どの大学から入っているのか。20大学の公表資料で確かめる
会社が採用大学の一覧を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転内定コラムでは、大学の公式ページとPDFを直接開いて社名の前後を読み、その見出しが就職先の一覧であることを1件ずつ確かめています。ヤマダホールディングスについて、現時点で20大学の公式資料で確認できました。[10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24] [25] [26] [27] [28] [29] [30] [31] [32] [33] [34] [35] [36] [37] [38] [39] [40]
| 大学・所属 | 掲載根拠 | 対象年度・期間 |
|---|---|---|
| 中部大学 経営情報学部 経営総合学科 | 学部・学科別就職状況の企業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典10 | 2025年度実績 |
| 中部大学 人文学部 歴史地理学科 | 同じ資料の歴史地理学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典10 | 2025年度実績 |
| 中部大学 経営情報学部 経営総合学科 | 前年度版の一覧の企業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典11 | 2024年度(2025年3月卒業) |
| 中部大学 人文学部 歴史地理学科 | 同じ資料の歴史地理学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典11 | 2024年度(2025年3月卒業) |
| 中部大学 経営情報学部 経営総合学科 | 2023年度版の一覧の企業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典12 | 2023年度(2024年3月卒業) |
| 中部大学 人文学部 歴史地理学科 | 同じ資料の歴史地理学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典12 | 2023年度(2024年3月卒業) |
| 九州産業大学 理工学部 情報科学科 | 情報科学科の主な就職先30社に「(株)ヤマダホールディングス」(かっこ書きでヤマダデンキと併記)。出典13 | 令和7年3月卒業生(2024年度) |
| 亜細亜大学 経営学部 経営学科 | 主な就職先(過去2年)の流通業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典14 | 令和7年度時点の過去2年 |
| 亜細亜大学 経営学部 ホスピタリティ・マネジメント学科 | 同じ資料のホスピタリティ・マネジメント学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典14 | 令和7年度時点の過去2年 |
| 共愛学園前橋国際大学(学部の別なし) | 就職先一覧の卸売・小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典15 | 2021〜2025年度卒業生 |
| 共愛学園前橋国際大学(学部の別なし) | 4年生の就職状況の一覧に「ヤマダホールディングス」。出典16 | 2025年度 |
| 共愛学園前橋国際大学(学部の別なし) | 同じ形式の一覧に「ヤマダホールディングス」。出典17 | 2023年度 |
| 共愛学園前橋国際大学(学部の別なし) | 同じ形式の一覧に「ヤマダホールディングス」。出典18 | 2022年度 |
| 創価大学 法学部 法律学科 | 学部別進路状況の、法学部 法律学科の卸売業,小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典19 | 2023年度卒業生 |
| 創価大学 経済学部 経済学科 | 同じ資料の2022年度卒業生の欄に「ヤマダホールディングス」。出典19 | 2022年度卒業生 |
| 創価大学 法学部 法律学科 | 同じ資料の2022年度卒業生の欄に「ヤマダホールディングス」。出典19 | 2022年度卒業生 |
