どの大学から入っているのか。北海道から大阪まで12大学
会社が採用大学の一覧を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転就活コラムでは、大学が自分で出している進路資料を集めて、そこに載っている企業名を一つずつ確認しています。鉄建建設について社名を確認できたのは、次の12大学です。[7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24] [25] [26]
| 大学・学部・学科 | 掲載されている資料と欄 | 対象年度 |
|---|---|---|
| 北海道科学大学 工学部 建築学科 | 「2025年度就職先一覧」の建築学科の欄に「鉄建建設株式会社」 | 2025年度 |
| 北海道科学大学 工学部 都市環境学科 | 「都市環境学科の主な就職・進学先」に「鉄建建設株式会社」 | 2023年度〜2025年度実績 |
| 東北工業大学 工学部 都市工学課程 | 「主な就職先実績」の都市工学課程の欄に「鉄建建設(株)」（多段組みのPDFのため、桁位置で列を確かめた）。学科のページの「主な就職先（過去5年間の実績）」にも社名 | 2024年度（2025年3月卒） |
| 千葉工業大学 創造工学部 都市環境工学科 | 都市環境工学科の「主な進路先」に「鉄建建設㈱」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 日本大学 理工学部 交通システム工学科 | 「主な就職実績一覧」の交通システム工学科／専攻の欄に「鉄建建設」。注記に「各学科の主な就職実績一覧は、過去3年間の学部卒業生と大学院修了生を合わせたものの一例です。」 | 2025年度卒・修了 |
| 東京経済大学 経済学部 | 「主要就職先リスト」の経済学部・建設業の欄に「鉄建建設」 | 2023年度・2024年度 |
| 関東学院大学 理工学部 理工学科 土木・都市防災コース | 土木・都市防災コースの「卒業生の主な進路・就職先」に「鉄建建設（株）」。ページ冒頭に「※就職先は、過去2年間の実績より抜粋。企業名などは順不同です。」 | 過去2年間 |
| 高崎経済大学 地域政策学部 | 地域政策学部の「業種別就職状況」と「本社所在地別就職状況」に「鉄建建設(株)」 | 令和6年度 |
| 高崎経済大学 地域政策学部 | 地域政策学部の「本社所在地別就職状況」に「鉄建建設(株)」 | 令和7年度 |
| 足利大学 工学部 創生工学科 建築・都市デザイン分野 | 建築・都市デザイン分野の「進路実績」に「鉄建建設（株）」 | 一覧に年度の記載なし（2026年9月取得） |
| 中部大学 都市建設工学科 | 「学部・学科別就職状況」の都市建設工学科の欄に「鉄建建設」 | 2025年度卒業生（2026年5月集計） |
| 中部大学 建築学科 | 2022年度の「学部・学科別就職状況」の建築学科の欄に「鉄建建設」 | 2022年度学部卒業生（2023年3月卒業） |
| 大阪工業大学 工学部 都市デザイン工学科／知的財産学部 知的財産学科 | 「就職状況一覧［学部］」の各学科の「■主な就職先」に「鉄建建設」 | 2023年度〜2025年度 |
| 大手前大学 建築&芸術学部 | 建築&芸術学部の「主な就職先」の［ゼネコン・不動産開発］の欄に「鉄建建設(株)」 | 過去数年間の実績（データは2026年5月1日現在） |
| 桃山学院大学（学部の別なし） | 「主な就職先（2025年度実績）」の建設業の欄に「鉄建建設㈱」。業種別に並んだ全学の一覧で、学部・学科の区分はない | 2025年度実績（2026年3月卒業生） |
北海道科学大学から大手前大学・桃山学院大学まで、北海道・東北・関東・中部・関西の大学が並びます。鉄道工事を主体とする会社で、工事の現場が全国にあることと対応しています。[7] [8] [9] [25] [26]
