どの大学から入っているのか。北は岩手から南は宮崎まで45大学
会社が採用大学の一覧を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転就活コラムでは、大学が自分で出している進路資料を集めて、そこに載っている企業名を一つずつ確認しています。東建コーポレーションについて社名を確認できたのは、次の45大学です。[9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24] [25] [26] [27] [28] [29] [30] [31] [32] [33] [34] [35] [36] [37] [38] [39] [40] [41] [42] [43] [44] [45] [46] [47] [48] [49] [50] [51] [52] [53] [54] [55] [56] [57] [58] [59]
| 大学・学部・学科 | 掲載されている資料と欄 | 対象年度 |
|---|---|---|
| 岩手大学 農学部 | 「卒業生進路先一覧」の農学部の欄に「東建コーポレーション」 | 令和7（2025）年度 |
| 高知大学 教育学部 | 「主な就職先一覧」の教育学部の不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」（多段組みのPDFのため、桁位置で列を確かめた） | 令和5年度（令和6年3月卒業） |
| 高知工科大学 システム工学群 | 「就職先企業名一覧」の建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 2024年度〜2026年度卒業 |
| 中央大学 商学部 | 「2025年度卒業生の主な就職先（就職者2名以上の企業・機関）」の商学部の一覧に「東建コーポレーション」 | 2025年度卒業生（2026年4月9日現在） |
| 専修大学 経済学部 | 「主な就職先」の農・林・漁・鉱・建設の欄に「東建コーポレーション」。経済学部の欄で、学科別の内訳はない | 2024年3月卒業生 |
| 専修大学 経済学部 | 同上の翌年度版 | 2025年3月卒業生 |
| 専修大学 経済学部 | 同上（学科別業種別就職状況） | 2026年3月卒業生 |
| 東京経済大学 現代法学部 | 2024年度の「主要就職先リスト」の現代法学部・建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 2024年度 |
| 国士舘大学 法学部 現代ビジネス法学科 | 「令和6年度 主な就職先」の現代ビジネス法学科の欄に「東建コーポレーション」 | 令和6年度 |
| 国士舘大学 経営学部 経営学科 | 「令和6年度 業種別就職実績 就職先一覧（抜粋）」の経営学科の欄に「東建コーポレーション」 | 令和6年度 |
| 創価大学 法学部 法律学科／経営学部 経営学科／文学部 人間学科 | 「卒業生の主な学部別進路状況」の各学科の不動産業,物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」 | 2022年度卒業生・2024年度卒業生 |
| 亜細亜大学 法学部 法律学科 | 「主な就職先（過去2年）」の建設・不動産業の欄に「東建コーポレーション」 | 令和7年度の資料に載る過去2年 |
| 大正大学 心理社会学部 人間科学科／臨床心理学科 | 「2024年3月卒業者」の主な就職先に「東建コーポレーション」 | 2024年3月卒業者（2023年度） |
| 大正大学 社会共生学部 公共政策学科 | 「2023年3月卒業者」の主な就職先に「東建コーポレーション」（資料の表記は旧・人間学部 教育人間学科） | 2023年3月卒業者（2022年度） |
| 文教大学 経営学部 経営学科 | 経営学科の「主な進路先」に「東建コーポレーション」 | 2025年度卒業者のうち2026年3月31日時点判明分 |
| 上武大学 ビジネス情報学部 | 「過去のおもな就職先」の《不動産・物品賃貸業》に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 千葉商科大学 商経学部 | 「2025年度 商経学部 就職実績」の建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 2025年度 |
| 流通経済大学 流通情報学部 | 流通情報学部の「主な就職先」に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 神奈川大学 現代ビジネス学科 | 「学部・学科別主な就職先一覧」の現代ビジネス学科の欄に「東建コーポレーション」 | 2025年度 |
| 共愛学園前橋国際大学（学部の別なし） | 「就職先一覧」の不動産業の欄と、2022年度の「4年生の就職状況」の物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」 | 2021〜2025年度卒業生・2022年度 |
