どの大学から入っているのか。大学側の公表資料で確かめる

会社が採用大学を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転就活コラムでは、大学が自分で出している進路資料を集めて、そこに載っている企業名を1件ずつ確認しています。日本製鉄について、現時点で確認できたのは次の4大学です。いずれも「主な就職先」の見出しの下に社名がありました。[6] [7] [8] [9]

日本製鉄を就職先として掲載している大学(大学公式資料・2026年9月9日確認)
大学・学部(学科)掲載されている資料と見出し資料が示す対象年度
国士舘大学 体育学部就職実績「主な就職先」に「日本製鉄(株)」一覧そのものには年度の記載なし
大東文化大学 スポーツ・健康科学部 スポーツ科学科スポーツ・健康科学部 就職実績「主な就職先」に「日本製鉄株式会社」2022年3月〜2024年3月卒業生
拓殖大学 商学部就職実績「2025(令和7)年度 商学部 就職データ」の「主な就職先」●製造の欄に「日本製鉄」2025年度
大阪産業大学 経営学科・システム工学科学科別の就職実績に「日本製鉄(株)」「日本製鉄㈱」一覧そのものには年度の記載なし
[6] [7] [8] [9]

この4大学を並べて見えるのは、入口が1つではないということです。国士舘大学は体育学部、大東文化大学はスポーツ科学科で、どちらも体育・スポーツ系の学部から入っています。一方、拓殖大学は商学部、大阪産業大学は経営学科という文系の学部からも入っていて、同じ大阪産業大学ではシステム工学科という理系の学科からも入っています。「鉄鋼メーカーは工学部でないと無理」という思い込みは、この時点で崩れます。会社の募集要項も、そのとおりの条件になっています。[1] [6] [7] [8] [9]

会社が学歴について書いていること(引用)

日本製鉄の募集要項には、大学名についての記述はありません。書かれているのは学科の条件です。「募集学科」の欄はこうなっています。「・文系/不問 ・理系/機械、材料、電気、電子、情報、化学、物理、経営工学、土木、建築、水道、衛生、数理、環境、生物」。文系については学科をいっさい問わないと明記し、理系については募集の対象になる学科を列挙する、という書き分けです。[1]

採用FAQには「理系でも事務系に応募できますか。」という質問があり、会社は「応募可能です。その場合は『エントリー』の際に、ご希望の職種を選択して登録してください。なお、ご応募は『事務系』or『技術系』いずれか一方のみとなり、併願は受け付けておりません」と答えています。理系から事務系へ行く道は開いていますが、両方に出すことはできません。[2]

大学名を選考でどう扱っているかは公開されていないので、そこは「分からない」が正確です。非公開を「学歴フィルターがある」とも「ない」とも読み替えることはできません。会社が明言しているのは、文系の学科を問わないこと、卒業後3年以内の未就業者も新卒の枠で受けられること、そして国籍について「当社は国籍などに関係なく、すべての方を同様の採用活動プロセスにて選考させていただきます」と書いていることです。[1] [2]

大学名で差がつかない土俵と、大学によって変わる部分を分ける

日本製鉄の選考には、大学名で差がつかない部分と、大学によって経路そのものが変わる部分の両方があります。混ぜずに分けて見るほうが、時間の使い道を決めやすくなります。

土俵1:文系は学科を問われない

募集要項の「募集学科」に「文系/不問」と1行で書かれています。経済・経営・法・商だけでなく、文学部でも体育学部でも、学科を理由に応募できないということはありません。実際、大学側の資料で確認できた4大学のうち2大学は体育・スポーツ系の学部です。事務系の職種として会社が挙げているのは、営業(国内・海外)、営業総括、原料購買、工程管理、コーポレート(財務・経理・法務など)です。[1] [4] [6] [7]

土俵2:卒業から3年以内なら、就業経験がない限り新卒の枠

募集資格は「2027年高専・大学・大学院卒業予定の方 または、卒業後3年以内の未就業者の方」です。「卒業後3年以内」と幅を明記している会社は多くありません。卒業してから進路を考え直した人、留年や就職浪人を経た人が、中途採用ではなく新卒の枠で受けられるということです。ここは大学名とは無関係に、条件を満たすかどうかだけで決まります。[1]

土俵3:OB・OG訪問の紹介を、人事がしていない

採用FAQの「OB・OG訪問はできますか。」に対して、会社は「広報や選考段階において、多くの社員と接触できる機会を設けておりますので、社員や社風を知る上でも、まずはプレエントリーいただき、イベントなどにご参加ください。人事からのOB・OGの紹介は行っておりませんので、ご了承ください」と答えています。人事経由での紹介がないぶん、先輩が多い大学の学生だけが内部情報を取れるという差は生まれにくくなります。代わりに会社が挙げているのは、イベントと全国各地の学内セミナー・合同セミナーです。ここは早く動いた人が有利になる部分で、大学名は関係ありません。[2] [1]