学部の広がりも見てください。土木・建築系（北海道科学大学の都市環境学科、東北工業大学の都市工学課程、千葉工業大学の都市環境工学科、日本大学の交通システム工学科、関東学院大学の土木・都市防災コース、中部大学の都市建設工学科、大阪工業大学の都市デザイン工学科）だけでなく、東京経済大学の経済学部、高崎経済大学の地域政策学部、大阪工業大学の知的財産学部が入っています。[7] [8] [9] [11] [12] [13] [15] [16] [17] [22] [24]
これは会社の書き方と一致します。事務職の対象学科の欄はこうです。「全学科（法律、政治、経済、経営、商、人文、情報、理系学科 他）」。職種紹介のページでは「全学科(法律・政治・経済・経営・商・人文・情報・国際・理系学科ほか）」と、国際を加えた書き方になっています。[1] [2]
なお、日本大学については、工学部の「主な就職先」にも社名がありますが、載っているのは令和3年度（2021年度）の欄だけでした。本コラムは節1の表に載せる掲載を2022年度以降のものに限っているため、そちらは表に入れていません。理工学部 交通システム工学科のほうを使っています。[12] [27]
もう1つ、外した大学があります。金沢工業大学の「進路データ 都道府県別 主な就職先」（jisseki.pdf）には社名がありますが、これは在籍者数の一覧で、その年度に就職した人の一覧ではありません。同じ大学の就職実績の資料である「過去3年間の主な就職実績」（shushokusaki.pdf）を取り直して確かめたところ、こちらには社名がありませんでした。したがって金沢工業大学は表に入れていません。[28] [29]
会社が学歴について書いていること（引用）
鉄建建設の募集要項で、学歴に関わる欄は3つあります。順に引用します。[1]
応募資格に高専・専門学校が並んでいる[1]
募集要項の応募資格の欄はこうです。「応募資格 総合職社員：2027年3月卒業予定者（大学、大学院、高等専門学校、専門学校 等）」。四年制大学に限っていません。[1]
事務職の対象学科は「全学科」[1] [2]
募集職種と対象学科の欄はこうです。土木・機電職は「土木、機械、電気、環境、地質、交通、都市社会基盤、その他」、建築・建築設備職は「建築、設備、機械、電気、環境、設計、構造、まちづくり、その他」、事務職は「全学科（法律、政治、経済、経営、商、人文、情報、理系学科 他）」。[1]
技術系の2職種にも「その他」が入っていることに注目してください。列挙された学科でなければ応募できない、という書き方ではありません。[1]
初任給が7区分ある[1]
初任給の欄はこうです。「大学院修了（修士）320,000円」「大学卒業 300,000円」「高専卒業：専攻課程300,000円／準学士課程280,000円」「専門学校：4年制300,000円／3年制290,000円／2年制280,000円」「短大卒業（2年制）280,000円」。[1]
高専の専攻課程と専門学校の4年制は、大学卒と同じ300,000円です。学校の種類ではなく、学んだ年数で金額が決まっている形になっています。[1]
応募方法は自由応募と学校推薦の両方[1]
選考スケジュールの欄には、本エントリーについて「SPI受検・エントリーシート提出（学校推薦者は推薦書を提出）」とあり、応募方法は「自由応募・学校推薦」の両方が書かれています。学校推薦の枠を持っていない大学の学生でも、自由応募で受けられる形です。[1]
大学名で差がつかない土俵は、この会社では4つある
学歴に頼らず勝負するというのは気持ちの問題ではなく、選考のどの部分が大学名で動かないかを見つけて、そこに時間を使うということです。鉄建建設の公開情報から特定できるのは次の4つです。
土俵1：応募資格が四年制大学に限られていない[1]
「大学、大学院、高等専門学校、専門学校 等」。しかも初任給の欄で、高専の専攻課程と専門学校の4年制には大学卒と同じ300,000円が付いています。金額が決まっているということは、その学歴の人を実際に採用しているということです。[1]
