東京学芸大学の職員採用（新卒）｜統一試験の流れ・初任給・募集時期

どの大学の卒業生が東京学芸大学の職員になっているか

筑波大学が公表している進路資料に、就職先として東京学芸大学の名前があります。[26]‌‌‌​​​‌‌​‌​‌​​‌​‌‌‌‌‌​‌‌‌​‌‌‌​‌‌​​​‌​‌‌​​‌​‌​‌​‌‌​‌​​‌​​​​‌​‌​​‌

表に入れなかったもの

桜美林大学の資料にも東京学芸大学の名前がありますが、「2021-2024年度 桜美林大学大学院 修了生 主な就職先一覧」という大学院修了者の一覧なので入れていません。同じように、他大学の大学院の修了者の欄に載っている行、2021年度以前の一覧に載っている行、附属幼稚園の教員としての就職の行、東京学芸大学の大学院・教職大学院への進学の行も表から外しています。[27]

東京学芸大学が紹介している職員の経歴[4] [10]

東京学芸大学は、令和８年度の採用案内パンフレットと職員採用情報のホームページで、8件の職員インタビューを載せています。氏名は載せず、紹介時点の所属と入職年度で示します。[4] [10]

• 財務・研究推進部 学系支援課 学系第二係 係員（令和4年度入職）：パンフレットで本学の卒業生と紹介。志望理由の最初に「“母校”というのは最も大きい理由です。」と話しています
• 学務部 先端教育推進課 現職教員研修係 係員（令和4年度入職）：パンフレットで人事交流の経験者と紹介。大学や官公庁で3つの部署を経験（出身大学の名前は書かれていない）
• 学務部 学生課 課外教育係 係長（平成26年度入職）：前職は住宅営業。パンフレットで民間企業の経験者、育休の取得者と紹介（出身大学の名前は書かれていない）
• 総務部 人事課 給与第二係 係長（平成19年度入職）：パンフレットで育休の取得者と紹介（出身大学の名前は書かれていない）
• 総務部 学術情報課 利用者サービス係 係長（平成29年度入職）：図書系で採用された職員（出身大学の名前は書かれていない）
• 財務・研究推進部 財務課 管財係 係長（平成23年度入職）（出身大学の名前は書かれていない）
• 総務部 附属学校課 高等学校事務係 係員（令和4年度入職）：附属高等学校に勤務（出身大学の名前は書かれていない）
• 財務・研究推進部 財務課（平成26年度入職）：東京大学へ出向した経験がある。総務部 人事課 係員（令和3年度入職）：民間企業に勤務したあと入職し、文部科学省の行政実務研修生を経験（どちらも出身大学の名前は書かれていない）

出身大学が書かれているのは、母校に就職した1人だけです。ほかの職員は、民間企業から転職した人、他大学や文部科学省で働いた経験がある人など、経歴がさまざまです。[4] [10]

出身大学についての大学の答え

採用案内パンフレットのQ＆Aには、「選考の際、他大学出身者は不利になりますか？」という質問があり、答えは「選考において、出身大学等が不利に働くことはありません。」です。続けて、事務職員のうち本学出身者（附属学校・大学・大学院を含む）は一部で、「他大学出身者の割合の方が圧倒的に多いです。」と書かれています。[4]

採用ページに書かれている、求める職員像と学歴の条件

職員採用情報のトップページには「東京学芸大学では、教育・研究・学生支援を支える多様な人材を募集しています。」と書かれています。採用案内パンフレットの「求める職員像」では、高い知識と教養を備えた創造力・実践力に富む有為の教育者を養成するという大学の目的のために、職員に次の3つの資質・能力を求めています（パンフレットの文章は複数行にわたるため要約します）。[1] [4]

• 現状に満足せず、大学を改革する意識や担当業務への課題意識を持ち、社会の変化に柔軟に対応する力。地域社会への貢献に加えて国際的な視点も持てる探求心
• 大学教員、附属学校教員、学生、保護者、近隣住民など様々な人と接するなかで、職員一人一人が東京学芸大学の顔だという自覚を持ち、自分の役割と仕事に責任を果たす姿勢
• 複雑化・高度化・多様化する業務に対応できる応用力と柔軟性。課題を解決するときに組織の力を最大限に生かし、臆することなくリーダーシップを発揮できること