| 足利大学 工学部 創生工学科 | 創生工学科の「進路実績」に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 東北工業大学 ライフデザイン学部 生活デザイン学科 | 「主な就職先実績」の生活デザイン学科の欄に「東建コーポレーション」（多段組みのPDFのため、桁位置で列を確かめた） | 2025年度（2026年3月卒）・2023年度（2024年3月卒） |
| 東北福祉大学 医療経営管理学科 | 「学科別就職状況」の医療経営管理学科の欄に「東建コーポレーション」 | 2025年度卒業生（2026年3月卒） |
| 東北芸術工科大学 芸術学部 建築・環境デザイン学科 | 自己点検評価報告書の「4-⑦-a 主な就職先」の建築・環境デザイン学科の欄に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 石巻専修大学 経営学部 経営学科 | 「主な進路先」の経営学科の欄に「東建コーポレーション」 | 令和5年度（2023）〜令和7年度（2025） |
| 盛岡大学 社会文化学科 | 社会文化学科の「主な進路」の建設・製造・漁業の欄に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 中部大学 メディア情報社会学科 | 「学部・学科別就職状況」のメディア情報社会学科の欄に「東建コーポレーション」 | 2022年度学部卒業生（2023年3月卒業） |
| 愛知工業大学 建築学科 | 「主な進路・就職先一覧」の建築学科の欄に「東建コーポレーション」 | 2026年3月卒（2025年度） |
| 愛知学院大学（全学の一覧） | 「その他の就職内定先」に「東建コーポレーション」。学科別内定先一覧より前にある全学の一覧 | 2025年3月卒業生（2024年度） |
| 名古屋商科大学（学部の別なし） | 「業種別就職先一覧」の建設・不動産業の欄に「東建コーポレーション」。学科の内訳を確定できなかった | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 名古屋学院大学（学部の別なし） | 「近年の主な内定先一覧」の建設・建築・不動産の欄に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 星城大学 経営学部 | 「卒業生 就職先・進学先一覧」の経営学部の欄に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 至学館大学 健康科学部 こども健康・教育学科 | 健康科学部の「主な就職・進学先」のサービス等の欄に「東建コーポレーション」 | 2024〜2026年3月卒業生 |
| 静岡理工科大学 建築学科 | 「卒業生の主な進路（過去3年間）」の建築学科の欄に「東建コーポレーション」 | 過去3年間（一覧に具体的な年度の記載なし） |
| 金沢学院大学 経済学部 | 「卒業・進学先一覧」の不動産取引・賃貸・管理業の欄に「東建コーポレーション」 | 2023〜2025年卒 |
| 龍谷大学 法学部 | 2022年度の「就職実績一覧」の法学部の欄に「東建コーポレーション」 | 2022年度 |
| 京都文教大学 総合社会学部 総合社会学科 | 「卒業生の主な進路先」の不動産取引・賃貸・管理業の欄に「東建コーポレーション」 | 2025年3月卒業生 |
| 大阪国際大学 経営経済学部 経営学科 | 経営学科の「就職実績」に「東建コーポレーション」 | 2024年度（2025年3月卒業生） |
| 大阪産業大学 国際学部 国際学科 | 国際学科の「就職実績」に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 大手前大学 国際日本学部 | 学部別の「主な就職先」の建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 2026年3月卒業生 |
| 阪南大学 総合情報学部 総合情報学科 | 「主な就職先」の建設・不動産・インフラの欄と、学部ページの「その他、主な内定先」に「東建コーポレーション」 | 2024年3月〜2026年3月卒業者・過去3年 |
| 天理大学 体育学部 | 「最近の主な就職先」の体育学部・建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 2023年度 |
| 神戸女学院大学 音楽学科 | 全体の「主な就職先」の不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」 | 2024年 |
| 松山大学 経営学部 | 「2024年度 経営学部 主な就職先」の不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」 | 2024年度 |
| 徳島文理大学 人間生活学部 建築デザイン学科 | 建築デザイン学科の「主な就職先」に「東建コーポレーション」 | 令和6年度卒業者（2025年3月卒業） |
| 南九州大学 健康栄養学部 食品開発科学科 | 食品開発科学科の「主な就職先」のその他の欄に「東建コーポレーション」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 志學館大学 法学部 法ビジネス学科 | 「過去5年間の主な就職・進学先」の法ビジネス学科の欄に「東建コーポレーション」 | 令和3年度〜令和7年度 |