土俵2：事務職の対象学科が「全学科」[1]
事務職の対象学科の欄には「全学科」と書かれ、そのあとに「法律、政治、経済、経営、商、人文、情報、理系学科 他」と例が並びます。文系でも理系でも受けられる、と会社が自分で書いています。前の節の表に、東京経済大学の経済学部、高崎経済大学の地域政策学部、大阪工業大学の知的財産学部が並んでいることと一致します。[1] [13] [16] [24]
土俵3：自由応募の枠がある[1]
応募方法は「自由応募・学校推薦」の両方です。学校推薦の枠は大学によって持っている・持っていないが分かれますが、自由応募はそこに左右されません。[1]
土俵4：採用実績が3年で大きく増えている[1]
採用実績は2024年が土木・機電13名／建築・建築設備20名／事務10名、2025年が33名／26名／11名、2026年が41名／42名／19名。3年で合計43名から102名へ増えています。募集人数は土木・機電45名、建築・建築設備33名、事務15名です。[1]
分からないことも書いておきます。鉄建建設は採用実績校を公開していません。応募者数も公開していません。したがって倍率は計算できません。新卒の応募資格に既卒者が当たるかどうかも、募集要項とFAQのどちらにも書かれていませんでした。ただし、新卒とは別に第二新卒採用の枠があります（次の節で引用します）。離職率の数値は見つかりませんでした。ここは会社に直接確認してください。[1] [3] [5]
鉄道工事が主体。研修は成田の建設技術総合センターで
会社の説明はこうです。「当社は1944年の創立以来、鉄道工事を主体とした社会基盤整備を行う総合建設会社として成長してきました。」。社是は「信用と技術」です。[4]
FAQには事業の内訳も書かれています。「土木工事と建築工事の売上の割合は事業年度によって異なりますが、概ね50：50の構成」「JR東日本は当社の筆頭株主であり主要顧客」。土木だけの会社ではありません。[3]
研修は入社1年目に何度もある[3] [5]
人材育成制度の説明です。「当社では、将来を担う人材育成のために、屋外研修、屋内研修、研究開発の3つのフィールドを持つ建設技術総合センターを中心に、入社年次に応じた階層別研修を実施しています。新入社員研修、新入社員フォロー研修、2年目、3年目、4年目、5年目、7年目研修と入社以降充実した研修を行い、全ての社員が確実にスキルを身につけられるようにしています。」[5]
FAQにはさらに具体的に書かれています。「新入社員に対して実施する研修には、入社してすぐに『新入社員研修』（3ヶ月）本配属後に職場で経験を積んでから再度全員を集めて実施する『新入社員フォロー研修』（1年目秋頃）があります。」[3]
研修施設についても説明があります。建設技術総合センターは千葉県成田市にあり、「ゼネコンで初めて実物大の実体験型鉄道研修施設を設置」とFAQに書かれています。[3]
入社1年目の流れは、募集要項に月ごとに書かれています。4月に入社式と新入社員研修、5月に本配属、6月に集合研修、7月に現場研修（土木系・建築系）または実務研修（事務系は2〜3箇所を経験）、11月に再集合研修、3月にフォロー研修。この間ずっと、先輩社員1名が指導者として付く新入社員トレーナー制度があります。[1]
転勤は海外も含めてある[3]
FAQの「転勤はありますか」への回答です。「当社では、総合職を将来の幹部候補として採用します。総合職は、地域を限定せずさまざまな地域で様々な経験を積みキャリアアップしてもらうため、海外も含めて転勤があります。」[3]
勤務地の欄は「全国及び海外（地域総合職制度あり）」です。地域総合職という区分があることも書かれています。[1]
新卒とは別に第二新卒・カムバック採用の枠がある[6]
キャリア採用のページには、新卒とは別の3つの枠が並んでいます。応募資格は「学歴 高校卒業 以上」「経験 建設業界での実務経験」。第二新卒については「※第二新卒採用対象者は、資格の保有状況は問いません。」という注記があります。[6]
