どの大学から入っているのか。土木・建築系が中心だが、経済学部からも
会社が採用大学の一覧を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転就活コラムでは、大学が自分で出している進路資料を集めて、そこに載っている企業名を一つずつ確認しています。東亜建設工業について社名を確認できたのは、次の12大学です。[6] [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24]
| 大学・学部・学科 | 掲載されている資料と欄 | 対象年度 |
|---|---|---|
| 中部大学 工学部 都市建設工学科・建築学科 | 「学部・学科別就職状況」の各学科の欄に「東亜建設工業」。2022年度から2025年度まで4年度分のページに社名 | 2022年度・2023年度・2024年度・2025年度 |
| 岩手大学 理工学部 | 「進路先一覧」の理工学部卒業生の欄に「東亜建設工業株式会社」。3年度分に社名 | 令和4（2022）年度・令和6（2024）年度・令和7（2025）年度 |
| 高知工科大学 システム工学群 | 「就職先企業名一覧」の建設業の欄に「東亜建設工業」。一覧ページと学群別のPDFの両方に社名 | 2024年度〜2026年度卒業・修了（五十音順） |
| 摂南大学 理工学部 都市環境工学科 | 「各学部学科の主な就職先」の【主な就職先】に「東亜建設工業」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 日本大学 理工学部 海洋建築工学科 | 「各学科/専攻の主な進路・就職業界」の主な就職実績に「東亜建設工業」 | 2025年度卒・修了 |
| 千葉工業大学 創造工学部 都市環境工学科 | 「就職実績（過去3年）」の下の「主な進路先」に「東亜建設工業」 | 過去3年（具体的な年度の記載なし） |
| 東北工業大学 工学部 都市マネジメント学科 | 「主な就職先実績」の都市マネジメント学科の列に「東亜建設工業㈱」。8学科が横に並ぶ多段組みの表で、見出し行の列の位置と突き合わせて確認 | 2022年度（2023年3月卒） |
| 東北学院大学 工学部 | 「工学部の就職状況 主な進路実績」の建設業の欄に「東亜建設工業」。学科別ではなく学部の一覧 | 過去3年間（2022〜2024年度） |
| 大阪産業大学 建築・環境デザイン学部 建築・環境デザイン学科 | 「主な進路実績」に「東亜建設工業」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 足利大学 工学部 創生工学科（建築・都市デザイン分野） | 分野ごとの「進路実績」に「東亜建設工業」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 下関市立大学 経済学部 経済・経営専攻 | 「過去5年間の主な就職先一覧」の【建設・不動産】の欄に「東亜建設工業」 | 2025年度の就職状況（2026年5月1日現在） |
| 日本福祉大学 | 「就職実績（一部、内定実績含む）」に「東亜建設工業」。全学の一覧で学部の記載はない | 2025年度 |
土木・建築・都市系の学科が中心なのは、海洋土木を主力にする会社なので当然です。ただし、下関市立大学の経済学部 経済・経営専攻と日本福祉大学が入っています。会社のQ&Aが「事務系は全学部・全学科が対象となります。」と書いていることと、この2校は一致します。[1] [2] [15] [16]
岩手大学は令和4年度・令和6年度・令和7年度と3年度分に、中部大学は2022年度から2025年度まで4年度分に社名があります。単発ではなく続けて採っている大学がある、ということです。[7] [8] [9] [10] [11] [12] [13]
