どの大学から入っているのか。大学側の公表資料で確かめる

この会社は採用実績校を自分でも公開していますが、それとは別に、大学の側が公表している進路資料を1件ずつ当たりました。社名を確認できたのは次の6大学です。[1] [2] [3] [4] [5] [6]‌‌‌​​​​​​​​‌​‌​‌‌​​​‌​​​​‌​‌​​​​‌‌​​​​‌​‌‌‌​‌‌​​‌​​‌‌​​‌‌​​​‌​‌​

インソースを就職先として掲載している大学(大学公式資料・確認日は出典欄のとおり)
大学・学部掲載されている資料人数と対象年度
名古屋商科大学「業種別就職先一覧(株式会社等は省略)」のサービス業の欄に社名。学部の区切りのない全学の一覧人数の記載なし/一覧に対象年度の記載なし
桃山学院大学「主な就職先(2025年度実績)」の「マスコミ・公益・その他サービス業」の欄に社名。学部の区切りのない全学の一覧人数の記載なし/2025年度実績
昭和女子大学「過去3か年の主な就職先(2024年3月~2026年3月卒)」の「教育・学習支援」の欄に社名。この欄には2社しか載っていない人数の記載なし/2024年3月〜2026年3月卒
北海学園大学「2025年度卒業生 内定一覧」の「サービス業」の欄に社名。学部別の表とは別立ての、全学をまとめた一覧人数の記載なし/2025年度卒業生
東京経済大学 コミュニケーション学部「2024年度 主要就職先リスト」のサービス業他の欄に社名人数の記載なし/2024年度
阪南大学 経営学部 経営学科学科ページの「サービス・マスコミ・人材・広告」の欄に社名人数の記載なし/過去3年
[1] [2] [3] [4] [5] [6]

昭和女子大学の行は、少し目立ちます。「過去3か年の主な就職先」の「教育・学習支援」の欄に載っているのは、この会社と東京都公立大学法人の2社だけです。3年分の一覧で2社しかない欄に名前があるということは、大学から見ても目立つ就職先だということです。[3]

学部の並びを見てください。コミュニケーション学部、経営学部 経営学科。ほかの4大学は学部の区切りのない全学の一覧なので学部が分かりません。理系の学科がひとつも出てこないのは、この会社が社会人向けの研修を作って届ける会社だからです。ただし会社の側は、あとで見るとおり文系・理系を問わずプログラミングの研修をしています。[1] [2] [3] [4] [5] [6]

会社が採用実績校を公開している

この会社は新卒採用のページに「新卒採用実績校」の欄を持っていて、3つの区分で学校名を並べています。大学院16校、大学は約135校、短大・高専・専門学校が8校です。全国の国公立と私立が幅広く入っています。この記事で並べ替えたり順位をつけたりはしていません。[10]

ここで見ておきたいのは、上の節で確認した6大学のうち、東京経済大学・北海学園大学・名古屋商科大学・昭和女子大学はこの一覧に入っている一方で、桃山学院大学と阪南大学は入っていない、ということです。大学の側の資料には社名が載っているのに、会社の一覧には無い。会社が挙げる採用実績校が全部ではない、という証拠です。この一覧に自分の大学が無いから無理だ、という読み方はできません。[2] [6] [10]

会社が募集要項に書いていること

募集対象の欄はこう書かれています。「募集対象・募集学科 2026年4月入社可能な大学院、大学、短大、高専、専門学校卒業予定者 全学部全学科(学部によって有利・不利はありません)」。学部によって有利・不利はない、と括弧の中でわざわざ言い切っています。[10]

採用ステップは6段階です。会社説明会、書類選考(※ESなし)、一次面接、二次面接、役員面接・筆記試験、内定。書類選考の欄に「※ESなし」と付いています。エントリーシートを書かなくてよい、ということです。[10]

求める人物像も公開されています。「「エナジーあふれるひと~変化を楽しみ、自ら変化できる」が新卒採用の求める人物像です。変化の多い時代を生き抜くため、会社も人も変化できることが重要です。エナジーを持って前向きな変化を推進して行ける方、また多様なエナジーでインソースの可能性を広げていける方など、様々な方に来ていただきたいです。」。学校名も専攻も出てきません。[12]