カムバック採用は退職した人の再入社の枠で、「ライフイベント・ご家庭の事情などのやむを得ない理由や、様々なチャレンジを理由に退職された方」が対象です。経験者採用比率も公開されていて、2023年度12%、2024年度12%、2025年度16%（2026年3月公表）です。[6]
応募できる条件と、公開されている待遇
募集要項に書かれている条件を並べます。年度によって変わるので、応募の前には必ず最新の要項を見てください。[1]
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 応募資格 | 総合職社員：2027年3月卒業予定者（大学、大学院、高等専門学校、専門学校 等） |
| 募集職種と対象学科 | 土木・機電職＝土木、機械、電気、環境、地質、交通、都市社会基盤、その他／建築・建築設備職＝建築、設備、機械、電気、環境、設計、構造、まちづくり、その他／事務職＝全学科（法律、政治、経済、経営、商、人文、情報、理系学科 他） |
| 募集人数 | 土木・機電職45名／建築・建築設備職33名／事務職15名 |
| 初任給（基本給） | 大学院修了（修士）320,000円／大学卒業300,000円／高専 専攻課程300,000円・準学士課程280,000円／専門学校 4年制300,000円・3年制290,000円・2年制280,000円／短大卒業（2年制）280,000円 |
| 諸手当 | 職務手当、扶養手当、住宅手当、資格手当、超過勤務手当 他 |
| 給与改定・賞与 | 給与改定は年1回（4月）、賞与は年2回（6月・12月） |
| 勤務地 | 全国及び海外（地域総合職制度あり） |
| 勤務時間 | 8:30〜17:15（休憩1時間）※フレックスタイム制あり（コアタイムなし） |
| 休日 | 土、日、祝日、創立記念日、年末年始 |
| 休暇 | 年次有給休暇、夏季休暇、勤続表彰休暇、慶弔休暇、現場異動時休暇（現場勤務者）、女性健康サポート休暇、子の看護休暇など |
| 応募方法 | 自由応募・学校推薦 |
| 選考フロー | プレエントリー（マイページ登録） → 企業説明会等参加 → 本エントリー（SPI受検・エントリーシート提出、学校推薦者は推薦書提出） → 書類選考 → 一次選考（WEB面接） → 二次選考（対面面接） → 内々定 |
この表で見落とされがちなのが休暇の欄です。「現場異動時休暇(現場勤務者)」「女性健康サポート休暇」という、この会社独自の名前の休暇があります。フレックスタイム制はコアタイムなしと書かれています。[1]
選考の形も押さえておいてください。一次選考はWEB面接、二次選考は対面面接です。遠方に住んでいる人は、一次までは移動が発生しない形になっています。[1]
採用実績は3年で43名→70名→102名
数字は、確かめられるものだけを並べます。会社が出していないものは「出ていない」と書きます。[1]
| 区分 | 募集人数 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|
| 土木・機電職 | 45名 | 13名 | 33名 | 41名 |
| 建築・建築設備職 | 33名 | 20名 | 26名 | 42名 |
| 事務職 | 15名 | 10名 | 11名 | 19名 |
| 合計 | 93名 | 43名 | 70名 | 102名 |
3年で43名から102名へ、2倍以上に増えています。特に土木・機電職は13名から41名へ、建築・建築設備職は20名から42名へ増えました。事務職も10名から19名です。[1]
募集人数の合計93名に対して、2026年の実績は102名。募集人数を上回っています。[1]
| 年度 | 経験者採用比率 |
|---|---|
| 2023年度 | 12% |
| 2024年度 | 12% |
| 2025年度 | 16% |