土俵4:締切に間に合わなくても、次の回がある

採用FAQには「応募の締切は複数回設けておりますので、マイページにてスケジュールのご確認をお願いいたします。締切に間に合わなかった場合は、次回の応募となりますのでご了承ください」とあります。1回逃したら終わり、という作りではありません。準備が間に合わないと感じたときに、次の締切に合わせて出し直せるということです。[2]

事務系と技術系。どちらか一方を選ぶ

応募は事務系か技術系のどちらか一方で、併願はできません。だから、どちらで戦うかを先に決める必要があります。会社が公開している職種の説明を並べます。[2]

公式サイトが説明している職種
区分職種会社の説明にある仕事
事務系営業(国内・海外)マーケットの調査、販売戦略の立案、お客様への提案などを一貫して担当。国内は国内のお客様中心、海外は海外メーカー・海外拠点向け
事務系営業総括製造、販売、収益に至るまで、社内の戦略策定に携わり、実行を支援
事務系原料購買全世界から原料・機材の調達を実施。鉄鉱石の輸入比率は100%
事務系工程管理納期、各製品の製造プロセスを考慮し、生産スケジュールを立案・管理
事務系コーポレート財務・経理・法務など、グローバルに働きやすい環境や仕組みを構築
技術系操業技術製造ラインに関わる企画から実行を担当。“人と設備”の両面から、品質・生産・コストの改善を検討
技術系品質管理商品コンセプト立案から製造ライン管理まで一貫して担当。技術営業としてお客様との技術討議も行う
技術系設備技術/エネルギー技術/ITシステム/研究開発設備(機械、電気、建築・土木・水道)の導入・施工・維持管理/電気・ガス・水などの管理/本社機能と製鉄所のシステム開発/基礎研究から製造プロセスまでの研究
[4]

会社は職種紹介のページで「世界のものづくりをリードする日本製鉄には、文系の方も、理系の方も広く活躍できる舞台が広がっています」と書いています。原料購買の説明にある「鉄鉱石の輸入比率:100%」のように、事務系でも扱う対象は世界規模です。海外拠点は約71カ所以上、輸出比率は約4割、駐在員は約400名だと採用FAQに書かれています。[2] [4]

配属については、採用FAQに「内定後に複数回の配属面談を行い、職種や仕事内容をしっかり理解していただいた上で、今後のキャリアについてじっくり話をします」とあります。また異動の頻度について「技術職は専門性を高めるために、事務職に比べるとローテーションの頻度は少なくなります」と説明されています。長く1つの専門を深めたいのか、いろいろな仕事を経験したいのかで、選ぶ区分が変わります。[2]

応募できるか。勤務地は13道府県の製鉄所を含む

募集資格は「2027年高専・大学・大学院卒業予定の方 または、卒業後3年以内の未就業者の方」です。海外の大学に留学中でも応募できると採用FAQに明記されています。[1] [2]

  • 選考の流れは、プレエントリー → 日本製鉄主催イベント → 自由応募(エントリーシート提出+WEB適性検査)または学校推薦(理系) → 面接 → 最終面接
  • エントリーシートは3月ごろからマイページで受付開始。WEB適性検査はエントリーシート提出後に受検し、この2つの結果で書類選考を実施すると明記
  • 最終面接は本社または各地の支店・製鉄所で実施
  • 勤務地は、本社(東京)、製鉄所(北海道・岩手・新潟・千葉・茨城・愛知・和歌山・大阪・兵庫・愛媛・山口・福岡・大分)、技術開発本部(千葉・茨城・兵庫)、支社・支店(大阪・北海道・宮城・新潟・愛知・広島・福岡)、海外事業所
  • 2025年度初任給は高専卒255,000円/学部卒280,000円/修士了305,000円
  • 昇給は年1回(4月)、賞与は年2回(6月、12月)。全社でフレックスタイム制度あり
  • 有給休暇は毎年20日付与され、年度末に残日数があれば次年度へ繰り越して最大40日まで取得可能と採用FAQに記載
  • 社宅・寮は各事業所に完備
[1] [2]

公開されている数字で、会社の輪郭をつかむ

会社が採用サイトで公表している数字
項目公開されている数値
売上高(連結)8兆6,955億円。内訳は製鉄事業7兆8,743億円、エンジニアリング事業4,004億円、ケミカル&マテリアル事業2,691億円、システムソリューション事業3,393億円(2024年度実績)
連結総従業員数113,845名
海外生産能力約3,700万トン
海外拠点約71カ所以上
輸出比率約4割
海外駐在員約400名
研究開発の体制基礎基盤研究から応用開発、エンジニアリングまで総勢約800名
鉄鉱石の輸入比率100%
[3] [2] [4]

