どの大学の卒業生が、津田塾大学の職員になっているのか

企業の記事と同じように、まず「どこの卒業生が、ここで働いているのか」から見ていきます。​​‌‌‌‌​‌​​‌‌​‌​​‌​‌​‌​‌​‌‌​‌​​​​​‌‌​​​​‌‌​‌‌​​‌​‌​‌​‌​‌‌‌‌​​​​​‌

他大学の進路資料では確認できなかった

他大学が公表している進路資料では、就職先として津田塾大学(学校法人津田塾大学)の名前を確認できませんでした。大学の進路資料は企業名が中心で、学校法人名を載せない大学も多いため、就職者がいないという意味ではありません。

津田塾大学は職員の出身大学を公表していない[1] [2]

2026年9月27日時点の津田塾大学の採用情報ページには、先輩職員の紹介や職員の出身大学の一覧は載っていません。出身大学ごとの採用人数も公表されていません。[1]

募集要項の応募資格は「大卒以上の学位(大学院修士課程修了尚可)を有する方。」で、出身大学や学部の指定はありません。津田塾大学は女子大学ですが、職員の募集要項に性別の条件は書かれていません。[2]

次の節から、津田塾大学が職員にどんな人を求めているかを、採用情報ページのメッセージと募集要項の言葉で見ていきます。

採用情報が掲げる職員像“Staff as Educators”(引用)

採用情報のページの冒頭には、学長と事務局代表の連名のメッセージが載っています。見出しは「リーダーシップを発揮して社会に新しい流れを」です。[1]

メッセージは、津田塾大学の目的を、女性に広く豊かな教養と専門的な学術研究をする能力を育み、キリスト教精神により、堅実円満にして自発性と奉仕の精神に富む人物を養成することだと説明しています。1900年に創設された本学は、オールラウンドな女性を育成するという創立者津田梅子の建学の精神に根ざしている、と続きます。[1]

職員に向けた部分は次のとおりです。津田塾大学は「“Staff as Educators”という職員像を掲げ」、教員とともに大学人として熱心に女性の高等教育に携わる、高い志を持ち、キリスト教精神に基づいた建学の理念を理解し、女性の社会参画の推進に意欲的な人の応募を期待している、と書いています。[1]

職員を事務の担い手としてだけでなく、教員とともに教育に携わる「大学人」として位置づけている書き方です。[1]

募集要項の応募資格と、歓迎する知識・スキル[2]

募集要項の応募資格にも、同じ考えが入っています。[2]

  • 大卒以上の学位(大学院修士課程修了尚可)を有すること
  • 2027年4月1日時点で満45歳以下であること(長期勤続によるキャリア形成を図る観点からの年齢条件)
  • 本学の建学の精神を理解し、女性の社会参画の推進に意欲的であること
  • Word、Excel、PowerPointを業務で支障なく使えること
[2]

【歓迎する知識・スキル】として、インターネット・Webに関する知識・スキルなどのICT技能と、英語で行われる業務を遂行できる英語力が挙げられています。提出書類にも、英語力を示す書類(TOEIC、TOEFL等のスコア、英語圏への留学を証明する書類など)とICTの能力を示す書類を、ある場合に出す欄があります。[2]

大学の基本理念も、高度な英語力を含む言葉の力の習得とリベラル・アーツ教育を掲げ、少人数教育を重視した教育課程を編成するとしています。英語とICTは、職員にも求められている力だと読めます。[7] [2]

採用の仕組み。いま出ている募集は新卒向けとは案内されていない

津田塾大学は私立大学なので、国立大学のような統一の採用試験はありません。学校法人津田塾大学の総務課が、自分で専任職員を採用します。[2]

採用情報のページは「教員募集」と「職員募集」に分かれています。2026年9月27日時点で、教員募集は「現在、募集はありません。」、職員募集には専任職員の公募についての案内と、募集要項・履歴書・志望理由書・Q&Aが「(2026.9.11 掲載)」として並んでいます。[1]

この募集を新卒向けとして扱わない理由[2]

募集要項の応募資格は、大卒以上の学位を「有する方」です。提出書類には、職務経歴書と「最終学歴卒業(修了)証明書」が含まれ、卒業見込み証明書を出す欄はありません。卒業見込みの学生が応募できるとは、要項のどこにも書かれていません。このため、この記事ではいまの募集を新卒向けの募集としては扱いません。[2]

2027年4月1日採用の選考の流れ(要項どおり)[2]

要項に書かれた応募と選考の流れを、そのまま並べます。[2]