経験者採用比率は12〜16%です。新卒で入る人が大半を占める会社だ、ということが数字で分かります。[6]
公開されていないものもはっきりさせておきます。鉄建建設は応募者数を公開していません。したがって倍率は計算できません。採用実績校も公開していません。離職率の数値も出ていません。[1] [3]
30日でやること。大学名では動かない部分から埋める
ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[1] [3]
- 1〜3日目：募集要項の「応募資格」「募集職種」「対象学科」の3つの欄を読み、自分が3職種のどれに当たるかを決める。事務職は「全学科」なので、学部で迷う必要はない
- 4〜7日目：初任給の7区分の中で自分がどこに当たるかを確かめる。高専の専攻課程・専門学校の4年制は大学卒と同じ300,000円
- 同じ週：大学のキャリアセンターに、鉄建建設の学校推薦枠があるかを聞く。応募方法は「自由応募・学校推薦」の両方なので、無ければ自由応募で出す
- 8〜14日目：プレエントリー（マイページ登録）をして、企業説明会等の日程を押さえる。選考フローは説明会等参加のあとに本エントリーという順番になっている
- 15〜21日目：SPIの準備をする。本エントリーで「SPI受検・エントリーシート提出」が同時に求められる
- 22〜30日目：一次選考はWEB面接、二次選考は対面面接。会社は土木工事と建築工事の売上の割合をおおむね50対50と説明し、JR東日本が筆頭株主であり主要顧客だと書いている（前の節に全文を引用）。鉄道以外の仕事もあることを踏まえて志望動機を組み立てる
志望動機も、公開されている事実から組み立てます。たとえば研修施設の建設技術総合センターが千葉県成田市にあり、「ゼネコンで初めて実物大の実体験型鉄道研修施設を設置」と書かれていること。新入社員トレーナー制度が入社1年間続くこと。採用実績が3年で2倍以上に増えていること。これらは会社が自分で書いていることなので、そこに自分の希望を重ねれば、根拠のある志望動機になります。[1] [3] [5]
採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に必ず最新の募集要項を確認してください。
参照した資料
大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。
- 鉄建建設 新卒採用 募集要項確認日：2026-09-11 ／ 応募資格・募集職種と対象学科・募集人数・採用実績（2024〜2026年）・初任給の7区分・諸手当・勤務地・勤務時間・休日休暇・応募方法・選考スケジュール・入社後1年間のスケジュール
- 鉄建建設 新卒採用 職種紹介確認日：2026-09-11 ／ 土木・機電職／建築・建築設備職／事務職の仕事内容と対象学科（事務職は「全学科(法律・政治・経済・経営・商・人文・情報・国際・理系学科ほか）」）
- 鉄建建設 新卒採用 よくある質問確認日：2026-09-11 ／ 転勤の有無、新入社員研修の中身、建設技術総合センター、設立の経緯、土木と建築の売上構成、JR東日本との関係
- 鉄建建設 新卒採用 会社紹介確認日：2026-09-11 ／ 「鉄道工事を主体とした社会基盤整備を行う総合建設会社」という説明、社是「信用と技術」、求める人材像
- 鉄建建設 新卒採用 福利厚生・人材育成制度確認日：2026-09-11 ／ 建設技術総合センターを中心とした階層別研修、新入社員トレーナー制度
- 鉄建建設 キャリア採用・第二新卒採用・カムバック採用確認日：2026-09-11 ／ 応募資格「学歴 高校卒業 以上」「経験 建設業界での実務経験」、第二新卒の資格保有についての注記、カムバック採用、経験者採用比率（2023〜2025年度）
- 北海道科学大学 就職データ確認日：2026-09-10 ／ 「2025年度就職先一覧」の建築学科の欄に「鉄建建設株式会社」