財務課の係長は、職員インタビューの最後で、求めている仲間を「指示された業務をこなすだけでなく」、「自分がこの組織を、そして日本の教育を変えていく」という強い意思を持った人だと話しています。[14]

選考で見られること

統一採用試験の第二次試験では、面接を対面で複数回行います。採用情報のページでは、面接選考について「あなたのこれまでの経験や、本学で取り組みたい業務へのマッチ度、人物像について多角的に判断します。」と説明しています。[2]

学歴・資格の条件

統一採用試験の第一次試験の受験資格は、平成3年（1991年）4月2日以降に生まれた人で、学歴の条件はありません。大学独自の事務系の採用試験（令和７年度）は、昭和60年（1985年）4月2日以降に生まれ、4年制大学を卒業した人（令和８年３月31日までに卒業見込みの人を含む）が対象でした。どちらも学部・学科の指定はありません。[22] [16]

FAQでは、入職前に必要な資格について「必須となる資格は特にありません。」と答え、一般的なPCスキル（Office等）に慣れているとスムーズで、国際関係の部門への配属などでは英語力などを参考にする場合があると書いています。民間企業での経験についても「民間企業等での経験や専門知識を持った方も歓迎しています。」とあります。[6]

採用の仕組み。統一採用試験が中心で、独自採用試験もある

採用案内パンフレットの「人事課職員から」には「本学は、関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験を通じた採用活動を行っております。」と書かれています。第一次試験の詳細は試験事務室のホームページで、第二次試験の詳細は東京学芸大学の教職員募集のページで案内するとしています。[4]

入口1：統一採用試験の第一次試験 → 東京学芸大学の第二次試験

パンフレットの「採用プロセス」では、東京学芸大学の職員になるには、国立大学法人等職員採用試験の一次試験を受けたうえで、機関ごとの二次試験で東京学芸大学を受ける必要があると説明しています。第一次試験の試験地には、東京学芸大学（小金井キャンパス）も入っています。[4] [22]

採用情報のページでは、選考ステップを「面接日時予約・履歴書提出」「面接選考（複数回）」「内定通知・入職手続き」の3段階で説明しています。面接の枠数には限りがあり、枠が埋まった時点で申込受付は終了します。[2]

試験事務室の採用予定数のページでも、令和８年度の東京学芸大学の行は事務１で、図書や技術系の区分は空欄です。採用予定数は各機関の事情で変わることがあり、ページは随時更新されます。[20] [2]

入口2：一般職員（事務系職員）独自採用試験

東京学芸大学は、統一採用試験とは別に、独自の採用試験も行っています。FAQでは、独自採用試験と統一採用試験の両方を受験できると答え、どちらのルートから採用されても、入職後の配属や処遇、キャリアパスに違いはないと書いています。[6]

令和８年度には、図書系職員の独自採用試験（1名、令和８年７月１日採用、受付は令和８年５月８日まで）も行われました。こちらは受験資格が4年制大学を卒業した人で、卒業見込みの人は対象に書かれていないため、新卒で応募できる試験ではありません。[17]

統一採用試験で気をつけること

• 第二次試験は日程が重なっていなければ複数の機関を受けられる
• 第二次試験の合格（いわゆる内定）に応諾できるのは1つの機関だけ
• 第一次試験の合格者は「第一次試験合格者名簿」に載り、原則として翌年度の合格発表日の前日まで保管される。各機関は欠員が出るとその名簿から第二次試験を行う
• 10月以降も第二次試験を受けたい人は「希望届」を出す

職員の仕事。大学と11の附属学校園を支える

業務紹介のページでは、職員の仕事が学務部、総務部、財務・研究推進部、その他（法人戦略室・監査室）に分けて紹介されています。[8]

• 学務部：学務課（授業運営・教員免許・教育実習）、学生課（奨学金・学生相談・課外活動・学生寮）、大学院課、キャリア支援課（就職面談・教員採用試験の対策）、入試課、国際課、先端教育推進課（教員養成フラッグシップ大学関連業務・現職教員研修など）
• 総務部：総務課（役員会などの会議・式典・規程・広報・基金）、人事課（採用・給与・研修・福利厚生）、附属学校課（附属学校園の支援）、学術情報課（附属図書館の運営）、情報基盤課（情報インフラ・大学アカウント）
• 財務・研究推進部：財務課（予算編成・資産管理・寄附金・職員宿舎）、経理課（契約・支払い）、施設課、研究・連携推進課（科研費・産学官連携・公開講座）、学系支援課（教員の労務管理・教授会の運営）
• その他：法人戦略室（中期目標・中期計画・評価）、監査室（内部監査・外部監査への対応）

