東京国際工科専門職大学の職員採用｜採用の仕組みと次の募集の探し方

どの大学の卒業生が、東京国際工科専門職大学の職員になっているのか

企業の記事と同じように、まず「どこの卒業生が、ここで働いているのか」から見ていきます。​‌​‌‌‌‌‌​​‌​​‌‌​‌​‌​​​​‌‌‌‌​​​‌‌‌‌‌‌​​​‌​​‌‌‌​‌​​‌​‌‌‌​‌‌‌​‌​‌​‌

他大学の進路資料では確認できなかった

他大学が公表している進路資料では、就職先として東京国際工科専門職大学（学校法人日本教育財団）の名前を確認できませんでした。大学の進路資料は企業名が中心で、学校法人名を載せない大学も多いため、就職者がいないという意味ではありません。

大学は職員の出身大学を公表していない[1] [3]

東京国際工科専門職大学の採用のページと自己点検評価書には、採用した職員の出身大学や、職員紹介は載っていません。どの大学の卒業生が職員になっているかは、大学の側の資料で確かめられませんでした。[1] [3]

採用のページがいま書いていることと、教育理念（引用）

大学のサイトの「教職員採用情報」には、2026年9月27日時点で次の内容が載っています。[1]

求める書類と選考の中身から、教員の公募の案内だと分かります。連絡先は、東京・大阪・名古屋のキャンパスごとに並んでいます。[1]

法人のサイトの採用ページも「教員採用情報」で、運営する専門学校・専門職大学・通信制大学の各サイトに案内を任せています。職員の採用についての記述は、法人のサイトにもありません。[2]

教育理念 “Designer in Society”[3]

求める職員像を書いたページは公開されていないので、大学の理念を見ます。自己点検評価書によると、大学は“Designer in Society（社会とともにあるデザイナー）”を教育理念に掲げています。情報工学とデジタルエンタテインメントのソフトウェア技術を土台に、社会の中で課題を見つけ、デザイン思考で解決策を考えて形にできる専門職人材を育てることを目指すとしています。[3]

学則第1条に書かれた目的は、工科分野において日本の首都東京で国際性を理解し、真のイノベーションの実現者となるような人材を養成することです。[3]

採用の仕組み。職員の募集方法は公開されていない

東京国際工科専門職大学は私立の専門職大学なので、国立大学のような統一の採用試験はありません。職員を雇うのは、設置者の学校法人日本教育財団です。[3]

大学と法人の公式サイトには職員の採用情報がなく、職員をどう募集して選んでいるかは確かめられません。推測で書くことはしません。[1] [2]

自己点検評価書に書かれた職員の採用と昇任[3]

2026年8月の自己点検評価書は、職員の採用と昇任について、就業規則に準じた運用が徹底されていて、「人材採用申請書」や「昇降格申請書」などの書類を使っていると書いています。毎年、各センターや委員会を補佐する職員を選び、人事考課の結果をもとに職員の役職配置を見直す体制もあるとしています。[3]

法人の成り立ち[3]

評価書の沿革によると、学校法人日本教育財団は1966年に名古屋で開校した名古屋モード学園を起源とし、1984年には情報処理・コンピュータ分野の教育機関としてコンピュータ総合学園HALを開校しました。専門職大学は、2019年に国際ファッション専門職大学、2020年に東京国際工科専門職大学、2021年に大阪国際工科専門職大学と名古屋国際工科専門職大学を開学しています。国際ファッション専門職大学と、通信制の東京通信大学の職員採用の状況は、別の記事で整理しています。[3]

職員の仕事。評価書に書かれた事務の役割

公式サイトには、職員の仕事を紹介する文章や職員インタビューは載っていません。仕事の中身は、自己点検評価書と組織図に書かれている範囲で確かめられます。[3] [5]

入試と広報は2人の専任職員が中心[3]

評価書によると、アドミッション・センターは受験者の募集や広報、オープンキャンパスや入試説明会の企画・運営、個別説明などを行っています。これらは主に、アドミッション・センター担当の2人の専任職員を中心に、法人本部の広報部門などと連携して行われていると書かれています。[3]

入試と広報を大学の少人数の職員が受け持ち、法人本部の広報部門と組んで進めている、という分担が書かれています。[3]

事務部門の顔ぶれ[3] [5]

