どの大学から入っているのか。岩手から徳島まで9大学

会社が採用大学を公開していなくても、大学の側が「この会社に就職した」と公表していることがあります。逆転就活コラムでは、大学が自分で出している進路資料を集めて、そこに載っている企業名を一つずつ確認しています。日本国土開発について社名を確認できたのは、次の9大学です。[5] [6] [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15]​​​​​​‌​​‌​​‌​​​‌​​​‌​​‌​‌​​‌‌‌‌​‌​‌​‌‌​​‌​‌​​​​‌‌‌​‌​​​​​‌‌‌‌‌‌

日本国土開発を就職先として掲載している大学(大学公式資料)
大学・学部・学科掲載されている資料と欄対象年度
岩手大学 理工学部「令和4(2022)年度 理工学部卒業生 進路先一覧」に「日本国土開発株式会社」令和4(2022)年度
新潟大学 農学部「<令和7年度学部卒業生の主な就職先(学部別)>」の農学部の欄に「日本国土開発(株)」令和7年度
石川県立大学(学部の別なし)年度ごとの「卒業生の進路状況」の就職先一覧に「日本国土開発㈱(東京)」令和4年度・令和5年度・令和7年度
足利大学 工学部 創生工学科創生工学科 建築・都市デザイン分野のページの進路実績に「日本国土開発」一覧に年度の記載なし(2026年9月取得)
創価大学 経済学部 経済学科「2025年度卒業生(2026年5月1日現在)」と「2023年度卒業生」の学部別進路状況の経済学部 経済学科の建設業の欄に「日本国土開発」2023年度卒業生・2025年度卒業生
創価大学 経営学部 経営学科「2024年度卒業生」の学部別進路状況の経営学部経営学科の建設業の欄に「日本国土開発(株)」2024年度卒業生
創価大学 文学部 人間学科「2022年度卒業生」の学部別進路状況の文学部 人間学科の建設業の欄に「日本国土開発(株)」2022年度卒業生
専修大学 経済学部「令和7年度 卒業生〔一部〕の学部別主な就職先」の経済学部の列に「日本国土開発(株)」(多段組みのPDFのため、見出しの位置で列を確かめた)令和7年度
拓殖大学 商学部「2025(令和7)年度 商学部 就職データ」の主な就職先に「日本国土開発」2025(令和7)年度
愛知工業大学 建築学科 住居デザイン専攻「主な進路・就職先一覧(建築学科)」2026年3月卒の住居デザイン専攻の列に「日本国土開発株式会社」2026年3月卒
徳島文理大学 人間生活学部 建築デザイン学科「人間生活学部 2025年卒業生の主な就職先」の建築デザイン学科の欄に「日本国土開発株式会社」2025年卒業生
[5] [6] [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15]

岩手の岩手大学、新潟の新潟大学、石川の石川県立大学、栃木の足利大学、東京の創価大学・専修大学・拓殖大学、愛知の愛知工業大学、徳島の徳島文理大学が並びます。[5] [6] [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15]

学部の広がりを見てください。土木や建築の学科だけではありません。新潟大学の農学部、創価大学の経済学部・経営学部・文学部、専修大学の経済学部、拓殖大学の商学部の一覧にも名前があります。[6] [7] [10] [11] [12] [13] [14]

会社が学科と学歴について書いていること(引用)

日本国土開発の新卒採用サイトには、募集要項とFAQに学科と学歴についての記述があります。そのまま引用します。[1] [2]

募集学科は職種ごと。4つの職種は「全学科」[1]

募集要項の募集学科は、不動産開発、エネルギー事業、総合事務、営業が「全学科」です。土木施工管理は「土木系、環境系、農業系など」、建築施工管理は「建築系」、機械エンジニア・研究開発は「機械系、電気・電子系、情報系など」です。[1]

FAQ:大学卒と大学院修了で「採用基準は同じです。」[2]

FAQの「大学卒と大学院修了で、採用基準は異なりますか?」への答えは「採用基準は同じです。」です。[2]