地域は北海道から九州まで広がっています。岩手大学・東北工業大学・東北学院大学（東北）、千葉工業大学・日本大学（関東）、足利大学（栃木）、中部大学・日本福祉大学（東海）、摂南大学・大阪産業大学（関西）、下関市立大学（山口）、高知工科大学（高知）。会社の国内の事業所も北海道支店から沖縄支店まであります。[4] [6] [7] [12] [16] [17] [18] [20] [21] [22] [23] [24]
なお、本コラムは節1の表に載せる掲載を2022年度以降のものに限っています。年度が古い記録は、いまの選考の様子を示す材料としては使えないからです。
除外した資料も書いておきます。金沢工業大学については、都道府県別の一覧に社名がありますが、この資料は在籍者数を示すもので新卒の就職実績ではありません。同大の就職実績の資料（shushokusaki.pdf）を別に開いて確認したところ、東亜建設工業の記載はありませんでした。大阪工業大学については、インターンシップの受入企業一覧と、学部設置の申請書類に社名がありましたが、どちらも就職先の一覧ではないため使っていません。
Q&Aが学部について2段構えで答えている
東亜建設工業のQ&Aには、募集学部学科についての設問があります。回答をそのまま引きます。[2]
「事務系は全学部・全学科が対象となります。技術系は主に工学部・理工学部等、土木系・建築系・環境系・機械系・電気系を学ばれてきた学生が対象となりますが、これ以外の学部学科を卒業された方も活躍されています。ご自身の学部学科が対象になるかわからない場合は、人事部採用担当者までお気軽にご相談ください。」[2]
事務系は無条件で全学部・全学科。技術系は主な対象を挙げたうえで、それ以外の学部学科の人も活躍していると書き、さらに分からなければ相談してくださいと続けています。「対象外です」で終わらせていない書き方です。[2]
学部卒と院卒で選考基準は変わらない[2]
もう1つの設問です。「学部卒と院卒の有利、不利はありますか？」への回答は「どちらが有利・不利ということはなく、同じ選考基準で合否を判断しています。」。[2]
選考基準そのものについても答えています。「当社の選考は人物重視です。面接による評価に重点をおいています。」[2]
総合職とエリア総合職の2区分がある[1]
募集職種は2つの区分に分かれています。総合職は土木職・建築職・機械職・電気職・事務総合職の5つ、エリア総合職は土木職・建築職・事務総合職の3つです。エリア総合職には「※2025卒採用から募集を開始」という注記が付いています。[1]
応募方法も職種で違います。総合職の土木職・建築職・機械職・電気職は「学校推薦または自由応募」、事務総合職は「自由応募」。エリア総合職は3職種とも「自由応募」です。募集要項には「土木職・建築職・機械職・電気職は学校推薦による応募も受付けています。」とも書かれています。[1]
つまり、事務総合職とエリア総合職は推薦枠の有無に左右されません。学校推薦の枠を持っていない大学の学生でも、応募の形は同じになります。[1]
入社月に第二新卒の枠がある[1]
募集要項の入社月の欄はこうです。「4月（新卒採用・第二新卒 共有）」「10月（第二新卒のみ）」。10月入社は第二新卒だけの枠です。新卒の時期に決まらなかった人にも入口がある、ということです。[1]
ただし、既卒者の応募資格（卒業後何年以内かなど）についての記載は、募集要項・Q&Aのどちらにも見つかりませんでした。当てはまる人は会社に直接確認してください。[1] [2]
外国人留学生も同じプロセス[2]
「通常の採用プロセスと同様になります。まずは、エントリーフォームよりご応募ください。適性検査（SPI3)に関しては日本語の他、英語にも対応しておりますのでご安心ください。」[2]
会社セミナーは出席が必須[2]
ここは見落とさないでください。「会社セミナーは、募集要項や選考フローについてお伝えする場となっていますので、出席が必須となっています。」[2]
大学名で差がつかない土俵は、この会社では4つある
学歴に頼らず勝負するというのは気持ちの問題ではなく、選考のどの部分が大学名で動かないかを見つけて、そこに時間を使うということです。東亜建設工業の公開情報から特定できるのは次の4つです。