専任職員(総合職)2027年4月1日採用の応募と選考
段階内容
エントリー要項が案内するエントリーフォームに必要事項を入力して送信
応募書類の送付エントリーフォーム送信後、履歴書・志望理由書(どちらも本学所定様式・自筆)、職務経歴書、成績証明書、最終学歴卒業(修了)証明書などを郵送
応募締切2026年11月4日(水)郵送必着。窓口への持参は不可
書類選考2026年11月上旬。結果はメールで11月12日(木)頃に通知予定
一次面接・筆記試験2026年11月23日(月・祝)
二次面接2026年12月5日(土)
三次面接2026年12月12日(土)
採用内定2026年12月下旬
[2]

選考は小平キャンパスまたは千駄ヶ谷キャンパスで行う予定とされています。Q&Aは、試験の日程を変更してもらえるかという質問に「残念ながら、変更はできません。」と答えています。[2] [3]

過去の告知[4]

津田塾大学は、2025年10月31日のお知らせで「2026年4月1日採用の専任職員を募集しています。」と告知していました。この募集の要項は、2026年9月27日時点では公式サイトに残っていません。次の募集の時期は、この記事では推測で書きません。[4]

職員の仕事。ジョブローテーションで幅広い業務を経験

募集要項の業務内容には、専任職員は定期的なジョブローテーションによって幅広い業務(勤務地の異動を含む)を経験する、と書かれています。挙げられている業務は次のとおりです。[2]

募集要項に書かれた業務
分野業務
法人の運営総務・人事、経理
キャンパス施設管理
教育と学生教務、学生生活、図書館
大学の外とのつながり広報、国際交流
システムシステム・ネットワーク管理
[2]

職種は「専任職員(総合職)」です。1つの部署の専門職として採るのではなく、部署とキャンパスを移りながら、大学の運営にかかわる仕事を一通り経験していく働き方です。[2]

勤務地は小平と千駄ヶ谷の2キャンパス[2] [5]

勤務地は小平キャンパス(小平市)または千駄ヶ谷キャンパス(渋谷区)です。大学の所在地は東京都小平市津田町で、大学概要によると校地面積は103,240平方メートルです。[2] [5]

要項の休日の欄には、入試・大学行事等で休日出勤があり、その場合は振替休日がある、と書かれています。入試や行事のときには、部署をこえて大学全体で動く仕事があるということです。[2]

Q&Aによると、研修には初任者研修、階層別研修、業務研修、自己研修などがあります。要項の待遇の欄にも「各種研修あり」と書かれています。[3] [2]

応募できる条件と待遇(2027年4月1日採用の要項に書かれていること)

専任職員(総合職)2027年4月1日採用の募集要項
項目要項の内容
職種専任職員(総合職)
募集人数6名程度
採用予定日2027年4月1日
応募資格大卒以上の学位(大学院修士課程修了尚可)を有する方、2027年4月1日時点で満45歳以下の方など
勤務地小平キャンパス(小平市)または千駄ヶ谷キャンパス(渋谷区)
勤務時間月曜日~金曜日 8時30分~16時30分
休日日曜、土曜、祝日(学年暦に定める平常授業実施日を除く)、本学が定める日。入試・大学行事等で休日出勤あり(振替休日あり)
休暇年次有給休暇、夏期休暇、年末年始休暇、冠婚葬祭休暇等
基本給275,616円以上(本俸+地域手当の額)。年齢、経験年数等を考慮して決定
モデル月収例大卒後入職し30歳到達時点で318,304円(本俸+地域手当の額)
諸手当通勤手当、住居手当、扶養手当、超過勤務手当等
昇給・賞与昇給は年1回、賞与は年2回(6月、12月)
社会保険日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険及び労災保険
[2]

Q&Aには、給与について「国家公務員給与に準じています。」とあります。定年は65歳で、60歳から年俸制になると書かれています。[3]

要項の基本給は「年齢、経験年数等を考慮し、決定します。」とされていて、275,616円は下限の額です。モデル月収例も「大卒後入職し、30 歳到達時点」の例なので、新卒で入った場合の初任給の額としては読まないでください。[2]

募集の時期。2026年9月27日時点で新卒向けの募集は出ていない

2026年9月27日時点の採用情報と、公式サイトに残る告知を年度つきで並べます。[1] [4]

公式サイトで確かめられる募集の告知
告知採用予定内容
2025年10月31日のお知らせ2026年4月1日採用専任職員を募集(要項は現在は残っていない)
採用情報(2026.9.11 掲載)2027年4月1日採用専任職員(総合職)6名程度。2026年11月4日(水)郵送必着
[4] [1] [2]

