東京農工大学の職員採用（新卒）｜統一試験の流れ・募集時期

どの大学の卒業生が東京農工大学の職員になっているか

千葉大学文学部が公表している2025年度の就職状況に、就職先として東京農工大学の名前があります。[14]​​‌​‌‌​‌‌​‌‌‌‌‌​‌‌‌‌‌‌‌​​‌‌​​‌‌‌‌​​​​‌‌‌​‌‌​​‌​‌‌​​​‌​​‌‌​‌‌‌‌​‌

表に入れなかったもの

岩手大学の資料にも東京農工大学の名前がありますが、令和３（2021）年度の農学部卒業生の進路先一覧で、学校教育の区分に載っている行なので入れていません。九州大学の大学案内2025でも、芸術工学部の主な就職先のうち教員を含む学校の区分に東京農工大学の名前がありますが、教員と事務職員を見分けられないため入れていません。このほか、東京農工大学の大学院への進学の行も表から外しています。[15] [16]

東京農工大学が紹介している職員の経歴[3]

東京農工大学は、令和８年度の職員採用案内パンフレットの「職員の仕事紹介」で、5人の職員を紹介しています。4人が経営企画・財務系、1人が研究支援系の仕事として載っていて、所属は取材時のものです。氏名は載せず、紹介されている仕事と経歴欄の内容で示します。[3]

• 経営企画・財務系：経歴欄は令和6年4月に小金井地区事務部学生支援室、令和8年4月に府中地区事務部会計室。規則や規程に基づいて業務を進める難しさと、ミスなくやり遂げたときのやりがいを話している（出身大学の名前は書かれていない）
• 経営企画・財務系：経歴欄の最初は前職機関等。府中地区事務部学生支援室の入学試験係で大学院入試を担当し、その後、会計室の契約係に移って研究に必要な物品の調達手続きを担当（出身大学の名前は書かれていない）
• 経営企画・財務系：研究支援課、府中地区事務部学生支援室を経て府中地区事務部会計室へ。先生方の研究のための物品購入や出張経費、人件費の伝票作成を担当し、いまが3部署目だと話している（出身大学の名前は書かれていない）
• 経営企画・財務系：経歴欄の最初は前職機関等。研究・財務戦略部研究支援課を経て小金井地区事務部会計室の契約係へ。外部資金の受け入れから執行までの業務に携わった（出身大学の名前は書かれていない）
• 研究支援系：経歴欄に前職機関等と、小金井地区事務部の会計室・学生支援室、教学支援部研究支援課が並ぶ。大学独自の研究支援制度の企画・運営、若手・女性研究者への支援、他機関との連携協定の手続きを担当（出身大学の名前は書かれていない）

5人のうち2人は、経歴欄が前職機関等から始まっていて、ほかの機関で働いてから東京農工大学に入っています。研究支援系の職員の経歴欄にも前職機関等の記載があります。出身大学の名前は5人とも書かれていません。受験資格にも、出身大学や学部の条件はありません（詳しくは下の節）。農学・工学の大学ですが、紹介されている事務職員の仕事は契約・会計・入試・研究支援で、理系の学部の出身であることが求められているわけではありません。[3] [10] [4]

採用ページに書かれている、求める人材と学歴の条件

職員公募のページは冒頭で「本学事務職員・技術職員の公募情報を掲載しています。」と説明し、事務職員の入口として、統一採用試験の第二次試験の案内と、大学独自の採用試験の案内を並べています。[1]

パンフレットの「求める人材」

採用案内パンフレットの最後の「求める人材」のページには「このような働き方に魅力を感じることのできる方を求めています」とあり、4つの働き方が図で示されています。図の中の言葉を地の文で紹介すると、自ら手を上げて仕事に取り組むこと、これまでとの違いを出したいと考えること、自分の部署や組織を越えて仕事を展開すること、人を惹きつけてチームを作り上げること、の4つです。[3]

パンフレットの学長ビジョンは、「責務」から「やりがい」へという言葉を掲げ、構成員一人ひとりが主体的に関わって、やりがいを持って成長できる大学を目指すとしています。5つの活動方針の中には、多様性を活かした、働きやすい職場環境の整備、経営・ガバナンスの強化が入っています。[3]

学歴・資格の条件

統一採用試験の第一次試験の受験資格は、平成3年（1991年）4月2日以降に生まれた人で、学歴の条件はありません。東京農工大学の第二次試験は、令和８年度の第一次試験の合格者が対象です。[10] [2]