土俵1：事務系は全学部・全学科、技術系も入口を閉じていない
前の節のとおりです。技術系について「これ以外の学部学科を卒業された方も活躍されています。」と書いたうえで、相談窓口まで示している会社は多くありません。[2]
土俵2：学部卒と院卒で選考基準を変えないと明記している
「どちらが有利・不利ということはなく、同じ選考基準で合否を判断しています。」。初任給には修士了320,000円・大学卒300,000円・高専卒280,000円（総合職）という差がありますが、選考の基準は変えていない、ということです。[1] [2]
土俵3：一次面接はWEBで、最終面接は交通費が出る
Q&Aの選考フローの説明です。「①書類選考⇒②適性検査（SPI３）⇒③一次面接⇒④最終試験（面接＋専門試験（筆記））の4ステップになります。一次面接は原則WEBで実施します。また一対一で行うことで皆さんの長所やスキルをひとつでも多く引き出せるようにしています。最終面接は本社で実施しており、学生の負担を少しでも軽減できるよう交通費を支給しています。」[2]
地方の大学にいる人にとっては大きい条件です。一次はWEB、最終だけ本社（新宿）で、その交通費は出ます。[1] [2]
土俵4：エリア総合職なら勤務する地域が決まっている
エリア総合職の勤務地は職種ごとに範囲が書かれています。土木職は東京支店管轄（東京・茨城・福島）、大阪支店管轄（大阪・兵庫・和歌山・香川・愛媛・高知・徳島）、中国支店管轄（広島・山口・岡山）、九州支店管轄（福岡・長崎・熊本・鹿児島・沖縄）。建築職は関東エリア（東京・神奈川・千葉・埼玉・茨城）。事務総合職は関東エリアと九州エリアです。[1]
「転居を伴うエリア内の異動はあるものとする」とも書かれているので、まったく引っ越さないという意味ではありません。ただし全国及び海外が対象の総合職とは範囲が違います。[1]
分からないことも書いておきます。東亜建設工業は採用実績校を公開していません。応募者数も公開していません。したがって倍率は計算できません。有給休暇の取得日数・平均残業時間・育休取得率・離職率・中途採用比率の数値も、採用サイトの中には見つかりませんでした。残業については、Q&Aに「正直にお伝えすると、建設業界は他業界と比較して、残業が多いのが実態です。当社においても、ICTの積極的な導入などによって、残業削減の努力をしています。」という回答があります。OB・OG訪問については「大変申し訳ございませんが、現在のところ正式にはOB・OG訪問は受け付けておりませんので、採用担当者へ個別にご相談ください。」と書かれています。[1] [2]
主力は海洋土木。1年目から海外で働くこともある
会社の性格を先に知っておくと、志望動機が具体的になります。採用サイトの「数字で見るTOA」には、業界順位として「第2位 海洋土木売上高」と示されています。海外売上高は約650億円です。[5]
国内の事業所は北海道支店・東北支店・千葉支店・東京支店・横浜支店・北陸支店・名古屋支店・大阪支店・中国支店・四国支店・九州支店・沖縄支店・関東建築支店・国際事業本部・技術研究開発センター。海外はシンガポール・フィリピン・インドネシア・カンボジア・ベトナム・バングラデシュ・アラブ首長国連邦・アンゴラ・ケニアに事業所があります。[4]
仕事の中身[1]
募集要項の主な仕事内容はこう書かれています。技術系は「施工管理・設計・積算・技術研究開発・営業・機械化施工技術の開発」で、続けて「施工管理とはいわゆる現場監督です。現場における安全・品質・工程・予算等を管理し、現場で作業する様々な専門業者さんをまとめ上げるのが仕事です。」と説明されています。[1]
事務系は「総務・経理・財務・人事・現場事務・企画・営業」で、「会社経営に近い仕事から技術系職員のサポートまで、幅広いフィールドで活躍していただきます。」とあります。[1]
1年目から海外に行ける[2]