FAQ:「学校推薦、自由応募のどちらでも結構です。」[2]

応募のしかたについてのFAQの答えです。「学校推薦、自由応募のどちらでも結構です。」[2]

大学名で差がつかない土俵は、この会社では4つある

学歴に頼らず勝負するというのは気持ちの問題ではなく、選考のどの部分が大学名で動かないかを見つけて、そこに時間を使うということです。日本国土開発の公開情報から特定できるのは次の4つです。

土俵1:全学科が対象の職種がある[1]

不動産開発・エネルギー事業・総合事務・営業は「全学科」が対象です。前の節の表にも、経済学部や商学部、文学部の一覧が入っています。[1]

土俵2:学歴で採用基準を変えない[2]

大学卒と大学院修了で採用基準は同じだとFAQが答えています。[2]

土俵3:選考の最後は面接[1]

選考はマイページへのエントリー、WEB試験(学力、適性検査)・書類選考、一次面接(個人面接、web面接)、最終面接(個人面接、webまたは対面面接)、内々定の順です。[1]

土俵4:通年採用もある[1]

募集要項には「※各職種、通年採用も実施しています。詳しくは応募方法の「通年採用」にてお問い合わせください。」とあります。新卒の一斉の日程に乗れなかった人にも窓口があります。[1]

分からないことも書いておきます。卒業後何年まで新卒として応募できるかは、募集要項には書かれていませんでした。過去の採用人数の実績と応募者数も公開されていないので、倍率は計算できません。ここは会社に直接確認してください。[1]

施工管理・設計・機械・不動産開発・エネルギー・事務・営業

募集職種は、土木施工管理、建築施工管理・建築設備、意匠・構造設計、機械エンジニア、研究開発、不動産開発、エネルギー事業、総合事務、営業です。[1]

募集要項の冒頭にはこうあります。「日本国土開発は、戦後復興のために設立した「復興」が原点の会社です。」[1]

転勤についての書き方[2]

FAQの答えです。「勤務地は海外を含め全国各地です。建設業の特性上、他業種と比べると転勤は多いです。」[2]

入社後の研修[2]

FAQによれば、入社式のあと全体研修を2週間程度行い、続いて職種別研修を行います。独身で自宅から通勤が難しい人には、独身寮(年齢制限あり、寮費10,000円)があると書かれています。研修についてのページには、階層別研修や経営人財育成プログラムが紹介されています。[2] [4]

応募できる条件と、公開されている待遇

募集要項に書かれている条件を並べます。年度によって変わるので、応募の前には必ず最新の募集要項を見てください。[1]

日本国土開発 新卒採用の条件(会社の募集要項より)
項目内容
募集学科(全学科の職種)不動産開発、エネルギー事業、総合事務、営業
募集学科(技術職)土木施工管理:土木系、環境系、農業系など/建築施工管理:建築系/機械エンジニア・研究開発:機械系、電気・電子系、情報系など
初任給大学院卒320,000円/学部卒・高専専攻科卒300,000円/高専本科卒・専門卒290,000円
休日休暇完全週休2日制(土,日)、祝日、年末年始休暇、夏期休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、永年勤続休暇 他
採用予定数60名程度(状況によって変動する可能性あり)
選考WEB試験(学力、適性検査)・書類選考、一次面接、最終面接
[1]

採用予定は60名程度。設立は1951年

数字は、確かめられるものだけを並べます。会社が出していないものは「出ていない」と書きます。[1] [3]

日本国土開発の数字
項目数字
設立1951年4月10日
採用予定数60名程度
初任給(学部卒・高専専攻科卒)300,000円
独身寮の寮費10,000円
[1] [2]

会社概要のページには、資本金、売上高、従業員数の最新の数字が載っています。応募の前に確かめてください。[3]

公開されていないものもはっきりさせておきます。過去の採用人数の実績と応募者数は、確かめられた範囲では公開されていません。採用実績校の一覧も見つかりませんでした。[1]