| 鹿児島国際大学（学部の別なし） | 「進路状況」の主な就職先に「東建コーポレーション」 | 令和7年度卒業生 |
| 宮崎産業経営大学（学部の別なし） | 「卒業生の主な就職先」の宮崎県外・建設業の欄に「東建コーポレーション」 | 令和8年3月卒業生 |
45大学が北は岩手大学・盛岡大学から、南は宮崎産業経営大学・鹿児島国際大学・南九州大学まで並びます。事業所が219か所ある会社なので、全国の大学から入っているのは自然なことです。[9] [35] [56] [58] [59]
学部の広がりは、この会社の特徴がいちばん出るところです。建築系（愛知工業大学の建築学科、静岡理工科大学の建築学科、徳島文理大学の建築デザイン学科、東北芸術工科大学の建築・環境デザイン学科、足利大学の創生工学科）と、文系（中央大学の商学部、専修大学の経済学部、国士舘大学の現代ビジネス法学科、創価大学の法律学科）が両方入っています。さらに、天理大学の体育学部、神戸女学院大学の音楽学科、南九州大学の食品開発科学科、至学館大学のこども健康・教育学科、岩手大学の農学部、高知大学の教育学部まであります。[9] [10] [12] [13] [17] [19] [29] [33] [37] [42] [43] [52] [53] [55] [56]
これは会社の書き方と一致します。募集要項の応募資格の欄には、どの職種にも学部・学科の指定がありません。営業職と仲介職は「四大卒以上、要普通自動車運転免許」だけ。建築職は「専門学校卒以上、要普通自動車運転免許」。設計職・商品開発職だけは「卒業時に建築士の受験資格を取得予定の方」という条件が付きますが、これは学部名ではなく受験資格の話です。[1] [2] [3] [4]
なお、本コラムは節1の表に載せる掲載を2022年度以降のものに限っています。年度が古い記録は、いまの選考の様子を示す材料としては使えないからです。龍谷大学の2021年度・2019年度の一覧、大正大学の2020年3月卒業者（2019年度）の欄にも社名がありますが、表には入れていません。[21] [60] [61]
もう1つ、外した大学があります。金沢工業大学の「進路データ 都道府県別 主な就職先」（jisseki.pdf）には社名がありますが、これは在籍者数の一覧で、その年度に就職した人の一覧ではありません。同じ大学の就職実績の資料である「過去3年間の主な就職実績」（shushokusaki.pdf）を取り直して確かめたところ、こちらには社名がありませんでした。したがって金沢工業大学は表に入れていません。[62] [63]
会社名の取り違えにも注意してください。東建コーポレーションと、東建ジオテック、東急建設、東建工営は別の会社です。大学の一覧では建設業のカテゴリに並んで載ることがあります。この表に入れたのは、資料に「東建コーポレーション」と書かれている行だけです。[8]
会社が学歴について書いていること（引用）
東建コーポレーションの募集要項は職種ごとに分かれていて、応募資格の書き方も職種ごとに違います。4つとも引用します。[1] [2] [3] [4]
営業職と仲介職は「四大卒以上」[1] [4]
営業職の応募資格はこうです。「四大卒以上、要普通自動車運転免許（※入社時までの取得を必須とします。）」。仲介職（入居仲介職・賃貸管理職）も同じ書き方です。学部・学科の指定はありません。[1] [4]
建築職は「専門学校卒以上」[2]
建築職の応募資格はこうです。「専門学校卒以上、要普通自動車運転免許（※入社時までの取得を必須とします。）」。四年制大学に限っていません。[2]
設計職・商品開発職は短大・高専・専門学校も対象[3]
設計職・商品開発職の応募資格はこうです。「・大学院、四年制大学、短大、高専、専門学校を卒業以上 ・要普通自動車運転免許（※入社時までの取得を必須とします。） ・卒業時に建築士の受験資格を取得予定の方」[3]
学校の種類を5つ並べたうえで、条件は運転免許と建築士の受験資格の2つです。学部名は出てきません。[3]
初任給に学歴の区分がある[2] [3]
建築職の初任給はこうです。「【大卒（既卒）】245,000円 【大学院卒（既卒）】255,000円 【短大卒・専門卒・高専卒（既卒）】236,000円」。設計職・商品開発職も「【大卒（既卒）】236,400円 【大学院卒（既卒）】247,400円 【短大卒・専門卒・高専卒（既卒）】227,400円」と3区分です。[2] [3]
金額が決まっているということは、その学歴の人を実際に採用しているということです。しかも、どの区分にも「（既卒）」と書かれています。[2] [3]
営業職には成果に応じた給与がある[1]
営業職の給与の説明です。「営業職の給与システムは、実績・成果を重視し、その実績に応じて上記給与とは別に支給する「能率給制（成果給制）」を採用しています。」「自らの活動の成果に対し、「営業報奨金（営業実績に見合った成果給）」を得ることができる給与システム。」[1]
入社してからの評価が、出身校ではなく実績で決まる形になっている、ということです。[1]
大学名で差がつかない土俵は、この会社では4つある