| 創価大学 文学部 人間学科 | 同じ資料の2022年度卒業生の欄に「ヤマダホールディングス」。出典19 | 2022年度卒業生 |
| 北海学園大学(学部の別なし) | 2025年度卒業生の内定一覧の、卸売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典20 | 2025年度卒業生 |
| 北海道科学大学(学部の別なし) | 2025年度就職先一覧に「ヤマダホールディングス」。出典21 | 2025年度 |
| 北海道科学大学 未来デザイン学部 メディアデザイン学科 | 学科の主な就職・進学先の、その他の企業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典22 | 2023〜2025年度実績 |
| 北海道科学大学 未来デザイン学部 人間社会学科 | 学科の主な就職・進学先の、卸売・小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典23 | 2023〜2025年度実績 |
| 名古屋商科大学(学部の別なし) | 業種別就職先一覧の小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典24 | 一覧に年度の記載なし(2026年9月取得) |
| 大阪国際大学 国際教養学部 国際観光学科 | 同じ資料の国際観光学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典25 | 2022〜2024年度 |
| 大阪国際大学 経済学科 | 学科別の主な就職先に「ヤマダホールディングス」。出典26 | 一覧に年度の記載なし(2023年5月1日現在と記載) |
| 大阪国際大学 心理コミュニケーション学科 | 同じ資料の心理コミュニケーション学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典26 | 一覧に年度の記載なし(2023年5月1日現在と記載) |
| 大阪国際大学 国際観光学科 | 同じ資料の国際観光学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典26 | 一覧に年度の記載なし(2023年5月1日現在と記載) |
| 奈良大学 通信教育部 | 主な業種別進路先〈過去5年間〉の小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典27 | 過去5年間(2025年3月卒業生まで) |
| 奈良大学 文学部 文化財学科 | 主な就職先一覧(過去4年間)に「ヤマダホールディングス」。出典28 | 過去4年間(2025年まで) |
| 帝京大学 教育学部 初等教育学科 初等教育コース | 初等教育コースの卒業後の進路実績に「ヤマダホールディングス」。出典29 | 2024年度卒業生実績 |
| 徳島文理大学 理工学部 ナノ物質工学科 | 理工学部2025年卒業生の主な就職先の、ナノ物質工学科の欄に「株式会社ヤマダホールディングス」。出典30 | 2025年卒業生 |
| 東京経済大学 コミュニケーション学部 | 2023年度の主要就職先リストの、コミュニケーション学部の欄に「ヤマダホールディングス」。出典31 | 2023年度 |
| 東北学院大学 教養学部 地域構想学科 | 教養学部の過去3年間の主な進路実績の、地域構想学科の欄に「ヤマダホールディングス」。出典32 | 2022〜2024年度 |
| 東北福祉大学 総合福祉学部 社会福祉学科 | 学科別就職状況の、社会福祉学科の企業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典33 | 2025年度(2026年3月卒業生) |
| 盛岡大学 文学部 英語文化学科 | 英語文化学科の卸・小売の欄に「ヤマダホールディングス」。出典34 | 一覧に年度の記載なし(2026年9月取得) |
| 関東学園大学 経済学部(学科の別なし) | 2024年度の卸売業・小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典35 | 2024年度 |
| 阪南大学 国際学部 国際観光学科 | 大学全体の主な就職先の流通の欄に「ヤマダホールディングス」。出典36 | 2024年3月〜2026年3月卒業者 |