Q&Aの回答です。「当社は1年目から海外で働くことが可能です。本人の適性と希望を考慮し、海外への配属を決定します。また初期配属地が国内でも、トレーニー制度（若手希望者の中から10 名程度を選抜し、海外の事業所で1～3ヵ月間OJT研修を行う制度）を活用して海外勤務を経験し、その後、海外へ配属される可能性もあります。」[2]
海外に行ったときの条件も書かれています。「担当プロジェクトの工期によりますが、概ね1〜3年の滞在になります。その間、独身者及び単身赴任者は3ヶ月に一度7日間の一時帰国休暇を取得でき、日本と赴任国の往復航空券は会社が全額負担します。」[2]
入社から10年で3支店以上・3職務を経験する[3]
人材開発のページには、土木系のジョブローテーション制度がこう書かれています。「入社から10年間に、3支店以上の異なる支店と下記のうちできる限り異なる3職務を経験します。「現場」は必要経験職務とし、「設計」「研究」等に配属された社員についても必ず経験します。」。職種系統として「現場(海上)、現場(陸上)、設計、工務、研究、営業、国際」が挙がっています。[3]
研修と資格の支援[2]
「当社の能力開発制度は、職場教育（OJT）、集合研修（OFF-JT）、自己啓発、TOAダイアログ（上司との定期的なフィードバック面談）の4つで展開され、社員の成長をサポートしています。新入社員のみなさんには入社後すぐに約1か月の集合研修を実施し、入社後1年間は先輩社員がOJT担当者としてマンツーマン指導を行っています。」[2]
資格については「業務上必要な資格については、受験費用や交通費などを補助しています。」「特に有効な資格については、取得推進委員会による社内研修や模擬試験の実施、取得時の報奨金支給など、バックアップ体制を充実させています。」と書かれています。会社概要には資格保有者数も出ていて、技術士148名、一級土木施工管理技士761名、一級建築士106名、一級建築施工管理技士292名、博士号14名（2024年12月31日現在）です。[2] [4]
採用予定数は120名程度。寮は水道光熱費が会社負担
募集要項に書かれている条件を並べます。年度によって変わるので、応募の前には必ず最新の要項を見てください。[1]
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 募集職種 | 【総合職】土木職・建築職・機械職・電気職（学校推薦または自由応募）、事務総合職（自由応募）／【エリア総合職】土木職・建築職・事務総合職（いずれも自由応募） |
| 採用予定数 | 120名程度（総合職・エリア総合職合計） |
| 初任給（総合職・令和7年度実績） | 博士了は応相談、修士了320,000円、大学卒300,000円、高専卒280,000円 |
| 初任給（エリア総合職・令和7年度実績） | 修士了288,000円、大学卒270,000円、高専卒252,000円 |
| 勤務地（総合職） | 全国及び海外（転勤あり） |
| 勤務地（エリア総合職） | 転居を伴うエリア内の異動はあるものとする。土木職は東京・大阪・中国・九州の各支店管轄、建築職は関東エリア、事務総合職は関東エリアと九州エリア |
| 入社月 | 4月（新卒採用・第二新卒 共有）／10月（第二新卒のみ） |
| 勤務時間 | フレックスタイム制。標準労働時間1日8時間。標準的な勤務時間の例は本支店9:00〜18:00、工事事務所・作業所8:00〜17:00 |
| 休日休暇 | 完全週休2日制・祝祭日・夏季休暇・年末年始・創立記念休暇・誕生日休暇・年次有給休暇 他 |
| 昇給・賞与 | 昇給は年1回（4月）、賞与は年2回（6・12月） |
| 提出書類 | 書類選考時はエントリーシートのみ。最終面接までに成績証明書・卒業見込証明書・健康診断書（いずれもコピー可）、大学院生は卒業証明書と修了見込証明書、推薦書（必要な場合のみ） |
初任給に短期大学卒・専門学校卒の区分はありません。挙がっているのは博士了・修士了・大学卒・高専卒だけです。当てはまる人は会社に直接確認してください。[1]