学歴に頼らず勝負するというのは気持ちの問題ではなく、選考のどの部分が大学名で動かないかを見つけて、そこに時間を使うということです。東建コーポレーションの公開情報から特定できるのは次の4つです。
土俵1：職種によって、四年制大学でなくても応募できる[2] [3]
建築職は「専門学校卒以上」、設計職・商品開発職は「大学院、四年制大学、短大、高専、専門学校を卒業以上」。この2つの職種は、四年制大学を出ていることを条件にしていません。初任給にも短大卒・専門卒・高専卒の金額が付いています。[2] [3]
土俵2：どの職種にも学部・学科の指定がない[1] [2] [3] [4]
4つの募集要項のどこにも、学部名・学科名で応募を限る記述がありません。前の節の表に、体育学部・音楽学科・食品開発科学科・農学部・教育学部まで並んでいることと一致します。[1] [2] [3] [4]
土俵3：初任給の欄がすべて「（既卒）」つきで書かれている[1] [2] [3] [4]
営業職は「【大卒・大学院卒（既卒）】270,000円」、建築職・設計職も「【大卒（既卒）】」「【大学院卒（既卒）】」「【短大卒・専門卒・高専卒（既卒）】」。仲介職は「【大卒】243,600円 【大学院卒・既卒】251,200円」。既卒の人にも金額が用意されています。[1] [2] [3] [4]
土俵4：入社後に取る資格に手当が付く[2] [4] [6]
建築職の待遇の欄には「建築士、建築施工管理技士、土木施工管理技士の公認資格手当あり」、仲介職には「宅地建物取引士の公認資格手当あり」とあります。制度のページにも「自己啓発支援制度 会社が定める資格に合格した際には、資格に応じて「合格時の受験料の補助」、「資格手当」が支給されます。」と書かれています。[2] [4] [6]
宅地建物取引士も建築施工管理技士も、受験に学歴の条件がない、または実務経験で受けられる資格です。大学名とは別の軸で評価される部分がある、ということです。[2] [4] [6]
分からないことも書いておきます。東建コーポレーションは採用実績校を公開していません。応募者数も、職種ごとの採用人数も公開していません。したがって倍率は計算できません。選考フローと適性検査の内容、選考の場所も、募集要項のページには書かれていませんでした。離職率と中途採用比率の数値も見つかりませんでした。採用に関するよくある質問のページも、公式サイトの中には見つかりませんでした。ここは会社に直接確認してください。[1] [2] [3] [4]
4つの職種。勤務時間も休日も職種ごとに違う
この会社は職種ごとに条件が大きく違います。仕事の中身から見ていきます。[1] [2] [3] [4]
営業職：土地活用のコンサルティング営業[1]
「営業職は、主として都市部及び都市近郊土地所有者様の方々に、収益や節税対策を目的とした、賃貸マンション・アパート・貸店舗等のリース建築経営をご提案する土地活用の「コンサルティング営業」を行います。」。勤務先は「147事業所（2026年現在）」です。[1]
勤務地の範囲についても書かれています。「地域特定総合職：初回配属先の都道府県、及び隣接する県内、または同一ブロック内で転居を伴う異動あり」。[1]
建築職：現場の施工管理[2]
「賃貸マンション・アパートを建築するために、現場での施工管理を担当します。業務内容は、工程計画の立案、測量や配置図の作成、施工品質の確認、予算管理、資材や職人の手配、現場の安全管理、各種検査の立会いなど多岐にわたります。」。勤務先は「全国219拠点より配属（2026年時点）」です。[2]
設計職・商品開発職：意匠・構造・設備・積算[3]
「アパートや賃貸マンション等における設計業務（意匠、構造、設備、積算）と、段階的に、申請資料作成、確認審査機関の対応、外注設計事務所の技術指導も行います。」。勤務先は「全国219拠点より配属（2026年時点）。商品開発職は愛知県名古屋市（本社）もしくは東京オフィス勤務予定です。希望については選考にてお伺いいたします。」とあり、「総合職は全国転勤があります。」とも書かれています。[3]
仲介職：入居仲介職と賃貸管理職[4]
「入居仲介職 引越しを検討している方へ最適な物件をご紹介する不動産仲介業務や、物件管理をしているオーナー様の相談対応、営業活動の支援を行います。」「賃貸管理職 物件のメンテナンス、管理を行いながら、入居者様からの要望への対応や、物件オーナー様の賃貸経営を多面的にサポート。」。勤務先は「全国186ヵ所の事業所」です。[4]
働き方の制度[6]
制度のページには、勤務の形についての記述があります。「テレワーク制度 業務の効率化を図り、生活と仕事を両立することを目的とし、自宅で出社を伴わないフルテレワーク勤務（在宅勤務）が可能です。※フルテレワーク勤務には条件があり、業務の性質上、対象となる職種が限られています。」「フレックスタイム制度 会社が定めたフレキシブルタイム内であれば、始業時刻・終業時刻・労働時間、及びその配分を個人の裁量で決めることが可能です。※業務の性質上、対象となる職種が限られています。」[6]
どちらにも「対象となる職種が限られています」という注記が付いています。志望する職種が対象かどうかは、会社に確認してください。[6]
子育てのための制度[6]