- 北海道科学大学 都市環境学科の就職情報確認日：2026-09-11 ／ 「都市環境学科の主な就職・進学先」［2023年度〜2025年度実績］に「鉄建建設株式会社」
- 東北工業大学 主な就職先実績（2024年度）確認日：2026-09-11 ／ 2024年度の一覧の都市工学課程の列に「鉄建建設(株)」。多段組みのため桁位置で列を確かめた
- 東北工業大学 都市工学課程 就職状況確認日：2026-09-10 ／ 「主な就職先（過去5年間の実績）」に「鉄建建設（株）」。注記に「※都市マネジメント学科卒業生の実績です。」
- 千葉工業大学 主な進路先確認日：2026-09-10 ／ 創造工学部 都市環境工学科の一覧に「鉄建建設㈱」
- 日本大学理工学部 就職支援情報確認日：2026-09-11 ／ 「主な就職実績一覧」の交通システム工学科／専攻（2025年度卒・修了）に「鉄建建設」
- 東京経済大学 主要就職先リスト（2023年度）確認日：2026-09-10 ／ 2023年度の一覧の経済学部・建設業の欄に「鉄建建設」
- 東京経済大学 主要就職先リスト（2024年度）確認日：2026-09-10 ／ 2024年度の一覧の経済学部・建設業の欄に「鉄建建設」
- 関東学院大学 卒業生の主な進路・就職先確認日：2026-09-10 ／ 理工学部 理工学科 土木・都市防災コースの欄に「鉄建建設（株）」。冒頭に「※就職先は、過去2年間の実績より抜粋。企業名などは順不同です。」
- 高崎経済大学 業種別就職状況（地域政策学部・令和6年度）確認日：2026-09-10 ／ 地域政策学部の業種別就職状況に「鉄建建設(株)」
- 高崎経済大学 本社所在地別就職状況（地域政策学部・令和6年度）確認日：2026-09-11 ／ 地域政策学部の本社所在地別就職状況に「鉄建建設(株)」
- 高崎経済大学 令和6年度 進路状況データ確認日：2026-09-11 ／ 年度の確認用。上の2つのPDFが令和6年度のものであることを示すページ
- 高崎経済大学 本社所在地別就職状況（地域政策学部・令和7年度）確認日：2026-09-10 ／ 地域政策学部の本社所在地別就職状況に「鉄建建設(株)」
- 高崎経済大学 令和7年度 進路状況データ確認日：2026-09-11 ／ 年度の確認用。上のPDFが令和7年度のものであることを示すページ
- 足利大学工学部 創生工学科 進路実績確認日：2026-09-11 ／ 建築・都市デザイン分野の進路実績に「鉄建建設（株）」
- 中部大学 就職・進路データ確認日：2026-09-10 ／ 「学部・学科別就職状況」の都市建設工学科の欄に「鉄建建設」
- 中部大学 就職・進路データ（2022年度）確認日：2026-09-10 ／ 2022年度の「学部・学科別就職状況」の建築学科の欄に「鉄建建設」
- 大阪工業大学 就職状況一覧［学部］確認日：2026-09-10 ／ 工学部 都市デザイン工学科と知的財産学部 知的財産学科の「■主な就職先 (2023年度-2025年度)」に「鉄建建設」
- 大手前大学 就職実績確認日：2026-09-10 ／ 建築&芸術学部の「主な就職先」の［ゼネコン・不動産開発］に「鉄建建設(株)」
- 桃山学院大学 進路・就職データ確認日：2026-09-10 ／ 「主な就職先（2025年度実績）」の建設業の欄に「鉄建建設㈱」。業種別に並んだ全学の一覧
- 日本大学工学部 就職状況確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。学部全体の「主な就職先」の令和3年度（2021年度）の欄にだけ社名があり、2022年度以降の欄にはない
- 金沢工業大学 進路データ 都道府県別 主な就職先確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。在籍者数の一覧のため、その年度に就職した人の一覧ではない
- 金沢工業大学 過去3年間の主な就職実績確認日：2026-09-10 ／ 入れなかった理由の出典。就職実績の一覧のほうには社名がない