2027年4月1日採用の募集は、2026年11月4日に応募を締め切り、11月から12月にかけて選考し、12月下旬に採用内定を出す予定です。ただし、前の節で見たとおり、卒業見込みの学生が応募できるとは書かれていません。[2]

新卒向けと案内された募集は、この日の時点では公式サイトに出ていません。次の募集がいつ出るか、新卒向けの募集があるかは、この記事では推測で書きません。採用情報のページの「職員募集」の欄を定期的に確かめてください。[1]

公開されている数字。職員102名、学部の在学生3,315人

津田塾大学は、大学概要と在学生数のページで、教職員数や在学生数を公表しています。2026年5月1日現在の数字を並べます。[5] [6]

教職員数(2026年5月1日現在)
区分人数
職員102名(専任職員97名、特任職員2名、嘱託職員3名)
専任教員95名(教授54名、准教授28名、講師7名、助教6名)
特任教員・特命教員特任教員2名、特命教員1名
兼任教員459名
[5]
大学の規模
項目数字
創立年1900年(明治33年)
学部学芸学部(英語英文学科・国際関係学科・多文化・国際協力学科・数学科・情報科学科)、総合政策学部(総合政策学科)
大学院文学研究科、国際関係学研究科、理学研究科
学部の在学生数(2026年5月1日現在)3,315人
学部の入学定員(各学年)690人
キャンパス小平キャンパス、千駄ヶ谷キャンパス
[5] [6] [2]

職員102名のうち専任職員は97名です。専任教員95名とほぼ同じ規模の職員が、2つのキャンパスで大学を運営していることになります。[5]

新卒の採用人数、応募者数、選考の倍率、職員の出身大学ごとの人数は、津田塾大学の公式サイトには見当たりませんでした。[1] [5]

30日でやること。新卒向けの募集が出たときに備える

ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[1]

  1. 1〜3日目:津田塾大学の採用情報ページの「職員募集」を確かめ、新卒向けの募集や、卒業見込みの学生が応募できる募集が出ていないかを見る
  2. 4〜7日目:採用情報のメッセージを読み、“Staff as Educators”という職員像を、自分なら職員としてどう実践するかを1段落で書く
  3. 8〜14日目:基本理念と、創立者津田梅子の建学の精神を調べ、女性の社会参画の推進にかかわった自分の経験や関心を書き出す
  4. 15〜21日目:要項が歓迎する英語力とICT技能について、スコアや資格、使った経験など、示せるものを整理する
  5. 22〜30日目:総務・人事から図書館、システム・ネットワーク管理までの業務と、小平・千駄ヶ谷の2キャンパスを踏まえ、どの仕事から関わりたいかを話せるようにする
[1] [2] [7]

要項は、専任職員に定期的なジョブローテーションで幅広い業務を経験させるとしています。1つの仕事への思いだけでなく、教員とともに女性の高等教育に携わる大学人として働く理由を、自分の経験から話せるようにしておくことが準備の中心になります。[1] [2]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に必ず最新の募集要項を確認してください。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

  1. 津田塾大学 採用情報確認日:2026-09-27 / 学長・事務局代表のメッセージ(“Staff as Educators”という職員像)、教員募集は現在なし、職員募集(専任職員の公募・募集要項・履歴書・志望理由書・Q&A、2026.9.11掲載)
  2. 津田塾大学 専任職員募集要項(2027年4月1日採用)確認日:2026-09-27 / 採用情報のページからリンク。職種、募集人数、採用予定日、応募資格、業務内容、勤務条件、待遇、応募方法、応募締切、選考日程
  3. 津田塾大学 専任職員採用試験 よくある質問の回答確認日:2026-09-27 / 採用情報のページからリンク。給与(国家公務員給与に準じる)、研修制度、定年、試験日程の変更不可
  4. 津田塾大学 【職員採用】専任職員を募集しています(2025年10月31日)確認日:2026-09-27 / 2026年4月1日採用の専任職員の募集の告知
  5. 津田塾大学 大学概要確認日:2026-09-27 / 2026年5月1日現在。創立年、所在地、学部・大学院の入学定員、教職員数(専任教員・職員の内訳)、校地面積
  6. 津田塾大学 在学生数確認日:2026-09-27 / 2026年度 在学生数(2026年5月1日現在)。学科別と学部合計の入学定員・在学生数
  7. 津田塾大学 基本理念確認日:2026-09-27 / 大学の基本理念(英語力を含む言葉の力、リベラル・アーツ教育、少人数教育、建学の理念)