「育児休業 原則として子どもが1歳の誕生日を迎えるまで（やむを得ない事情がある場合は最長満2歳まで）、育児休業を取得することができます。」「時短勤務 子どもが小学校を卒業するまで、時短勤務を選択することが認められています。時短勤務を選択すると、1日6時間まで就業時間を短縮することが可能です。」「子の育児支援休暇 満3歳未満の子どもを育てる社員（男女問わず）に対し、年次有給休暇とは別に連続3日間の有給休暇を付与する東建コーポレーション独自の制度です。」[6]
時短勤務が小学校卒業までというのは、法律の定め（3歳未満）より長い期間です。[6]
応募できる条件と、公開されている待遇
募集要項に書かれている条件を職種ごとに並べます。年度によって変わるので、応募の前には必ず最新の要項を見てください。[1] [2] [3] [4]
| 項目 | 営業職 | 建築職 | 設計職・商品開発職 | 仲介職 |
|---|---|---|---|---|
| 応募資格 | 四大卒以上、要普通自動車運転免許 | 専門学校卒以上、要普通自動車運転免許 | 大学院・四年制大学・短大・高専・専門学校を卒業以上、要普通自動車運転免許、卒業時に建築士の受験資格を取得予定 | 四大卒以上、要普通自動車運転免許 |
| 初任給 | 大卒・大学院卒（既卒）270,000円 | 大卒（既卒）245,000円／大学院卒（既卒）255,000円／短大卒・専門卒・高専卒（既卒）236,000円 | 大卒（既卒）236,400円／大学院卒（既卒）247,400円／短大卒・専門卒・高専卒（既卒）227,400円 | 大卒243,600円／大学院卒・既卒251,200円 |
| 勤務時間 | 10〜19時（休憩60分） | 9〜18時（休憩60分）。フレックスタイム制（コアタイム13〜14時） | 9〜18時（休憩60分）。フレックスタイム、変形労働時間制も適用可能 | 9時45分〜18時45分（休憩60分） |
| 休日 | 完全週休2日制（日、月、祝日）、受注休暇ほか | 完全週休2日制（日、月、祝日） | 完全週休2日制（土・日・祝日） | 週休2日制（シフト制） |
| 年間休日（2026年度予定） | 123日 | 128日 | 128日 | 127日 |
| 勤務先 | 147事業所（2026年現在） | 全国219拠点より配属（2026年時点） | 全国219拠点より配属。商品開発職は名古屋本社もしくは東京オフィス | 全国186ヵ所の事業所 |
| 資格手当 | ― | 建築士、建築施工管理技士、土木施工管理技士の公認資格手当あり | ― | 宅地建物取引士の公認資格手当あり |
この表でいちばん目を引くのは、勤務時間と休日が職種ごとに違うことです。営業職は10〜19時で休みが日・月・祝日、設計職は9〜18時で休みが土・日・祝日。仲介職はシフト制です。生活の形が職種で変わるので、志望職種を決めるときはここも見てください。[1] [2] [3] [4]
福利厚生に自社の施設が並ぶ[6]
制度のページの福利厚生施設の一覧です。「海外リゾート宿泊施設 グアム コンドミニアム「ビラ カントン タシ」／ハワイ コンドミニアム「ヨットハーバータワーズ」」「国内リゾート宿泊施設 神奈川県 ファミール・ヴィラ強羅（4番館）／静岡県 プリオール浜名湖／兵庫県 マリンプラザ淡路／三重県 ホテル多度温泉」「ゴルフ場 三重県 東建多度カントリークラブ・名古屋／岐阜県 東建塩河カントリー倶楽部」[6]
事業所219か所・社員5,718名。残業は月約12.5時間
数字は、確かめられるものだけを並べます。会社が出していないものは「出ていない」と書きます。[5]
| 項目 | 数字 |
|---|---|
| 創業 | 1974年9月 |
| 事業所数 | 219（2026年4月） |
| 社員数 | 5,718名（2026年4月） |
| 平均残業時間 | 2025年度 約12.5時間／月 |
| 売上高 | 2023年4月期 3,168億円／2024年4月期 3,408億円／2025年4月期 3,666億円／2026年4月期 3,868億円 |
| 年齢別構成比（2025年6月時点） | 20代28.35%／30代18.69%／40代26.7%／50代21.67%／60代4.6% |
| 職場での服装 | ビジネスカジュアル53.3%／スーツ29.5%／制服17.2% |
| 入社の決め手（上位3つ） | 給料に魅力を感じた21.7%／面接対応や社員の雰囲気15.8%／事業内容への興味15.1% |
| 入社前に経験した業界（上位3つ） | 建築26.8%／サービス・インフラ20.5%／小売15.5% |
売上高は4期連続で増えています。平均残業時間は2025年度で約12.5時間／月。年齢別構成比を見ると、20代が28.35%で最も多く、40代が26.7%で続きます。[5]
「入社前に経験した業界」という項目があること自体が、この会社の採用の形を示しています。建築26.8%、サービス・インフラ20.5%、小売15.5%。新卒で入った人だけの会社ではない、ということです。[5]
| 項目 | 数字 |
|---|---|
| 産前・産後休暇取得率（女性） | 100% |
| 育児休暇取得率（女性） | 81.2% |
| 社員の女性比率（2025年） | 26.7% |
