就職者155人と、卒業者178人を混同しない
大学ポートレートの2025年度情報では、卒業者178人、就職者155人、大学院進学者16人です。大学院への進学割合9.0%は卒業者全体を分母にしています。一方、掲載の就職率98.7%は就職希望者を分母とした数値で、卒業者全員の98.7%が就職したという意味ではありません。[1]
| 項目 | 人数 | 読み方 |
|---|---|---|
| 卒業者 | 178人 | 2025年4月〜2026年3月の卒業者 |
| 就職者 | 155人 | 進路表の正規の職員・自営業主等。非正規欄は0人 |
| 大学院進学者 | 16人 | 卒業者の9.0% |
| 情報通信業 | 37人 | 就職者155人の23.9% |
| 建設業 | 30人 | 就職者155人の19.4% |
製造業は説明文では20人ですが、産業別表の各区分を合計すると23人になります。相違の理由を確認できていないため、ここでは製造業の人数・割合を採用していません。また、学部の集計から環境創生学科と環境経営システム学科の就職先を分けることはできません。[1]
情報通信業に就職した人数は、環境に関するIT業務へ配属された人数ではありません。建設業も同様で、職種や配属部門は個別の募集を調べます。学部全体の産業構成を、自分の採用可能性や大手就職率へ置き換えないようにしましょう。
2学科の学びを、具体的な経験へ戻す
| 学科 | 公式案内の学び | 経験を振り返る問い(編集部) |
|---|---|---|
| 環境創生学科 | 生態・都市環境を扱い、現場調査や化学測定・測量などを学ぶ | 何を調べ、測定条件や観察範囲をどう決めたか |
| 環境経営システム学科 | 環境経営・政策と、企業や自治体等と協働する課題解決型の学習 | 誰の行動を変える提案で、どんな制約を考慮したか |
学科名だけで文系職・理系職を決める必要はありません。実際に自分が履修・研究した内容と、求人が求める知識を照合します。現場調査をしたなら分析の方法、企画をしたなら判断の根拠を説明し、「環境問題に関心がある」で止めないようにしましょう。
公式の卒業後ビジョンには、企業の環境部門、生態環境・環境分析、建設・不動産、国際協力、公務員、コンサルタントなどが将来の方向として示されています。ただし、これは年度別の就職先一覧ではありません。同ページの卒業生インタビューは旧環境情報学部の表記で、現在の環境学部の単年度実績として数えられません。[3]
フィールド調査は、発見より調べ方を説明する
フィールドワークを自己PRにするときは、訪れた場所や珍しい体験だけでなく、何を確かめたかったのかを最初に示します。観察、計測、聞き取りのうち自分が行った方法を区別し、調査の対象と期間を整理しましょう。
| 項目 | 準備する内容 |
|---|---|
| 目的 | 地域や環境のどの状態を把握しようとしたか |
| 方法 | 観察地点、測定条件、聞き取り対象をどう選んだか |
| 役割 | 自分の担当と、共同作業の範囲 |
| 工夫 | 欠測、天候、回答の偏りなどにどう対応したか |
| 結果と限界 | 確認できたことと、追加調査が必要なこと |
一度の調査で見た状態を、その地域全体や一年を通した傾向として断定しないようにします。データが少ない場合は、範囲が限られていることを明記したうえで、次にどの条件を調べるかまで説明できます。結果の大きさを誇張するより、根拠を扱う姿勢を伝えましょう。
共同調査の発表資料を使う場合も、班全体の成果と自分の担当を分けます。住民の発言や調査先の情報は、応募書類への掲載が許されているか確認し、必要に応じて場所や相手を特定しない説明に整えてください。
環境への提案は、実行する人と負担まで考える
企業や自治体と関わる課題解決型の学習は、調査・分析と相手との関係づくりを学ぶ機会として公式に紹介されています。選考で話すときは、協働先の知名度より、提案に至るまでに何を確かめ、どんな意見の違いを整理したかを振り返ります。[2]
| 段階 | 具体化する問い |
|---|---|
| 課題 | 誰にどのような不都合があるのか |
| 関係者 | 企業、行政、住民などで希望がどう違ったか |
| 選択肢 | 何案を比較し、費用や実行可能性をどう考えたか |
| 自分の判断 | どの意見やデータを根拠に提案を変えたか |
| 実施状況 | 提案のみか、試行したか、効果まで測定したか |
提案を発表したこと、実際に採用されたこと、環境負荷が減ったことは別の成果です。採用後の測定をしていなければ、削減効果や地域への貢献を数字で作らないでください。「効果は未検証だが、比較条件を整理した」といった説明でも、本人の考えた過程は伝えられます。
志望動機では、企業の環境方針を読んだだけで終わらず、どの事業や仕事でその方針を実行するのかを調べます。自分の経験と接点のある業務が募集されているかを確認すると、企業全体への共感と応募職種への理由をつなげられます。
環境に関わる仕事を、募集単位で比べる
| 方向 | 確認すること |
|---|---|
| 環境調査・分析 | 現場作業と分析の分担、対象分野、必要な履修・資格 |
| 建設・都市関連 | 計画・施工・管理のどこを担うか、勤務地 |
| 企業の環境経営 | 新卒で部門を指定できるか、配属方法、担当業務 |
| 公務員 | 試験区分、受験条件、採用後の配属範囲 |
| 情報通信 | 開発・運用・提案の違い、必要な技能と研修内容 |
環境部門に関心があっても、その会社の新卒採用で部門が確約されるとは限りません。総合職としての一括採用か、専門職の募集かを読み、説明会で配属の決め方を質問します。大学の資格支援についても、履修による取得と試験への対策を区別し、今年度の条件を確認してください。
研究を深めたい場合は大学院も選択肢です。研究テーマ、指導を受けたい分野、費用、希望職種の対象学位を合わせて検討します。就職が不安という理由だけで決めず、進学後に取り組む問いを具体化しましょう。
相談には調査メモと募集要項を持っていく
大学提供情報は、企業・自治体でのインターンシップ、学年に応じたキャリア教育、面接指導・履歴書添削などの個別支援を案内しています。相談には調査や企画を一つ選んで整理したメモと、応募を考えている募集要項を持参しましょう。[1]
「環境の仕事がしたい」から一歩進め、「現場で調べたい」「データを評価したい」「関係者と実行方法を考えたい」のどれに関心があるかを伝えると、確認すべき募集条件が絞れます。興味が複数あれば、無理に一つに決めず、仕事体験や説明会で比較する質問を用意してください。
学歴への不安が強いときも、大学名だけで応募先を決めず、対象条件と自分の経験を分けて点検しましょう。逆転就活塾へ相談する場合は、所属学科、調査・企画の担当、希望職種、選考状況をそろえ、経験の伝え方と応募先の比較から準備を進めてください。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- 東京都市大学 環境学部 進路・就職情報(大学ポートレート)確認日:2026-09-10 / 大学提供の2025年度進路。製造業人数に本文/表の差がある
- 東京都市大学 環境学部 学部・学科紹介確認日:2026-09-10 / 環境創生学科・環境経営システム学科の教育内容
- 東京都市大学 環境学部 卒業後ビジョン確認日:2026-09-10 / 想定される進路。掲載インタビューは旧環境情報学部の卒業生