数字を見るときは、それが誰の何を指しているかを確かめてください。「連結総従業員数113,845名」はグループ全体の人数です。日本製鉄グループには製鉄のほかにエンジニアリング、ケミカル&マテリアル、システムソリューション、さらに商社・物流・不動産などの会社が含まれており、この記事で扱っている日本製鉄株式会社そのものの人数ではありません。応募先がどの法人なのかは、募集要項で必ず確認してください。[3]

新卒の採用人数は公開されていません。応募者数も公開されていないので、倍率を計算することはできません。「就職難易度」を1つの数値で示すことはできない、というのが正確な答えです。[1] [3]

30日でやること。大学名では動かない部分から埋める

ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。

  1. 1〜3日目:募集要項を開き、自分の卒業年と就業経験の有無を条件に当てはめる。卒業後3年以内で正社員として働いた経験がなければ、新卒の枠で応募できる
  2. 4〜7日目:理系の人は、自分の学科・専攻に日本製鉄の求人票が来ているかを学科の事務室に問い合わせる。求人票がある学科は学校推薦が使える一方、自由応募での受検ができない場合があると会社が明記している。ここは先に確かめないと、受け方そのものを間違える
  3. 同じ週:事務系と技術系のどちらで出すかを決める。併願はできない。理系から事務系に出すことは可能なので、迷うなら職種紹介の8つの説明を読んで、自分の経験が近いものを選ぶ
  4. 8〜14日目:マイページにプレエントリーし、日本製鉄主催のイベント情報を受け取れる状態にする。人事からのOB・OG紹介がない会社なので、イベントと学内セミナー・合同セミナーが社員に会える経路になる
  5. 15〜21日目:WEB適性検査の練習を始める。書類選考はエントリーシートと適性検査の結果で行うと会社が書いている。ここは大学名ではなく提出物と点数で決まる部分
  6. 22〜30日目:エントリーシートに書く経験を1件用意する。事務系の営業なら相手の事情を聞き取って提案を変えた場面、原料購買や工程管理なら制約が多い中で順番を決めて回した場面、技術系なら仮説を立てて設備や手順を改善した場面。締切は複数回あるので、間に合わなければ次の回に出す

志望動機も、公開されている事実から組み立てます。たとえば「鉄鉱石の輸入比率100%」という一文を読み、原料をすべて海外から買ってきて国内で鋼に変え、その4割を輸出しているという構図が見えたなら、それは自分の言葉で話せる出発点になります。「日本を代表する会社だから」では、他の誰が書いても同じ文章になります。[2] [4]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。ここに書いた内容はすべて2026年9月9日に日本製鉄の公式サイトと各大学の公式サイトで確認したものです。応募の前に、必ず最新の募集要項を見てください。事務系と技術系のどちらで出すか、経験をどう言葉にするかで迷ったときは、逆転就活塾の無料相談で一緒に整理することもできます。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

  1. 日本製鉄 新卒採用情報 募集要項確認日:2026-09-09 / 2027年以降卒の募集資格・募集学科「文系/不問」・募集職種・勤務地・勤務時間・初任給・昇給賞与・福利厚生・採用フロー・学校推薦の条件
  2. 日本製鉄 新卒採用情報 採用FAQ確認日:2026-09-09 / OB・OG紹介の方針、締切が複数回ある旨、理系から事務系への応募と併願不可、外国人留学生・留学中の応募、配属面談、異動頻度、有給20日と繰越、海外拠点約71カ所・輸出比率約4割・駐在員約400名
  3. 日本製鉄 新卒採用情報 数字で見る日本製鉄確認日:2026-09-09 / 2024年度の連結売上高8兆6,955億円と事業別内訳、連結総従業員数113,845名、海外生産能力約3,700万トン、研究開発の総勢約800名
  4. 日本製鉄 新卒採用情報 職種紹介確認日:2026-09-09 / 事務系5職種・技術系6職種の仕事の内容、「文系の方も、理系の方も広く活躍できる」の記載、鉄鉱石の輸入比率100%
  5. 日本製鉄 エリアグループ事務職採用確認日:2026-09-09 / 「現在、エリアグループ事務職の募集は行っておりません」の記載
  6. 国士舘大学 就職実績確認日:2026-09-09 / 体育学部の「主な就職先」に日本製鉄(株)。この一覧には対象年度の記載がなく、併記された業種別就職割合の2025年度とは区別する
  7. 大東文化大学 スポーツ・健康科学部 就職実績確認日:2026-09-09 / スポーツ科学科の「主な就職先」に日本製鉄株式会社。2022年3月〜2024年3月卒業生
  8. 拓殖大学 商学部 就職実績確認日:2026-09-09 / 2025(令和7)年度 商学部 就職データの「主な就職先」●製造の欄に日本製鉄
  9. 大阪産業大学 就職実績(学科別)確認日:2026-09-09 / 経営学科とシステム工学科の就職実績に日本製鉄(株)。一覧に対象年度の記載はない

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