就職率98.3%は、2学科を合わせた学部の数字
| 就職希望者 | 就職決定者 | 就職率 | 進学決定者 |
|---|---|---|---|
| 362人 | 356人 | 98.3% | 16人 |
対象は2026年3月卒業者で、2025年9月卒業者を含みます。その他23人、進路不明8人も掲載されています。98.3%の分母は就職希望者であり、卒業者全員が就職した割合ではありません。[1]
経営学部には経営学科と国際経営学科があります。上の数字は学部全体のため、片方の学科だけの就職率や、コンサルティング業界への採用率を示すものではありません。[1] [2]
就職の実績があることと、本人が希望する職種や働き方を実現できることは別です。実績を見た後は、自分が説明できる経験と求人で求められる条件を確認しましょう。
経営学科のBLPは、本人の行動を言語化する材料
経営学科はマーケティング、マネジメント、アカウンティング&ファイナンス、コミュニケーションの4領域を学びます。全員が履修するビジネス・リーダーシップ・プログラム(BLP)では、少人数のグループワークを通じてリーダーシップを学ぶと案内されています。[3]
自己PRでは「BLPでリーダーシップを身に付けた」という説明の先を考えます。何が課題だったか、自分がどの行動を取ったか、チームの仕事がどう変わったかを示すと、経験が具体的になります。
| 観点 | 振り返ること |
|---|---|
| 目標 | 何を達成するための課題だったか |
| 根拠 | 顧客や事業をどの資料で理解したか |
| 行動 | 意見整理、分析、調整、提案など自分がしたこと |
| 変化 | 行動の前後でチームや提案がどう変わったか |
| 改善 | 次に取り組むなら何を変えるか |
役職名やリーダーという肩書きがなくても、議論の前提をそろえた、期限を確認した、案の根拠を補ったといった行動は説明できます。逆に代表を務めた場合も、肩書きだけでなく具体的な行動を伝えましょう。
国際経営学科は、英語で考えた内容と協働を整理する
国際経営学科は、企業の課題を英語で議論・発表し、経営の専門知識を学ぶ構成を案内しています。専門科目の約70%が英語で開講され、1年次の夏には原則全員が3週間の海外短期留学を体験する制度があります。[4]
就活では語学力と経営の内容を分けて整理します。英語を使ったという事実に加えて、どの事業課題をどう分析し、どの提案を選んだのかを説明してください。複数の背景を持つ相手との協働では、前提の違いをどう確認したかも材料になります。
授業で英語を使うことが、そのまま希望職種の語学条件を満たす証明になるとは限りません。募集要項の条件を確認し、読み書きや発表、議論など、自分が使った場面を具体的に示します。海外勤務や希望する配属が保証されるものでもありません。
企業一覧は、職種を調べる入口として使う
2025年度の経営学部の就職先一覧には、アクセンチュア、アビームコンサルティング、ファーストリテイリング、東京海上日動火災保険、みずほフィナンシャルグループ、アマゾンジャパン、PwCコンサルティング、野村不動産、日本アイ・ビー・エム、楽天グループなどが掲載されています。[1]
大学が決定者数の多い20の就職先として掲載した一覧の一部です。企業別人数、学科別内訳、採用職種はこの一覧にはありません。経営学部だから経営企画に就いた、掲載企業のすべてでコンサルタントになったと推定しないようにします。[1]
企業の知名度だけで志望動機を作る前に、どの事業で何を担当する仕事かを確認します。採用時に職種が決まるのか、入社後に配属されるのかも調べ、自分の関心と条件を合わせて考えましょう。
大手への掲載例は本人の内定を保証しません。一方、学歴や経験への不安だけで応募を諦める必要もありません。条件を確認したうえで、授業で分析・提案した経験をどの業務に結び付けられるかを検討します。
提案と実施、チームと本人の成果を区別する
企業から課題が出る授業では、提案を作った段階、採用された段階、実施して効果を確かめた段階で成果の意味が異なります。どこまで確認できたかを正確に説明し、提案だけを実際の売上改善などの成果へ置き換えないようにしましょう。
データを使ったなら、調査対象、期間、比較方法を確認します。限られた回答を顧客全体の意見としたり、都合のよい数字だけを使ったりせず、結論の限界も説明できるようにします。
共同成果を話す際は、チームの目的と自分の役割を分けます。自分が作った資料、修正した案、調整したことを具体化し、助言を受けた部分も適切に説明してください。企業から提供された情報は、公開してよい範囲を確かめます。
受賞や高評価がなくても、課題を発見し、方法を見直し、期限までに形にした経験を説明できます。結果を大きく見せるより、判断の根拠と行動を伝える準備をしましょう。
研究・実践を深める進学も、目的を確認して比較する
経営学部は、学部4年次から大学院科目を履修し、進学後1年間で修士取得を目指す5年間一貫プログラムを案内しています。出願・選考がある特別なプログラムで、全員が自動的に利用できるものではありません。[2]
進学を検討する場合は、専門性をどう深めたいか、就職する場合はどの業務に関心があるかを分けて整理します。就活への不安だけで進学を決めず、費用や期間、条件を確認して比較しましょう。
プロジェクトの記録を持って、キャリア相談を利用する
立教大学は個人相談、立教就職Navi、書類・面接の対策講座などを案内しています。経営学部の2024年度の実施例には、Career Intern Fair in Rikkyoなどが掲載されています。現在のイベントや利用方法は学内案内で確認してください。[5]
相談前には、授業の課題を一つ選び、目的・根拠・行動・結果を整理します。求人と並べて「どの部分を応募理由に使えるか」「仕事を理解するために何が不足しているか」を質問にすると、次に調べることが明確になります。
今日の一歩は、グループワークで自分が判断した場面を一つ書き出すことです。プログラムの名前や企業との接点だけに頼らず、本人が考えて動いたことを仕事につなげて説明しましょう。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- 立教大学 就職・進学データ確認日:2026-09-11 / 2025年度経営学部希362決356率98.3進16、就職先
- 立教大学 経営学部確認日:2026-09-11 / 2学科と少人数教育、選考ある5年間一貫プログラム
- 立教大学 経営学科確認日:2026-09-11 / 4領域とBLP、企業課題の授業
- 立教大学 国際経営学科確認日:2026-09-11 / 英語での経営、留学、事例研究
- 立教大学 キャリア・就職支援確認日:2026-09-11 / 個人相談と2024経営学部支援例