教員養成の大学らしい仕事もあります。キャリア支援課では教員採用試験に関する対策、学務課では教育実習、先端教育推進課では現職教員の研修を扱います。附属学校課の職員は附属高等学校に勤務し、人事・経理から生徒・保護者の対応まで、学校の事務を一手に担っていると話しています。[8] [15]

キャリアパスと異動

キャリア形成のページによると、職員は係員として採用され、いくつかの部署を経験したあと、勤務成績や年齢などを考慮して主任、係長、副課長、課長、部長の順に昇任します。人事異動は概ね2～3年ごとで、学務、総務、財務・研究推進など、異なる分野の部署を周期的に経験します。[7]

• 身上調書：年1回、自分のキャリアプランや挑戦したい部署、働き方の相談を大学に申告する
• 人事交流：文部科学省での行政実務研修、他の国立大学などへの出向
• 新規採用事務職員研修：事務局長講話、学内会議の陪席、各部の業務説明、附属学校見学、学内教員の公開授業の聴講
• 階層別研修：西東京地区初任職員研修、国大協若手職員勉強会、西東京地区中堅職員研修、関東甲信越地区係長研修など

職員インタビューにも、東京大学の研究施設に2年間出向して財務を担当した係長や、文部科学省で行政実務研修生として教員免許制度の運用に関わった職員が登場します。[4] [10]

応募できる条件と待遇

勤務条件・福利厚生のページと採用案内パンフレット、試験事務室のページの内容を並べます。年度によって変わるので、応募の前に最新のページを確かめてください。[5] [4] [22]

募集の時期。令和８年度の統一採用試験の選考は8月に終了

統一採用試験は、令和８年度の受験申込が2026年5月8日から5月22日まで、第一次試験が6月28日、合格者発表が7月16日でした。東京学芸大学の第二次試験は、7月18日から22日まで第一次選考の申込を受け付け、面接は7月28日・30日（第一次選考）と8月4日・5日（第二次選考）でした。[21] [22] [3]

大学の独自採用試験（事務系）は、令和７年度の分が2025年12月1日から12月19日まで応募を受け付け、2026年1月に面接、2026年4月1日採用という日程でした。[16]

公開されている数字。常勤職員約820名、学生4,416人

採用案内パンフレットと大学のホームページから、職員の仕事の規模感が分かる数字を拾います。[4] [18]

統一採用試験の倍率

関東甲信越地区の令和８年度の第一次試験の実施結果では、事務の申込者数が4,195、受験者数が2,704、合格者数が1,631で、倍率は1.66でした。これは関東甲信越地区を採用希望地区とする人の数で、東京学芸大学の第二次試験の倍率ではありません。令和８年度の東京学芸大学の事務の採用予定は1名なので、第一次試験に合格したあとの第二次試験で選ばれる必要があります。[24] [20]

30日でやること

ここまでの内容を行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。

1. 1〜3日目：関東甲信越地区の試験事務室のページで会員登録の案内を確かめ、東京学芸大学の職員採用情報のホームページと教職員募集のページをブックマークする
2. 4〜7日目：採用案内パンフレットを通して読み、業務内容の一覧から関心のある課を2つ選ぶ
3. 8〜12日目：統一採用試験の教養試験の例題を試験事務室のページで確かめ、文章理解・判断推理・数的推理の問題集を1冊決める
4. 13〜17日目：職員インタビューを読み、2〜3年ごとの異動や附属学校での勤務、出向がある働き方が自分に合うかを考える
5. 18〜22日目：「求める職員像」の3つから、自分の経験で説明できるものを選び、具体例を書き出す
6. 23〜26日目：小金井キャンパスを訪ね、通勤や大学の雰囲気を自分の目で確かめる
7. 27〜30日目：独自採用試験が出たときにすぐ応募できるよう、履歴書と志望理由（なぜ教員養成の大学で事務職員として働きたいか）の下書きを作っておく