30日でやること。大学名では動かない部分から埋める

ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[1] [2]

  1. 1〜3日目:募集要項を開き、職種ごとの募集学科を確かめる。全学科が対象の職種(不動産開発、エネルギー事業、総合事務、営業)もある
  2. 同じ週:学校推薦の枠があるかをキャリアセンターで確かめる。自由応募でもよい
  3. 4〜7日目:マイページにエントリーし、会社説明会の日程を確かめる。説明会は任意で、日程が合わなければ個別の開催もあるとFAQに書かれている
  4. 8〜14日目:WEB試験(学力、適性検査)の準備を始める
  5. 15〜21日目:エントリーシートを書く
  6. 22〜30日目:面接の準備をする。一次面接と最終面接は個人面接なので、なぜ建設の会社で、その職種で働きたいのかを自分の経験から話せるようにしておく
[1] [2]

志望動機も、公開されている事実から組み立てます。たとえば戦後の復興のために設立された会社であること、全国と海外に勤務地があること、通年採用もしていること。これらは会社が自分で書いていることなので、そこに自分の希望を重ねれば、根拠のある志望動機になります。[1] [2]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に必ず最新の募集要項を確認してください。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

  1. 日本国土開発 新卒採用 募集要項確認日:2026-09-11 / 会社の原点、設立、初任給、休日休暇、通年採用、募集職種と募集学科、採用予定数、選考プロセス
  2. 日本国土開発 新卒採用 よくある質問確認日:2026-09-11 / 学校推薦・自由応募、大学卒と大学院修了の採用基準、勤務地と転勤、研修、独身寮
  3. 日本国土開発 会社概要確認日:2026-09-11 / 資本金、売上高、従業員数
  4. 日本国土開発 研修について確認日:2026-09-11 / 階層別研修、経営人財育成プログラム
  5. 創価大学 進路・就職実績確認日:2026-09-10 / 2025年度・2024年度・2023年度・2022年度の卒業生の学部別進路状況の建設業の欄に「日本国土開発」
  6. 専修大学 令和7年度 卒業生〔一部〕の学部別主な就職先確認日:2026-09-11 / 「令和7年度 卒業生〔一部〕の学部別主な就職先」の経済学部の列に「日本国土開発(株)」
  7. 岩手大学 令和4(2022)年度 卒業生 進路先一覧確認日:2026-09-10 / 2022年度の一覧のうち「令和4(2022)年度 理工学部卒業生 進路先一覧」に「日本国土開発株式会社」
  8. 徳島文理大学 就職状況確認日:2026-09-11 / 「人間生活学部 2025年卒業生の主な就職先」の建築デザイン学科の欄に「日本国土開発株式会社」
  9. 愛知工業大学 主な進路・就職先一覧(建築学科)2026年3月卒確認日:2026-09-11 / 2026年3月卒の住居デザイン専攻の列に「日本国土開発株式会社」
  10. 拓殖大学 商学部 就職データ確認日:2026-09-10 / 「2025(令和7)年度 商学部 就職データ」の主な就職先に「日本国土開発」
  11. 新潟大学 キャリア・就職支援 就職状況確認日:2026-09-10 / 「<令和7年度学部卒業生の主な就職先(学部別)>」の農学部の欄に「日本国土開発(株)」
  12. 石川県立大学 令和4年度 卒業生の進路状況確認日:2026-09-11 / 令和4年度の卒業生の就職先一覧に「日本国土開発㈱(東京)」
  13. 石川県立大学 令和5年度 卒業生の進路状況確認日:2026-09-11 / 令和5年度の卒業生の就職先一覧に「日本国土開発㈱(東京)」
  14. 石川県立大学 令和7年度 卒業生の進路状況確認日:2026-09-11 / 令和7年度の卒業生の就職先一覧に「日本国土開発㈱(東京)」
  15. 足利大学 工学部 創生工学科 建築・都市デザイン分野確認日:2026-09-11 / 創生工学科の進路実績に「日本国土開発」。一覧に年度の記載なし

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