寮と社宅の自己負担額が公開されている[2]
Q&Aに金額まで書かれています。寮については「独身者の場合、入社後は基本的に寮に入っていただくことになります。全国主要都市に寮を完備しており、水道光熱費は全額会社が負担しています。物件によって自己負担額は異なりますが5,000円〜13,000円/月の範囲となります。」[2]
社宅については「社有社宅の場合、8,000円～25,000円/月が自己負担額になり、物件によって異なります。借上げ社宅の場合はエリアによって借りられる物件の家賃上限が異なりますが、23,100円〜37,500円/月が基本的な自己負担額になります。」[2]
転勤の費用についても書かれています。「会社の都合で転居が必要な場合は、会社が負担します。」「また、会社より新天地での生活準備金として、最大40万円の手当を支給します。」[2]
全国転勤のある会社なので、住まいの条件が金額まで公開されているのは、判断材料として大きいところです。[1] [2]
会社の規模[4] [5]
会社概要から。創業は明治41年（1908年）、設立は大正9年（1920年）1月23日、資本金は18,976,658,924円、上場証券取引所は東証プライムと札証、従業員数は1,772名（2025年3月31日現在：単体）です。採用サイトの「数字で見るTOA」では平均年齢44.0歳、男女比はMAN 1,559人・WOMAN 213人、平均勤続年数18.3年と示されています。[4] [5]
採用予定数は120名程度。応募者数は出ていない
数字は、確かめられるものだけを並べます。会社が出していないものは「出ていない」と書きます。[1] [4] [5]
採用予定数は「120名程度（総合職・エリア総合職合計）」です。従業員数1,772名の会社が毎年120名程度を採る計画なので、規模としては大きい採用です。ただし、実際に何名入社したかという過去の実績は、募集要項には出ていません。[1] [4]
| 項目 | 数字 | 時点 |
|---|---|---|
| 創業 | 明治41年（1908年） | — |
| 設立 | 大正9年（1920年）1月23日 | — |
| 従業員数 | 1,772名（単体） | 2025年3月31日現在 |
| 平均年齢 | 44.0歳 | 2024年3月末データ |
| 男女比 | MAN 1,559人／WOMAN 213人 | 2024年3月末データ |
| 平均勤続年数 | 18.3年 | 2024年3月末データ |
| 業界順位 | 第2位（海洋土木売上高） | 2024年3月末データ |
| 海外売上高 | 約650億円 | 2024年3月末データ |
| 技術士 | 148名 | 2024年12月31日現在 |
| 一級土木施工管理技士 | 761名 | 2024年12月31日現在 |
| 一級建築士 | 106名 | 2024年12月31日現在 |
| 一級建築施工管理技士 | 292名 | 2024年12月31日現在 |
平均勤続年数18.3年は長いほうです。一方で男女比は1,559人対213人で、女性は約12%。この2つの数字は、どちらも同じページに並んでいます。[5]
「数字で見るTOA」のページは数字の多くが画像で表示されていて、画面の文字としては読めません。本コラムでは画像を1点ずつ取得して目視で確認しています。[5]
公開されていないものもはっきりさせておきます。東亜建設工業は応募者数を公開していません。したがって倍率は計算できません。採用実績校も公開していません。職種別・区分別の採用人数も出ていません。[1]
この会社を受けるなら、この順で動く
ここまでの事実をふまえて、東亜建設工業を受けるなら次の順で動いてください。会社が公開している情報に沿った並びです。[1] [2]
- 1日目：総合職とエリア総合職のどちらで受けるかを決める。総合職は全国及び海外、エリア総合職は決められたエリア内。エリア総合職は2025卒採用から始まった新しい区分で、3職種とも自由応募