大学独自の採用試験の受験資格も、1991（平成3）年4月2日以降に生まれた人です。年齢の範囲を設けている理由について、案内には「長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、上記年齢の範囲で募集します。」と書かれています。学歴や学部・学科、資格の条件は書かれていません。受けられない人として、刑の執行を終えていない人、懲戒解雇などの処分から2年たっていない人、日本国内での活動に制限のない在留資格を持たない人が挙げられています。[4] [5]

採用の仕組み。統一採用試験と独自試験の2つの入口

東京農工大学の事務職員の入口は2つあります。関東甲信越地区の統一採用試験を経て受ける東京農工大学の第二次試験と、東京農工大学が自分で行う採用独自試験です。どちらも令和8年度の職員公募のページに案内が載っています。[1]

入口1：統一採用試験の第一次試験 → 東京農工大学の第二次試験

第一次試験は教養試験（120分、40題全問必須解答、多肢選択式、大学卒業程度）です。第一次試験の試験地には、東京農工大学（府中キャンパス）も入っています。第一次試験に合格した人が、東京農工大学の予約サイトで一次選考を申し込みます。[10] [2]

一次選考には、東京農工大学所定の履歴書を予約時に案内された方法で送り、当日は印刷して持参します。一次選考を通過した人にだけ、電話またはメールで二次選考の日時が案内されます。試験事務室の採用予定数のページでも、令和８年度の東京農工大学の行は事務16で、図書や技術系の区分は空欄です。[2] [8]

入口2：事務職員（常勤）採用独自試験

東京農工大学は、統一採用試験とは別に、令和８年度の事務職員の採用独自試験を行っています。受験案内は令和8（2026）年9月付で、職員公募のページは2026年9月22日に更新されています。[4] [5] [1]

書類選考の応募は、受験案内に載っている転職サイトの応募ページから必要事項を記載する方法です。面接は東京農工大学府中キャンパスの本部棟で行われます。[5]

統一採用試験で気をつけること

• 第二次試験は、日程が重なっていなければ複数の機関を受けられる
• 第二次試験の合格（いわゆる内定）に応諾できるのは1つの機関だけ
• 第一次試験の合格者は「第一次試験合格者名簿」に載り、原則として翌年度の合格発表日の前日まで保管される。各機関は欠員が出るとその名簿から第二次試験を行う
• 10月以降も第二次試験を受けたい人は「希望届」を出す

職員の仕事。2つのキャンパスで、2～3年ごとに分野を移りながら働く

独自試験の案内では、主な職務内容を、国立大学法人東京農工大学の事務局等における事務系業務としています。挙げられている分野は、学務、教育支援、国際交流、入試企画、研究支援、経営企画、財務、経理・契約、施設整備、総務、広報、環境安全管理、人事、学術情報等で、これらの業務の中で2～3年程度で配置換があります。[4]

採用案内パンフレットでは、仕事が5つの系統に分けて紹介されています。[3]

• 学生支援系：学生の入学から卒業までを学業面・生活面から支える業務（入学試験等の実施、学籍管理、修学指導、奨学金や授業料免除、学生の健康管理、就職支援）
• 国際交流系：海外の大学研究機関との学術交流事業、外国人研究員・留学生等の受入れ、学生・教職員の海外派遣
• 研究支援系：研究支援・研究助成についての統括・企画、外部資金を受け入れる手続き、研究支援のルールの案内
• 経営企画・財務系：大学戦略・大学評価、予算の策定・執行、授業料・外部資金等の収入金の出納・管理、物品やサービスの契約
• 総務・広報・人事系：重要な会議や式典の運営、ホームページの管理・運営、マスコミ対応、地域・産業界との連携、職員の採用・昇任・給与・能力開発・福利厚生

府中地区と小金井地区

キャンパスは府中地区（府中市晴見町・幸町）と小金井地区（小金井市中町）の2つです。府中地区には農学研究院・農学部と本部があり、小金井地区には工学研究院・工学部があります。事務組織には、本部の各部のほかに府中地区事務部と小金井地区事務部があり、職員の仕事紹介でも、学生支援室や会計室を両方の地区で経験した経歴が載っています。[3]

キャリアパスと異動

パンフレットのキャリアパスのページによると、採用後は2～3年ごとの人事異動でさまざまな業務分野を経験し、係員の段階で分野の異なる3部署以上を経験します。そのあと主任になり、一般層から中間指導層に進む段階で、管理職型と専門職型のキャリアコースを選びます。文部科学省や国立大学法人等の他機関との人事交流もあります。[3]

• 管理職型：係長、副課長・室長、課長・調整役、部長・事務部長、事務局長
• 専門職型：専門職、専門員
• 研修：一般層の新任研修・主任研修・中堅研修、ハラスメント防止研修、PC研修・英語研修・短期海外派遣研修・会計研修、放送大学など