事務体制は、法人本部（大学本部、統轄本部、企画本部、国際本部、システム室、学務室）、アドミッション・センターとキャリア・サポートセンターの事務部門、図書館、管理部で構成されています。組織図には、このほかに地域連携センターと国家資格別科（1年制）も描かれています。[3] [5]

新入職員の研修[3]

評価書は、事務職員に期待される役割が非常に重要だと考え、SD委員会を中心に研修を続けていると書いています。研修は基本的にOJTで、新入職員にはパソコン研修、ビジネスマナー研修、コミュニケーション・倫理研修を行い、新任職員には着任の時期に応じて前任者が概ね1か月以内に個別に研修をするとしています。[3]

応募できる条件と待遇

公開されている情報から分かることを並べます。条件として確定した情報ではないので、募集が出たら必ず募集要項で確かめてください。[1] [3]

募集の時期。職員の採用情報が出ていない

2026年9月27日時点で、東京国際工科専門職大学と学校法人日本教育財団の公式サイトには、職員の採用情報がありません。募集がいつ出るかは、この記事では推測で書きません。[1] [2]

確かめられる方法は、大学の「教職員採用情報」のページと法人のサイトの採用ページを定期的に見ることです。[1] [2]

公開されている数字

数字は、東京国際工科専門職大学が自己評価書と自己点検評価書で公表しているものだけを並べます。[3] [4]

2つの学科を合わせると、学生は858人、専任教員は39人です（2023年5月1日現在）。評価書は、職員の人数を表にしていませんが、入試と広報をアドミッション・センター担当の2人の専任職員が中心になって担っていると書いています。[3] [4]

公開されていないものもはっきりさせておきます。職員の総数、新卒の採用人数、応募者数、選考の倍率、初任給、採用した職員の出身大学は、公式サイトには見当たりませんでした。[1] [2] [3]

30日でやること。募集が出たときに動けるようにする

ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。自分の状況に合わせて入れ替えてください。[1]

1. 1〜3日目：大学の「教職員採用情報」と法人の採用ページを開き、職員の募集が出ていないかを確かめる。以後も定期的に見る
2. 4〜7日目：“Designer in Society”という教育理念を、自分の言葉で説明できるようにする
3. 8〜14日目：入試広報やキャリア支援など、評価書に書かれた事務の役割のうち関心のある仕事を選ぶ
4. 15〜21日目：情報系の学生を事務の側から支える場面を考え、ITやゲーム・CGの分野への関心を書き出す
5. 22〜30日目：同じ法人の国際ファッション専門職大学・東京通信大学や、ほかの大学の職員採用も並行して調べる

職員の採用情報が出ていない時期は、確かめられる事実が限られます。だからこそ、自己点検評価書のように大学が自分で公表している資料を読み、なぜこの専門職大学で働きたいかを先に言葉にしておくことが準備になります。[3]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています。応募の前に必ず最新の募集要項を確認してください。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

1. 東京国際工科専門職大学 教職員採用情報確認日：2026-09-27 ／ 教職員採用情報のページ（ダウンロード書類、応募方法、選考内容・結果通知方法、東京・大阪・名古屋キャンパスの連絡先と所在地）。教員の公募の案内
2. 学校法人日本教育財団 教員採用情報確認日：2026-09-27 ／ 法人の採用ページ（教員採用情報の呼びかけと、運営校〔専門学校・専門職大学・通信制大学〕の各サイトへの案内）（ページ本文に大学の名前は無い）
3. 東京国際工科専門職大学 令和8年度 自己点検評価書確認日：2026-09-27 ／ 教育情報の公開のページからリンクされたPDF（2026年8月掲載）。建学の精神・基本理念、使命・目的、沿革（法人と専門職大学の開学）、入試の実施体制とアドミッション・センター、職員の配置と役割、採用・昇任の運用、SDと職員の研修
4. 東京国際工科専門職大学 2024年度 専門職大学分野別認証 自己評価書確認日：2026-09-27 ／ 教育情報の公開のページからリンクされたPDF（2024年9月30日）。学校の現況（所在地、学科ごとの学生数と専任教員数〔2023年5月1日現在〕）、学校の目的および特徴
5. 東京国際工科専門職大学 組織図確認日：2026-09-27 ／ 教育情報の公開のページからリンクされたPDF。大学評議会、学部・学科、国家資格別科、アドミッション・センター、キャリア・サポートセンター、地域連携センター、図書館、管理部