| 役員・管理職に占める女性の割合（2023年度） | 10% |
この4つの数字は円グラフの画像として公開されているため、通常の文章の取得では読めません。本コラムでは画像を1枚ずつ開いて目視で読み取りました。産前・産後休暇の取得率は100%ですが、役員・管理職に占める女性の割合は10%です。良い数字も、そうでない数字も同じページに並んでいます。[7]
公開されていないものもはっきりさせておきます。東建コーポレーションは職種ごとの採用人数を公開していません。応募者数も公開していません。したがって倍率は計算できません。採用実績校も公開していません。離職率と中途採用比率の数値も出ていません。[1] [2] [3] [4] [5]
30日でやること。大学名では動かない部分から埋める
ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[1] [2] [3] [4]
- 1〜3日目：4つの職種の募集要項を並べて読む。応募資格が職種ごとに違う（営業職・仲介職は「四大卒以上」、建築職は「専門学校卒以上」、設計職は「大学院、四年制大学、短大、高専、専門学校を卒業以上」）ので、自分がどこに当たるかを先に確かめる
- 4〜7日目：普通自動車運転免許を確認する。4職種すべてで「要普通自動車運転免許（※入社時までの取得を必須とします。）」が条件になっている。持っていなければ、入社までの取得計画をこの時点で立てる
- 同じ週：設計職・商品開発職を志望するなら「卒業時に建築士の受験資格を取得予定の方」に当たるかを、在学中の学科の履修で確かめる。当たらなければ建築職を検討する
- 8〜14日目：勤務時間と休日を職種ごとに比べる。営業職は10〜19時・休みが日月祝、設計職は9〜18時・休みが土日祝、仲介職はシフト制。生活の形が変わるので、ここで志望職種を決める
- 15〜21日目：営業職を志望するなら「能率給制（成果給制）」の仕組みを読む。基本給とは別に営業報奨金が支給される形なので、成果で評価されることをどう受け止めるかを自分の言葉にする
- 22〜30日目：マイナビ・リクナビからエントリーする。応募は「マイナビ・リクナビより受け付けております。」と書かれている。あわせて、志望職種に対応する資格（建築職なら建築施工管理技士、仲介職なら宅地建物取引士）の受験資格を調べ、入社後の資格手当まで視野に入れて志望動機を組み立てる
志望動機も、公開されている事実から組み立てます。たとえば事業所が219か所あること、売上高が4期連続で増えていること、「入社前に経験した業界」が建築26.8%・サービス・インフラ20.5%・小売15.5%であること。これらは会社が自分で出している数字なので、そこに自分の希望を重ねれば、根拠のある志望動機になります。[1] [5]
採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に必ず最新の募集要項を確認してください。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- 東建コーポレーション 新卒採用 営業職確認日：2026-09-11 ／ 営業職の仕事内容と募集要項（応募資格「四大卒以上、要普通自動車運転免許」、初任給、能率給制、勤務時間10〜19時、完全週休2日制、年間休日123日、147事業所、応募はマイナビ・リクナビ）
- 東建コーポレーション 新卒採用 建築職確認日：2026-09-11 ／ 建築職の仕事内容と募集要項（応募資格「専門学校卒以上、要普通自動車運転免許」、初任給の3区分、フレックスタイム制、年間休日128日、全国219拠点、建築士・建築施工管理技士・土木施工管理技士の公認資格手当）
- 東建コーポレーション 新卒採用 設計職・商品開発職確認日：2026-09-11 ／ 設計職・商品開発職の仕事内容と募集要項（応募資格「大学院、四年制大学、短大、高専、専門学校を卒業以上」「卒業時に建築士の受験資格を取得予定の方」、初任給の3区分、完全週休2日制（土・日・祝日）、全国219拠点）
- 東建コーポレーション 新卒採用 仲介職（ホームメイト）確認日：2026-09-11 ／ 入居仲介職・賃貸管理職の仕事内容と募集要項（応募資格「四大卒以上、要普通自動車運転免許」、初任給、勤務時間9時45分〜18時45分、週休2日制（シフト制）、年間休日127日、全国186ヵ所、宅地建物取引士の公認資格手当）
- 数字で知る東建コーポレーション確認日：2026-09-11 ／ 創業・事業所数219・社員数5,718名・平均残業時間・売上高・年齢別構成比・服装・入社の決め手・入社前に経験した業界。売上高と構成比はグラフの画像を目視で読み取り
- 東建コーポレーション 採用サイト 制度確認日：2026-09-11 ／ 福利厚生施設の一覧、育児休業・時短勤務・子の育児支援休暇、テレワーク制度、フレックスタイム制度、自己啓発支援制度
- 東建コーポレーション 採用サイト 女性活躍推進確認日：2026-09-11 ／ 産前・産後休暇取得率100%、育児休暇取得率81.2%、社員の女性比率26.7%、役員・管理職に占める女性の割合10%。4枚の円グラフの画像を1枚ずつ開いて目視で読み取り（HTMLのalt属性の数値は実際の表示とずれていた）