| 高崎経済大学 経済学部 | 業種別就職状況の、経済学部の卸売業・小売業の欄に「ヤマダホールディングス」。出典37 | 令和7年度 |
| 高崎経済大学 経済学部 | 前年度の業種別就職状況の、経済学部の欄に「ヤマダホールディングス」。出典38 | 令和6年度 |
| 高崎経済大学 地域政策学部 | 同じ年度の地域政策学部の欄に「ヤマダホールディングス」。出典39 | 令和6年度 |
| 龍谷大学 国際学部 | 2022年度の就職実績一覧の、国際学部の流通の欄に「ヤマダホールディングス」。出典40 | 2022年度 |
学部の顔ぶれは、経営・経済・法学だけでなく、人文学部 歴史地理学科、現代教育学科、教育学部 初等教育学科、理工学部 情報科学科、理工学部 ナノ物質工学科、社会福祉学科、文化財学科まで広がっています。応募資格に学部・学科の条件がないことと、この広さは矛盾しません。[1] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24] [25] [26] [27] [28] [29] [30] [31] [32] [33] [34] [35] [36] [37] [38] [39] [40]
会社が学歴・専攻について書いていること(引用)
ヤマダデンキの募集要項の応募資格は、次のとおりです。「2027年3月までに国内外の4年制大学卒業、大学院卒業、または短期大学・専門学校・高等専門学校卒業見込みの方および未就業の既卒者」。学部・学科の条件は書かれていません。既卒(卒業してまだ就職していない人)も同じ応募資格の対象だと明記されています。[1]
職種は2つです。総合職は入社後に転居を伴う異動の可能性がある職種、エリア職は通勤可能範囲内(片道90分以内)で異動の可能性がある職種と説明されています。初期配属は希望の住所から通勤可能な範囲で決まり、入社後に職種を変更することもできると書かれています。[1]
採用の人数は、グループ全体の数字がサステナビリティのページに書かれています。「2024年4月、ヤマダホールディングスグループで659名の新卒学生の採用を行い、組織の活性化を図りました。」。ESGデータ集の新入社員数(2025年3月期659名)と一致します。[6] [7]
ただし正確に書きます。会社は採用実績校の一覧を公開していません。「求める人物像」という見出しでまとめた文章も、ヤマダデンキの採用サイトには見当たりませんでした。社員紹介のページには、2020年新卒入社の社員の言葉として「お客様から感謝の気持ちを伝えてもらえるこの仕事が好きだから、どんな困難にも乗り越えられる。」が載っています。[1] [4]
大学名で差がつかない土俵は、この会社では3つある
「学歴に頼らず勝負する」というのは気持ちの問題ではなく、選考のどの部分が大学名で動かないかを見つけて、そこに時間を使うということです。ヤマダホールディングスの公開情報から特定できるのは次の3つです。
土俵1:応募資格に学部・学科の条件がなく、既卒も対象
応募資格は卒業見込みまたは未就業の既卒者で、学部・学科の条件はありません。卒業してから就職活動を続けている人も、同じ入口から応募できます。[1]
土俵2:選考が面接中心で、順番が公開されている
エントリー、会社説明会への参加、説明会アンケートの入力、一次個人面接、二次個人面接、内定の順です。個人面接が2回あり、書類だけで決まる形ではありません。説明会のアンケートが選考の流れに組み込まれている点も、事前に分かっていれば準備できます。[1]
土俵3:給与の中身が細かく公開されている
初任給は基本月額に地域手当と一律手当(ライフプラン手当4,000円・持株奨励手当8,000円)を足した金額で、地域手当は東京・神奈川27,000円から大分・宮崎・鹿児島10,000円まで都道府県ごとに公開されています。固定残業代制度ではなく、残業代は都度払いだと明記されています。金額の中身を理解したうえで、総合職とエリア職のどちらで受けるかを決められます。[1]
仕事の中身と、会社の位置づけ
株式会社ヤマダホールディングスは、1973年4月に創業し、1983年9月に設立された会社です(創業は群馬県前橋市の8坪の電気店から)。2020年10月にヤマダ電機が持株会社体制へ移行して現在の形になりました。本社は群馬県高崎市、資本金は711億円、社員数は連結26,747人(2026年3月31日現在)、東京証券取引所プライム市場に上場しています(証券コード9831)。[5] [8]