応募できる条件と待遇

第二次試験の案内のページ、採用案内パンフレット、独自試験の受験案内に載っている勤務条件を並べます。年度によって変わるので、応募の前に最新のページを確かめてください。[2] [3] [5]

パンフレットでは、小金井キャンパスの単身用宿舎（レジデンス農工大）が紹介されています。間取りは1K（25.00㎡～27.84㎡）で、家賃は52,000～60,000円（住居手当の対象）、共益費は2,500円です。[3]

募集の時期。独自試験は令和8年10月13日17時まで受付中

統一採用試験は、令和８年度の受験申込が2026年5月8日から5月22日まで、第一次試験が6月28日、合格者発表が7月16日でした。東京農工大学の第二次試験は、7月22日から24日の一次選考、7月29日・30日の二次選考、8月4日の三次選考という日程で、2026年9月3日の更新で令和8年度の職員採用試験第二次試験は終了したと告知されています。[9] [10] [2]

独自試験に応募する場合、書類選考の通過の連絡が10月29日まで、教養試験が11月5日から23日、面接が12月3日と17日と、秋から冬にかけて選考が続きます。令和9年3月に卒業する見込みの人の採用予定日は令和9年4月1日です。[4] [5]

公開されている数字。事務職員195名、学部生は農学部1,387人・工学部2,415人

大学のホームページの「データでみる農工大」から、職員の仕事の規模感が分かる数字を拾います。[6] [7]

統一採用試験の倍率

関東甲信越地区の令和８年度の第一次試験の実施結果では、事務の申込者数が4,195、受験者数が2,704、第一次試験合格者数が1,631で、倍率は1.66でした。これは関東甲信越地区の事務の区分全体の数で、東京農工大学の第二次試験の倍率ではありません。第一次試験に合格したあと、東京農工大学の3回の選考を通る必要があります。[12] [8]

30日でやること

ここまでの内容を行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。独自試験の受付は令和8年10月13日17時までなので、応募するなら最初の2週間の動き方が大事です。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[4]

1. 1〜3日目：独自試験の受験案内を通して読み、応募方法、日程、勤務条件をメモにまとめる。関東甲信越地区の試験事務室のページで令和９年度試験の会員登録の案内も確かめる
2. 4〜7日目：採用案内パンフレットの分野別業務内容と職員の仕事紹介を読み、関心のある系統を2つ選ぶ
3. 8〜12日目：「求める人材」の4つの働き方から、自分の経験で説明できるものを選び、具体例を書き出して応募書類にまとめる
4. 13〜16日目：独自試験の受付期限（10月13日17時）より前に応募を済ませる
5. 17〜22日目：独自試験の教養試験（90分・択一式）と統一採用試験の教養試験に向けて、文章理解・判断推理・数的推理の問題集を1冊決めて進める
6. 23〜26日目：府中キャンパスと小金井キャンパスを訪ね、通勤の経路と大学の雰囲気を自分の目で確かめる
7. 27〜30日目：2～3年ごとの異動や他機関への人事交流がある働き方が自分に合うかを考え、面接で話す志望理由（なぜ農学・工学の大学の事務職員なのか）を下書きする

職員の仕事紹介を読むと、入試、学生支援、会計、契約、研究支援と、同じ職員が数年ごとにまったく違う仕事を経験していることが分かります。研究を支える側の仕事に関心がある人にとっては、研究費の受け入れから執行までを経験したという職員の話が、具体的な仕事のイメージをつかむ手がかりになります。[3]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。ここに書いた内容は、東京農工大学の職員公募のページ、採用案内パンフレット、独自試験の受験案内、大学のデータのページ、関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験の試験事務室のページ、他大学の公式資料で確認したものです。資料ごとの確認日は出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に、必ず最新の要項を確認してください。自分の経験をどう話に組み立てるかで迷ったときは、逆転内定塾の無料相談で一緒に整理することもできます。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