- 東建コーポレーション コーポレートサイト確認日：2026-09-11 ／ 会社の事業（賃貸住宅の建築請負・不動産賃貸仲介）
- 岩手大学 卒業生進路先一覧確認日：2026-09-10 ／ 令和7年度の農学部の欄に「東建コーポレーション」
- 高知大学 主な就職先一覧確認日：2026-09-11 ／ 令和5年度の一覧の教育学部・不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」
- 高知工科大学 就職先企業名一覧確認日：2026-09-10 ／ 2024年度〜2026年度卒業の一覧のシステム工学群・建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 中央大学 2025年度卒業生の主な就職先（商学部）確認日：2026-09-10 ／ 商学部の「就職者2名以上の企業・機関」に「東建コーポレーション」
- 専修大学 内定者名簿（2024年3月卒業生）確認日：2026-09-11 ／ 経済学部の「主な就職先」の農・林・漁・鉱・建設の欄に「東建コーポレーション」
- 専修大学 内定者名簿（2025年3月卒業生）確認日：2026-09-11 ／ 経済学部の「主な就職先」の農・林・漁・鉱・建設の欄に「東建コーポレーション」
- 専修大学 学科別業種別就職状況（2026年3月卒業生）確認日：2026-09-11 ／ 経済学部の欄に「東建コーポレーション」
- 東京経済大学 主要就職先リスト（2024年度）確認日：2026-09-10 ／ 2024年度の一覧の現代法学部・建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 国士舘大学法学部 卒業後の進路確認日：2026-09-10 ／ 「令和6年度 主な就職先」の現代ビジネス法学科の欄に「東建コーポレーション」
- 国士舘大学経営学部 卒業後の進路確認日：2026-09-10 ／ 「令和6年度 業種別就職実績 就職先一覧（抜粋）」の経営学科の欄に「東建コーポレーション」
- 創価大学 就職・進路データ確認日：2026-09-10 ／ 2022年度卒業生と2024年度卒業生の「卒業生の主な学部別進路状況」の法律学科・経営学科・人間学科の欄に「東建コーポレーション」
- 亜細亜大学 卒業生の進路確認日：2026-09-10 ／ 「主な就職先（過去2年）」の法学部 法律学科・建設・不動産業の欄に「東建コーポレーション」
- 大正大学 就職・進路状況確認日：2026-09-11 ／ 「2024年3月卒業者」の人間科学科・臨床心理学科の主な就職先と、「2023年3月卒業者」の公共政策学科（旧・教育人間学科）の主な就職先に「東建コーポレーション」
- 文教大学経営学部 資格・進路確認日：2026-09-10 ／ 経営学科の「主な進路先」に「東建コーポレーション」
- 上武大学 ビジネス情報学部のキャリアサポート確認日：2026-09-10 ／ 「過去のおもな就職先」の《不動産・物品賃貸業》に「東建コーポレーション」
- 千葉商科大学 就職データ確認日：2026-09-10 ／ 「2025年度 商経学部 就職実績」の建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 流通経済大学 就職実績確認日：2026-09-11 ／ 流通情報学部の「主な就職先」に「東建コーポレーション」
- 神奈川大学 学部・学科別主な就職先一覧確認日：2026-09-10 ／ 現代ビジネス学科の欄に「東建コーポレーション」
- 共愛学園前橋国際大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 「就職先一覧」の不動産業の欄に「東建コーポレーション」
- 共愛学園前橋国際大学 4年生の就職状況（2022年度）確認日：2026-09-10 ／ 2022年度の一覧の物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」
- 足利大学工学部 創生工学科 進路実績確認日：2026-09-11 ／ 創生工学科の進路実績に「東建コーポレーション」
- 東北工業大学 主な就職先実績（2025年度）確認日：2026-09-11 ／ 2025年度の一覧の生活デザイン学科の欄に「東建コーポレーション」。多段組みのため桁位置で列を確かめた
- 東北工業大学 主な就職先実績（2023年度）確認日：2026-09-11 ／ 2023年度の一覧の生活デザイン学科の欄に「東建コーポレーション」。多段組みのため桁位置で列を確かめた
- 東北福祉大学 学科別就職状況確認日：2026-09-10 ／ 医療経営管理学科の欄に「東建コーポレーション」
- 東北芸術工科大学 自己点検評価報告書 主な就職先確認日：2026-09-10 ／ 「4-⑦-a 主な就職先」の建築・環境デザイン学科の欄に「東建コーポレーション」
- 石巻専修大学 主な進路先確認日：2026-09-11 ／ 令和5〜7年度の学科別の一覧の経営学科の欄に「東建コーポレーション」
- 盛岡大学 社会文化学科 卒業生の進路確認日：2026-09-11 ／ 「主な進路」の建設・製造・漁業の欄に「東建コーポレーション」