- 2日目：技術系と事務系のどちらかを決める。事務系は全学部・全学科が対象。技術系で自分の学部が対象になるか分からないときは、Q&Aに書かれているとおり人事部の採用担当者に相談する
- 3日目：マイページに登録し、選考セミナーを予約する。会社セミナーは出席が必須
- 4〜7日目：エントリーシートを書く。書類選考の段階で出すのはエントリーシートだけ。成績証明書などは最終面接までに出す
- 選考：書類選考 → 適性検査（SPI3） → 一次面接（原則WEB、採用担当者との個人面接） → 最終選考（本社・新宿。専門試験（筆記）と役員クラスとの個人面接）。最終面接の交通費は支給される
- 準備：最終選考には専門試験（筆記）がある。技術系で受けるなら、自分の専門分野の基礎を復習しておく
志望動機は、この会社が海洋土木で業界第2位だという事実から組み立ててください。港や海の構造物を作る会社で、海外にも9か国以上の事業所があります。「ゼネコンだから」ではこの会社の説明になりません。[4] [5]
学部が対象かどうかで迷っている人は、Q&Aの一文をもう一度読んでください。「ご自身の学部学科が対象になるかわからない場合は、人事部採用担当者までお気軽にご相談ください。」。会社が相談してくださいと書いている以上、自分で判断して降りる必要はありません。[2]
採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に、必ず最新の募集要項を見てください。総合職とエリア総合職のどちらで受けるか、経験をどう言葉にするかで迷ったときは、逆転就活塾の無料相談で一緒に整理することもできます。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- 東亜建設工業 新卒採用 募集要項確認日：2026-09-11 ／ 募集職種（総合職5職種・エリア総合職3職種と応募方法）、主な仕事内容（技術系・事務系）、採用予定数120名程度、初任給（総合職・エリア総合職それぞれの学歴区分）、勤務地（総合職は全国及び海外、エリア総合職は職種ごとのエリア）、入社月（4月は新卒・第二新卒共有、10月は第二新卒のみ）、勤務時間、休日休暇、昇給、賞与、提出書類、選考ステップ6段階、求める人物像
- 東亜建設工業 新卒採用 Q&A確認日：2026-09-11 ／ 選考フロー4ステップと一次面接（原則WEB）・最終面接（本社、交通費支給）、会社セミナーの出席が必須であること、外国人留学生の応募、選考基準（人物重視）、OB・OG訪問、募集学部学科（事務系は全学部・全学科、技術系はそれ以外の学部学科の人も活躍）、学部卒と院卒の有利不利、残業の実態、海外勤務とトレーニー制度、海外滞在の期間と一時帰国休暇、能力開発制度、資格取得の支援、転居費用と生活準備金、住宅手当、寮と社宅の自己負担額、出産・育児の制度
- 東亜建設工業 新卒採用 人材開発確認日：2026-09-11 ／ 土木系のジョブローテーション制度（入社から10年間に3支店以上・3職務を経験。現場は必要経験職務）と職種系統（現場(海上)、現場(陸上)、設計、工務、研究、営業、国際）
- 東亜建設工業 新卒採用 会社概要・事業所一覧確認日：2026-09-11 ／ 社名、創業明治41年（1908年）、設立大正9年（1920年）1月23日、資本金、上場証券取引所、代表者、従業員数1,772名（2025年3月31日現在：単体）、主な資格保有者数（博士号14名・技術士148名・一級土木施工管理技士761名・一級建築士106名・一級建築施工管理技士292名、2024年12月31日現在）、国内15か所と海外9か国の事業所一覧
- 東亜建設工業 新卒採用 数字で見るTOA確認日：2026-09-11 ／ 「※2024年3月末データ」。売上高、海外売上高約650億円、創業、業界順位（第2位 海洋土木売上高）、社員数1,772名と平均年齢44.0歳、男女比（MAN 1,559人・WOMAN 213人）、平均勤続年数18.3年。数字の多くは画像で表示されていて画面の文字としては読めないため、画像を取得して目視で確認している