新卒採用を行うのはグループの事業会社です。中心となる株式会社ヤマダデンキは2020年4月1日に設立された別法人(資本金1億円)で、家電・情報家電等の販売と住まいに関する商品販売を行っています。ほかにヤマダホームズ、ハウステック、ヒノキヤグループ、ヤマダファイナンスサービス、シー・アイ・シー、東金属、インバースネットなどが、それぞれ採用を行っています。[5] [8]
ヤマダデンキの採用サイトによると、社員数は18,154名(2025年3月末時点)、出店は47都道府県、店舗の形態は12形態(テックランド、LABI、家電住まいる館、WEB.com、アウトレット館、LIFE SELECTなど)です。家電製品アドバイザーやスマートマスターの資格保有者はグループ合計で延べ10,000名以上と書かれています。[3]
応募できる条件と待遇
- 職種:総合職(転居を伴う異動の可能性あり)/エリア職(通勤可能範囲内・片道90分以内で異動)
- 応募資格:2027年3月までに4年制大学・大学院・短期大学・専門学校・高等専門学校を卒業見込みの人、および未就業の既卒者
- 初任給(2027年4月予定額):大学・大学院卒 総合職272,000〜255,000円/エリア職267,000〜250,000円(基本月額233,000円+地域手当+一律手当)。短大・専門卒 総合職247,500〜230,500円/エリア職242,500〜225,500円(基本月額208,500円+地域手当+一律手当)
- 手当:地域手当(東京・神奈川27,000円〜大分・宮崎・鹿児島10,000円。エリア職は総合職基準から5,000円減額)、ライフプラン手当4,000円、持株奨励手当8,000円、交通費全額支給、技能手当(資格手当)、店舗営業職は報奨金制度あり
- 残業代:固定残業代制度ではなく、残業時間に応じて都度支給
- 昇給・賞与:昇給年1回(7月)、賞与年2回(7月・12月。エリア職は総合職基準の35%減)
- 休日:週休2日制(月9日以上/シフト制)、年間休日116日、7連続休暇制度ほか
- 試用期間:3か月(期間中の待遇変動なし)
- 選考:エントリー → 会社説明会への参加 → 説明会アンケートの入力 → 一次個人面接 → 二次個人面接 → 内定
福利厚生は、確定拠出年金制度、育児休業(法定の1歳までを独自に3歳まで延長)と育児時短勤務(小学校卒業まで)、介護休業・介護短時間勤務、定年再雇用制度(正社員定年65歳から最大75歳まで)、退職再雇用制度、失効年次有給休暇積立制度(60日を限度)、従業員持株会制度、退職金制度などです。育児休業取得率は男性31.7%・女性100.0%(2025年3月末時点)です。[1] [2]
公開されている数字で、輪郭をつかむ
新卒の採用数は、ESGデータ集に5年分が並んでいます。
| 年度(決算期) | 男性 | 女性 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 388 | 197 | 585 |
| 2022年3月期 | 358 | 241 | 599 |
| 2023年3月期 | 573 | 303 | 876 |
| 2024年3月期 | 514 | 235 | 749 |
| 2025年3月期 | 469 | 190 | 659 |
2025年3月期の659名は、サステナビリティのページに書かれている「2024年4月、ヤマダホールディングスグループで659名の新卒学生の採用を行い」と同じ数字です。5年間では585名から876名まで幅がありますが、いずれの年も500名を超えています。[6] [7]
会社の規模は、資本金711億円、総資産1兆3,039億円、自己資本比率48.6%(連結)、社員数は連結26,747人(2026年3月31日現在)です。連結子会社は27社で、海外にもシンガポール・マレーシア・インドネシアの会社があります。[5]
応募者数は公開されていないので倍率は計算できません。「何人に1人」といった数字を、この記事では出しません。[1]
30日でやること。大学名では動かない部分から埋める
ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。
- 1〜3日目:総合職とエリア職のどちらで受けるかを、転勤の範囲と賞与の差から決める
- 4〜7日目:自分が住む都道府県の地域手当がいくらかを募集要項で確かめ、初任給の実額を計算する