職員インタビューを読むと、志望のきっかけは人それぞれです。母校で働く姿が想像できたという人、学生時代の国際ボランティアをきっかけに日本の教育に関心を持った人、住宅営業から転職して学生の相談に前職の経験を生かしている人がいます。[11] [12] [13]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。ここに書いた内容は、東京学芸大学の職員採用情報のホームページと採用案内パンフレット、関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験の試験事務室のページ、他大学の公式資料で確認したものです。資料ごとの確認日は出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に、必ず最新の要項を確認してください。自分の経験をどう話に組み立てるかで迷ったときは、逆転内定塾の無料相談で一緒に整理することもできます。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

1. 東京学芸大学 事務職員採用情報（トップ）確認日：2026-09-27 ／ 東京学芸大学の職員採用情報ホームページ（2026年7月16日公開）。NEWS（採用試験情報の更新、7月18日開催の職員採用説明会への参加）、職員インタビュー6人の所属・入職年度
2. 東京学芸大学 事務職員採用情報 採用情報（採用試験情報）確認日：2026-09-27 ／ 関東甲信越地区 統一採用試験 事務職員（常勤）募集要項（令和８年度）。採用予定数１名、主な業務内容、勤務地（小金井キャンパス）、選考ステップ（面接日時予約・履歴書提出→面接選考（複数回）→内定通知）、第二次試験案内PDFと採用案内パンフレットへのリンク
3. 東京学芸大学 事務職員採用にかかる第二次試験案内（令和８年度）確認日：2026-09-27 ／ 採用情報ページからリンク。令和８年度統一採用試験（事務）の第一次試験合格者向け。第一次選考（面接）の申込受付期間（７月18日〜22日）、面接日（７月28日・30日）、履歴書の提出期限（７月23日）、集合場所（本部棟１階）、合否連絡（７月31日まで）、第二次選考（８月４日・５日）
4. 東京学芸大学 令和８年度職員採用試験案内（採用案内パンフレット）確認日：2026-09-27 ／ 採用情報ページからリンク。学長メッセージ、求める職員像、東京学芸大学の特色（職員数：常勤職員約820名・非常勤職員750名、常勤職員の内訳（令和8年6月1日現在））、業務内容、職員インタビュー８件、キャリアパス・研修、勤務条件・福利厚生、採用プロセス、Q＆A、人事課職員から
5. 東京学芸大学 事務職員採用情報 勤務条件・福利厚生確認日：2026-09-27 ／ 勤務時間、休日・祝日、休暇等、初任給（大学卒（学士）262,160円・大学院卒（修士）273,460円、令和8年度予定）、諸手当、昇給・賞与、福利厚生（文部科学省共済組合、健康管理、職員宿舎、学内施設）
6. 東京学芸大学 事務職員採用情報 FAQ確認日：2026-09-27 ／ 独自採用試験と統一採用試験の両方を受験できること、再応募、民間経験の評価、配属の希望（身上調書）、異動・転勤、必要な資格、残業・休日出勤、育児休業の取得
7. 東京学芸大学 事務職員採用情報 キャリア形成・研修制度確認日：2026-09-27 ／ キャリアパス（係員→主任→係長・専門職員→副課長・専門員→課長・室長→部長）、概ね2～3年毎の人事異動、階層別研修、新規採用事務職員研修（研修I〜V）、ジョブローテーション・身上調書・人事交流
8. 東京学芸大学 事務職員採用情報 業務紹介確認日：2026-09-27 ／ 学務部（学務課・学生課・大学院課・キャリア支援課・入試課・国際課・先端教育推進課）、総務部（総務課・人事課・附属学校課・学術情報課・情報基盤課）、財務・研究推進部（財務課・経理課・施設課・研究・連携推進課・学系支援課）、法人戦略室・監査室の業務
9. 東京学芸大学 事務職員採用情報 東京学芸大学の特色確認日：2026-09-27 ／ 附属学校園（11の附属学校園・12の校・園舎、約5,500人の児童・生徒）、教員養成フラッグシップ大学、総合型教職大学院、約1,500名の教職員（非常勤含む）
10. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（一覧）確認日：2026-09-27 ／ 職員インタビュー8件の所属・入職年度・職位（文部科学省への出向経験、他大学での業務経験を含む）
11. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（財務・研究推進部 学系支援課・令和4年度入職）確認日：2026-09-27 ／ 学系第二係 係員。旅費・謝金の書類作成、教授会の運営補助。志望理由（母校であること）、採用前後のギャップ、採用直後の経理課での入札担当
12. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（学務部 先端教育推進課・令和4年度入職）確認日：2026-09-27 ／ 現職教員研修係 係員。IDigEduと司書教諭講習の運営、志望理由（学生時代の国際ボランティア）、大学や官公庁で３つの部署を経験
13. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（学務部 学生課・平成26年度入職）確認日：2026-09-27 ／ 課外教育係 係長。課外活動団体と学生寮の業務、前職（住宅営業）との違い、仕事と家庭の両立
14. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（財務・研究推進部 財務課・平成23年度入職）確認日：2026-09-27 ／ 管財係 係長。大学の資産（土地・建物）の管理・活用、採用前後のギャップ、求める仲間へのメッセージ
15. 東京学芸大学 事務職員採用情報 職員インタビュー（総務部 附属学校課・令和4年度入職）確認日：2026-09-27 ／ 高等学校事務係 係員。附属高等学校での人事・経理・研究支援・総務・生徒対応、大学事務との違い
16. 東京学芸大学 令和７年度 一般職員（事務系職員）独自採用試験 受験案内確認日：2026-09-27 ／ 教職員募集ページの独自採用試験のページからリンク。募集職種（事務系職員・雇用期間の定めなし）、職務内容、採用予定人数（若干名）、受験資格（令和８年３月31日までに卒業見込みの者を含む）、選考方法（書類選考・一次面接・二次面接）、受付期間（令和７年12月１日〜12月19日）、採用予定日（令和８年４月１日）、勤務地
17. 東京学芸大学 令和８年度 一般職員（図書系職員）独自採用試験 受験案内確認日：2026-09-27 ／ 教職員募集ページの独自採用試験のページからリンク。図書系職員１名、採用予定日（令和８年７月１日）、受験資格（４年制大学を卒業した者。司書資格を有することが望ましい）、受付期間（令和８年３月30日〜５月８日）
18. 東京学芸大学 大学について確認日：2026-09-27 ／ 大学概要のページ。教職員数、学生数（学部・修士課程・教職大学院・博士課程）のPDFへのリンク
19. 東京学芸大学 令和８年度 教育学部 学生数一覧確認日：2026-09-27 ／ 「大学について」のページからリンク。令和８年５月１日現在の教育学部の学生数（学校教育教員養成課程、教育支援課程ほか。合計4,416、うち留学生12）
20. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 採用予定数確認日：2026-09-27 ／ 令和８年度の機関別の採用予定数（東京学芸大学の行は事務１）。採用予定数は随時変更の可能性（ブラウザで表を開いて確認）
21. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 採用までの流れ確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度 採用までの流れ（受験申込5月8日〜5月22日、第一次試験6月28日、合格者発表7月16日、第二次試験7月19日以降、応諾できる機関はひとつだけ、採用予定時期）
22. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第一次試験（概要）確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度第一次試験の受験資格（平成3年4月2日以降に生まれた者）、試験日程、試験区分と職務内容、試験地（東京学芸大学（小金井キャンパス）ほか）、教養試験（120分・40題）、合格者名簿の扱い、採用予定時期
23. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第二次試験確認日：2026-09-27 ／ 第二次試験は各機関が個別に面接考査等を実施、複数機関の受験、第二次試験合格（内定）の応諾は1機関のみ、意向届（10月以降の希望届）
24. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第一次試験（合格発表・実施結果等）確認日：2026-09-27 ／ 令和８年度実施結果（事務：申込者数4,195、受験者数2,704、合格者数1,631、倍率1.66）。関東甲信越地区を採用希望地区とする者の数
25. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 お知らせ（2026年度）確認日：2026-09-27 ／ 2026/8/18 令和９年度試験受験希望者向け会員サービスの会員登録受付開始のお知らせ
26. 筑波大学 大学案内2025（追加資料）令和６年度進路状況・就職先例（学群）確認日：2026-09-20 ／ 2024年7月24日付の資料。令和６年度就職先例（学群）の知識情報・図書館学類の【公務員等】に「東京学芸大学」
27. 桜美林大学 2021-2024年度 大学院修了生 主な就職先一覧確認日：2026-09-20 ／ 入れなかった理由。「東京学芸大学」は大学院修了生の主な就職先の一覧にあり、大学院修了者の行のため表に入れていない

次の選考準備に役立つ記事