- 摂南大学 就職実績確認日：2026-09-09 ／ 「各学部学科の主な就職先」の理工学部 都市環境工学科の【主な就職先】に「東亜建設工業」。この一覧に年度の記載はない
- 岩手大学 令和4（2022）年度 進路先一覧確認日：2026-09-09 ／ 「令和４（2022）年度 理工学部卒業生 進路先一覧」に「東亜建設工業株式会社」。このPDFは複数の学部・研究科が1つのファイルに連続して入っており、節の見出しの位置で理工学部の欄であることを確認している
- 岩手大学 令和6（2024）年度 進路先一覧確認日：2026-09-09 ／ 「令和6（2024）年度 理工学部卒業生 進路先一覧」に「東亜建設工業株式会社」
- 岩手大学 令和7（2025）年度 進路先一覧確認日：2026-09-09 ／ 「令和7（2025）年度 理工学部卒業生 進路先一覧」に「東亜建設工業株式会社」
- 東北工業大学 2022年度（2023.3卒）主な就職先実績確認日：2026-09-10 ／ 8学科が横に並ぶ多段組みの表。見出し行の各学科の列の位置と社名の位置を突き合わせ、都市マネジメント学科の列に「東亜建設工業㈱」があることを確認している
- 中部大学 学部・学科別就職状況（最新）確認日：2026-09-09 ／ 2025年度実績。工学部 都市建設工学科と建築学科の欄に「東亜建設工業」
- 中部大学 学部・学科別就職状況（2022年度卒業生）確認日：2026-09-09 ／ 2022年度学部卒業生（2023年3月卒業）。工学部 都市建設工学科の欄に「東亜建設工業」
- 中部大学 学部・学科別就職状況（2023年度卒業生）確認日：2026-09-09 ／ 2023年度学部卒業生（2024年3月卒業）。工学部 都市建設工学科の欄に「東亜建設工業」
- 中部大学 学部・学科別就職状況（2024年度卒業生）確認日：2026-09-09 ／ 2024年度学部卒業生（2025年3月卒業）。工学部 都市建設工学科の欄に「東亜建設工業」
- 千葉工業大学 主な進路先確認日：2026-09-09 ／ 「就職実績（過去3年）」の下の「主な進路先」の創造工学部 都市環境工学科の欄に「東亜建設工業」。具体的な年度の記載はない
- 下関市立大学 就職支援確認日：2026-09-10 ／ 2025年度の就職状況。経済学部 経済・経営専攻の「過去5年間の主な就職先一覧」の【建設・不動産】の欄に「東亜建設工業」（2026年5月1日現在・9月卒業生を含む）
- 高知工科大学 就職先企業名一覧確認日：2026-09-09 ／ 2024年度〜2026年度卒業・修了（五十音順）。システム工学群の建設業の欄に「東亜建設工業」
- 高知工科大学 就職先企業名一覧（全学群）確認日：2026-09-09 ／ 建設業の欄に「東亜建設工業」
- 高知工科大学 就職先企業名一覧（システム工学群）確認日：2026-09-09 ／ システム工学群の建設業の欄に「東亜建設工業」
- 日本福祉大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 2025年度の「就職実績（一部、内定実績含む）」に「東亜建設工業」。全学の一覧で学部の記載はない
- 東北学院大学 工学部の就職状況確認日：2026-09-09 ／ 過去3年間（2022〜2024年度）の主な進路実績の建設業の欄に「東亜建設工業」。学科別ではなく工学部の一覧
- 日本大学 理工学部 就職支援情報確認日：2026-09-10 ／ 2025年度卒・修了。「各学科/専攻の主な進路・就職業界」の海洋建築工学科の欄に「東亜建設工業」
- 大阪産業大学 就職実績確認日：2026-09-09 ／ 建築・環境デザイン学部 建築・環境デザイン学科の「主な進路実績」に「東亜建設工業」。一覧に年度の記載はない
- 足利大学 工学部 創生工学科 建築・都市デザイン分野確認日：2026-09-09 ／ 分野の「進路実績」に「東亜建設工業」。一覧に年度の記載はない