- 8〜14日目:テックランド・LABI・家電住まいる館など、形態の違う店に行って品ぞろえと接客を比べる
- 15〜21日目:会社説明会に参加する。説明会アンケートの入力が選考の流れに入っている
- 22〜30日目:個人面接が2回ある。家電を売る仕事で自分は何ができるかを、具体的な経験から話せるようにする
志望動機も、公開されている事実から組み立てます。この会社は家電だけでなく、家具・リフォーム・住宅・金融・リユースまでグループで手がけています。自分がどの領域で働きたいかを具体的に言えたなら、それは出発点になります。「家電が好きだから」だけでは、他の誰が書いても同じ文章になります。[5] [9]
採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。ここに書いた内容は、ヤマダデンキの採用サイト、ヤマダホールディングスの企業概要・サステナビリティ・ESGデータ集と、各大学の公式サイトで確認したものです(資料ごとの確認日は出典欄に1件ずつ書いています)。応募の前に、必ず最新の募集要項を見てください。自分の経験をどう言葉にするかで迷ったときは、逆転内定塾の無料相談で一緒に整理することもできます。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- ヤマダデンキ 新卒採用 募集要項確認日:2026-09-19 / 職種(総合職・エリア職)、応募資格、給与と地域手当・一律手当、昇給賞与、休日休暇、試用期間、採用フロー
- ヤマダデンキ 新卒採用 福利厚生確認日:2026-09-19 / 育児休業・育児時短勤務、介護、定年再雇用、失効年次有給休暇積立制度、育児休業取得率
- ヤマダデンキ 数字で知るヤマダ確認日:2026-09-19 / 社員数、出店都道府県、店舗形態、資格保有者数
- ヤマダデンキ 社員紹介確認日:2026-09-19 / 2020年新卒入社の社員の言葉
- ヤマダホールディングス 企業概要確認日:2026-09-19 / 会社名、本社、創業・設立、資本金、総資産、自己資本比率、社員数、上場市場、連結子会社
- ヤマダホールディングス サステナビリティ 多様な人材の育成・活躍確認日:2026-09-19 / 2024年4月のグループ新卒採用659名、人材育成の方針、学習サイト
- ヤマダホールディングス ESGデータ集(2025年3月期・PDF)確認日:2026-09-19 / 新入社員数の5年分(男女別・合計)
- ヤマダホールディングス あゆみ確認日:2026-09-19 / 創業から持株会社体制への移行までの沿革
- ヤマダデンキ 会社概要確認日:2026-09-19 / 会社名、設立年月日、資本金、事業内容
- 中部大学 就職実績(2025年度)確認日:2026-09-12 / 2025年度実績。経営情報学部 経営総合学科・人文学部 歴史地理学科の欄にヤマダホールディングス、現代教育学科 現代教育専攻の欄にヤマダデンキ
- 中部大学 就職実績(2024年度)確認日:2026-09-11 / 2024年度学部卒業生。経営情報学部 経営総合学科・人文学部 歴史地理学科の欄にヤマダホールディングス、現代教育学科 現代教育専攻の欄にヤマダデンキ
- 中部大学 就職実績(2023年度)確認日:2026-09-11 / 2023年度学部卒業生。経営情報学部 経営総合学科・人文学部 歴史地理学科の欄にヤマダホールディングス、現代教育学科 現代教育専攻の欄にヤマダデンキ
- 九州産業大学 理工学部 就職状況確認日:2026-09-12 / 令和7年3月卒業生。情報科学科の主な就職先30社に(株)ヤマダホールディングス(ヤマダデンキ)
- 亜細亜大学 卒業生の進路確認日:2026-09-10 / 令和7年度の業種別就職決定者(過去2年)。経営学科とホスピタリティ・マネジメント学科の流通業の欄にヤマダホールディングス
- 共愛学園前橋国際大学 就職先一覧確認日:2026-09-11 / 2021〜2025年度卒業生の就職先一覧。卸売・小売業の欄にヤマダホールディングス
- 共愛学園前橋国際大学 4年生の就職状況(2025年度・PDF)確認日:2026-09-10 / 2025年度の一覧にヤマダホールディングス
- 共愛学園前橋国際大学 4年生の就職状況(2023年度・PDF)確認日:2026-09-19 / 2023年度の一覧にヤマダホールディングス