- 中部大学 就職・進路データ（2022年度）確認日：2026-09-10 ／ 2022年度の「学部・学科別就職状況」のメディア情報社会学科の欄に「東建コーポレーション」
- 愛知工業大学 主な進路・就職先一覧（建築学科）確認日：2026-09-11 ／ 2026年3月卒の建築学科の一覧に「東建コーポレーション」
- 愛知学院大学 内定先一覧確認日：2026-09-10 ／ 2025年3月卒業生のタブの「その他の就職内定先」（全学の一覧）に「東建コーポレーション」
- 名古屋商科大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 「業種別就職先一覧」の建設・不動産業の欄に「東建コーポレーション」
- 名古屋学院大学 就活マイウェイ確認日：2026-09-10 ／ 「近年の主な内定先一覧」の建設・建築・不動産の欄に「東建コーポレーション」
- 星城大学 卒業生 就職先・進学先一覧確認日：2026-09-11 ／ 経営学部の一覧に「東建コーポレーション」
- 至学館大学 就職データ確認日：2026-09-10 ／ 健康科学部の「主な就職・進学先」のサービス等の欄に「東建コーポレーション」
- 静岡理工科大学 卒業生の主な進路（過去3年間）確認日：2026-09-11 ／ 建築学科の欄に「東建コーポレーション」
- 金沢学院大学 卒業・進学先一覧確認日：2026-09-10 ／ 2023-25年卒の経済学部・不動産取引・賃貸・管理業の欄に「東建コーポレーション」
- 龍谷大学 就職実績一覧（2022年度）確認日：2026-09-10 ／ 2022年度の一覧の法学部の欄に「東建コーポレーション」
- 京都文教大学 卒業生の主な進路先確認日：2026-09-11 ／ 総合社会学部 総合社会学科の不動産取引・賃貸・管理業の欄に「東建コーポレーション」
- 大阪国際大学 就職データ確認日：2026-09-11 ／ 2024年度の経営経済学部 経営学科の就職実績に「東建コーポレーション」
- 大阪産業大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 国際学部 国際学科の就職実績に「東建コーポレーション」
- 大手前大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 2026年3月卒業生の学部別の「主な就職先」の国際日本学部・建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 阪南大学 主な就職先確認日：2026-09-11 ／ 2024年3月〜2026年3月卒業者の総合情報学科・建設・不動産・インフラの欄に「東建コーポレーション」
- 阪南大学 総合情報学部 主な内定先確認日：2026-09-10 ／ 過去3年の「その他、主な内定先」の建設・不動産・インフラの欄に「東建コーポレーション」
- 天理大学 体育学部 最近の主な就職先確認日：2026-09-10 ／ 2023年度の体育学部・建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 神戸女学院大学 進路データ確認日：2026-09-10 ／ 2024年の全体の「主な就職先」の不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」。同じ表に音楽学科の内訳あり
- 松山大学 2024年度 経営学部 主な就職先確認日：2026-09-10 ／ 不動産業、物品賃貸業の欄に「東建コーポレーション」
- 徳島文理大学 就職状況確認日：2026-09-11 ／ 人間生活学部 建築デザイン学科の「主な就職先」に「東建コーポレーション」
- 南九州大学 就職実績確認日：2026-09-11 ／ 健康栄養学部 食品開発科学科の「主な就職先」のその他の欄に「東建コーポレーション」
- 志學館大学 就職状況確認日：2026-09-10 ／ 「過去5年間の主な就職・進学先」の法学部 法ビジネス学科の欄に「東建コーポレーション」
- 鹿児島国際大学 進路状況確認日：2026-09-10 ／ 令和7年度卒業生の「主な就職先」に「東建コーポレーション」
- 宮崎産業経営大学 卒業生の主な就職先確認日：2026-09-11 ／ 令和8年3月卒業生の宮崎県外・建設業の欄に「東建コーポレーション」
- 龍谷大学 就職実績一覧（2021年度）確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。2021年度の一覧に社名。年度が本コラムの基準より古い
- 龍谷大学 就職実績一覧（2019年度）確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。2019年度の一覧に社名。年度が本コラムの基準より古い
- 金沢工業大学 進路データ 都道府県別 主な就職先確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。在籍者数の一覧のため、その年度に就職した人の一覧ではない
- 金沢工業大学 過去3年間の主な就職実績確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。就職実績の一覧のほうには社名がない