1. 東京農工大学 職員公募確認日：2026-09-27 ／ 本学事務職員・技術職員の公募情報の一覧。令和8年度 事務職員（常勤）採用独自試験（9月22日更新）、令和8年度 職員採用案内（関東甲信越地区国立大学法人等採用試験第二次試験案内（事務）・9月3日更新で第二次試験は全て終了）、常勤技術職員・技術職員・事務補佐員・技能補佐員の公募
2. 東京農工大学 職員採用案内（関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験第二次試験案内）令和8年度確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度の第二次試験の案内。更新履歴（2026年9月3日 第二次試験は終了）、職員採用説明会（7月18日・オンライン・3回）、一次選考（集団面接 7/22〜7/24）・二次選考（7/29・7/30）・三次選考（8/4）、受験資格、申込方法、採用予定数（事務16名）、採用予定日（新卒者は令和9年4月1日）、勤務条件（勤務地・勤務時間・休日・休暇・初任給・福利厚生）
3. 東京農工大学 令和8年度 職員採用案内（パンフレット）確認日：2026-09-27 ／ 第二次試験案内のページからリンク。基本理念、学長ビジョン、数字で見る農工大、キャンパス紹介（府中地区・小金井地区）、事務組織、分野別業務内容、職員の仕事紹介（5人・所属は取材時のもの）、キャリアパス、研修制度、勤務条件（令和8年4月1日現在）、採用情報・第二次試験情報、求める人材
4. 東京農工大学 事務職員（常勤）採用独自試験 令和8年度確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度の事務職員の採用独自試験の案内。採用予定数（3名程度）、採用予定日（令和9年2月1日以降・令和9年3月卒業・終了見込みの者は令和9年4月1日）、主な職務内容、日程（受付 9月22日〜10月13日17時、書類選考、教養試験 11月5日〜11月23日、第一次面接 12月3日、第二次面接 12月17日、最終合格発表 12月下旬予定）、受験資格（1991年4月2日以降に生まれた者）
5. 東京農工大学 令和8年度 事務職員採用独自試験受験案内確認日：2026-09-27 ／ 採用独自試験のページからリンク。令和8（2026）年9月付。採用予定、受験資格、試験方法（書類選考・教養試験・第一次面接・第二次面接）、書類選考の応募方法と通過の連絡、教養試験（テストセンター方式・90分・択一式）、面接試験と最終合格の連絡、採用予定日、勤務条件（初任給 約26万円～32万円程度ほか）
6. 東京農工大学 職員数（役職員の現員・令和8年5月1日現在）確認日：2026-09-27 ／ 「データでみる農工大」の職員数のページからリンク。役員、教員の現員（合計413）、職員の現員（事務職員195、技術職員等42、その他8、合計245）
7. 東京農工大学 学生数 / 卒業・修了者数 / 学位授与数確認日：2026-09-27 ／ 令和８年度学生数（令和8年5月1日現在：農学部1,387人、工学部2,415人）、大学院の学生数、令和７年度卒業・修了者数
8. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 採用予定数確認日：2026-09-27 ／ 令和８年度の機関別の採用予定数（東京農工大学の行は事務16、図書・技術系は空欄）。採用予定数は各機関の事情により変更の可能性（ブラウザで表を開いて確認）
9. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 採用までの流れ確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度 採用までの流れ（会員登録、受験申込 5月8日〜5月22日、第一次試験 6月28日、合格者発表 7月16日、第二次試験 7月19日以降、応諾できる機関はひとつだけ、採用予定時期）
10. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第一次試験（概要）確認日：2026-09-27 ／ 令和8年度第一次試験の受験資格（平成3年4月2日以降に生まれた者）、試験日程、試験区分と職務内容、試験地（東京農工大学（府中キャンパス）ほか）、教養試験（120分・40題）、合格者名簿、採用予定時期
11. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第二次試験確認日：2026-09-27 ／ 第二次試験は各機関が第一次試験合格者に個別に面接考査等を実施、複数機関の受験、第二次試験合格（いわゆる内定）の応諾は1機関のみ、意向届（10月以降の希望届）
12. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 第一次試験（合格発表・実施結果等）確認日：2026-09-27 ／ 令和８年度実施結果（事務：申込者数4,195、受験者数2,704、第一次試験合格者数1,631、倍率1.66）
13. 関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験 お知らせ（2026年度）確認日：2026-09-27 ／ 2026/8/18 令和９年度試験受験希望者向け会員サービスの会員登録受付の開始
14. 千葉大学 文学部 2025年度就職状況確認日：2026-09-11 ／ 2025年度就職状況のデータ。卒業生のコース別進路と主な就職先。行動科学コースの主な就職先に「東京農工大学」
15. 岩手大学 令和３（2021）年度 卒業生 進路先一覧確認日：2026-09-11 ／ 入れなかった理由。令和３（2021）年度 農学部卒業生 進路先一覧の学校教育の区分に「東京農工大学」があるが、2021年度の資料のため表に入れていない
16. 九州大学 大学案内2025確認日：2026-09-12 ／ 入れなかった理由。主な就職先の芸術工学部・学校（教員含む）の区分に「東京農工大学」があるが、教員を含む区分で教員と事務職員を見分けられないため表に入れていない