- 共愛学園前橋国際大学 4年生の就職状況(2022年度・PDF)確認日:2026-09-10 / 2022年度の一覧にヤマダホールディングス
- 創価大学 就職・進路データ確認日:2026-09-12 / 2023年度卒業生と2022年度卒業生の学部別進路状況。法学部 法律学科・経済学部 経済学科・文学部 人間学科の欄にヤマダホールディングス
- 北海学園大学 就職状況確認日:2026-09-10 / 2025年度卒業生の内定一覧。卸売業の欄にヤマダホールディングス
- 北海道科学大学 就職先一覧確認日:2026-09-10 / 2025年度就職先一覧にヤマダホールディングス
- 北海道科学大学 未来デザイン学部 メディアデザイン学科 就職情報確認日:2026-09-19 / 2023年度〜2025年度実績。その他の企業の欄にヤマダホールディングス
- 北海道科学大学 未来デザイン学部 人間社会学科 就職情報確認日:2026-09-19 / 2023年度〜2025年度実績。卸売・小売業の欄にヤマダホールディングス
- 名古屋商科大学 キャリア確認日:2026-09-12 / 業種別就職先一覧(一覧に年度の記載なし)。小売業の欄にヤマダホールディングス
- 大阪国際大学 就職データ確認日:2026-09-12 / 2022〜2024年度の実績。経営学科・経済学科の欄にヤマダデンキ、国際観光学科の欄にヤマダホールディングス
- 大阪国際大学 就職実績確認日:2026-09-11 / 学科別の主な就職先(2023年5月1日現在と記載、一覧に年度の記載なし)。経済学科・心理コミュニケーション学科・国際観光学科の欄にヤマダホールディングス
- 奈良大学 就職データ確認日:2026-09-19 / 主な業種別進路先〈過去5年間〉(2025年3月卒業生まで)。小売業の欄にヤマダホールディングス
- 奈良大学 文学部 文化財学科確認日:2026-09-10 / 主な就職先一覧(過去4年間・2025年まで)にヤマダホールディングス
- 帝京大学 教育学部 コース紹介確認日:2026-09-19 / 2024年度卒業生実績。初等教育学科 初等教育コースの主な進路にヤマダホールディングス
- 徳島文理大学 就職状況確認日:2026-09-11 / 理工学部2025年卒業生の主な就職先。ナノ物質工学科の欄に株式会社ヤマダホールディングス
- 東京経済大学 2023年度 主要就職先リスト確認日:2026-09-10 / 2023年度の一覧。コミュニケーション学部の欄にヤマダホールディングス
- 東北学院大学 教養学部 就職状況確認日:2026-09-11 / 過去3年間の主な進路実績(2022〜2024年度)。地域構想学科の欄にヤマダホールディングス
- 東北福祉大学 就職状況確認日:2026-09-11 / 2025年度卒業生(2026年3月卒業)の学科別就職状況。総合福祉学部 社会福祉学科の企業の欄にヤマダホールディングス
- 盛岡大学 就職先一覧確認日:2026-09-19 / 文学部 英語文化学科の卸・小売の欄にヤマダデンキ/ヤマダホールディングス(一覧に年度の記載なし)
- 関東学園大学 就職実績確認日:2026-09-11 / 2024年度の一覧にヤマダホールディングス、2023年度の一覧にヤマダデンキ(いずれも経済学部の卸売業・小売業の欄)
- 阪南大学 主な就職先確認日:2026-09-11 / 主な就職先(2024年3月〜2026年3月卒業者)。流通の欄にヤマダホールディングス
- 高崎経済大学 業種別就職状況 経済学部(令和7年度・PDF)確認日:2026-09-10 / 令和7年度の業種別就職状況。経済学部の卸売業・小売業の欄にヤマダホールディングス
- 高崎経済大学 業種別就職状況 経済学部(令和6年度・PDF)確認日:2026-09-10 / 令和6年度の業種別就職状況。経済学部の欄にヤマダホールディングス
- 高崎経済大学 業種別就職状況 地域政策学部(令和6年度・PDF)確認日:2026-09-11 / 令和6年度の業種別就職状況。地域政策学部の欄にヤマダホールディングスとヤマダデンキ
- 龍谷大学 2022年度 就職実績一覧確認日:2026-09-10 / 2022年度の一覧。国際学部の流通の欄にヤマダホールディングス
掲載大学の就職先ガイド
この会社を就職先として資料に載せている大学のうち、逆転内定コラムに大学別の就活ガイドがある大学です。