ひとつだけ、条件として書かれているものがあります。「必要な資格・免許 普通自動車運転免許(AT可) ※入社までに原則取得」。運転免許は入社までに取っておく必要があります。応募の前に、いつ取るかを決めておいたほうがいい部分です。[10]

大学名で差がつかない土俵は、この会社では4つある

土俵1:会社の講座を社員が無料で受けられる

環境のページにこう書かれています。「お客さまに提供している4,400種類以上の公開講座や、1,000種類以上のeラーニングが無料で受講可能です。ビジネススキル、DX・IT、マネジメント、専門知識など幅広いラインナップが揃っており、「学びたい」「成長したい」という気持ちを思う存分叶えられる環境です。」。研修を売っている会社なので、社員が受ける側にもなれるということです。[11]

土俵2:文系でもプログラミングの研修がある

新人教育についての説明を引きます。「内定者教育や入社後の新人教育では、ビジネスマナーや仕事の進め方といった社会人としての基礎を身につけていただくことはもちろん、文系・理系を問わずプログラミング研修を実施し、DX人材としてのキャリアの選択肢を提供しています。」。エンジニア職の研修にはコンピュータ・ネットワーク基礎、アルゴリズム基礎、HTML/CSS基礎、データベース基礎、PHP開発実習12日間、社内システム開発実習33日間などが並びます。文系から技術の側に行く道が、研修として用意されているということです。[11]

土俵3:自社の株式を社員に配った実績を公開している

会社が公開している実績です。「2021年4月1日に従業員310名に対して総額430,430,000円の自社株式を支給しました(給与とは別に平均138万円/名の金融資産増を実現!)」。続けて「2021年以降も、2022年(約300名)、2024年(約170名)、2025年(約200名)に自社株式を支給。」と書かれています。従業員持株会についても「当社の持株会では定率奨励金として、拠出金額に対して30%を付与しています。」「奨励金制度を導入している会社のうち、奨励金率が30%以上の会社は全体の約2%です。」と、東京証券取引所の調査を出所として明記したうえで説明しています。[10] [11]

土俵4:働き方の数字が公開されている

時間外労働について、えるぼし認定の評価項目としてこう書かれています。「全雇用管理区分で各月の時間外・休日労働の時間数が月平均45時間を下回っている(25.4時間/月)」。勤務時間は8:30〜17:30で実働8時間。年間休日は120日以上で、完全週休2日制です。年次有給休暇は入社3ヶ月後に10日間付与されます。[10]

公開されている条件と待遇

新卒の募集要項に書かれている条件
項目公開されている内容
募集対象・募集学科2026年4月入社可能な大学院、大学、短大、高専、専門学校卒業予定者。全学部全学科(学部によって有利・不利はありません)
必要な資格・免許普通自動車運転免許(AT可)※入社までに原則取得
給与大卒・院卒 270,000円〜/短大、高専、専門学校卒 250,000円〜/エリア限定社員(原則エリア外への異動なし)は大卒・院卒 250,000円〜、高専・専門学校・短大卒 240,000円〜。既卒者は最終学歴により同額を支給
手当時間外勤務手当(給与とは別途支給)、通勤手当(全額支給)、住居サポート、役職手当、リーダー手当、休日勤務手当、深夜勤務手当
賞与・昇給賞与 年2回(4月、10月)※会社業績および個人評価により支給額を決定/昇給・昇格 年1回(決算期の9月時の評価を元に翌年度から反映)
勤務時間8:30〜17:30(実働8時間/休憩1時間)
休日年間休日数120日以上、土曜日・日曜日(完全週休2日)、祝祭日、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇。年次有給休暇は入社3ヶ月後に10日間付与
勤務地東京、札幌、仙台、宇都宮、高崎、土浦、千葉、横浜、新潟、富山、金沢、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、北九州、博多
採用ステップ会社説明会 → 書類選考(※ESなし)→ 一次面接 → 二次面接 → 役員面接・筆記試験 → 内定
[10]

勤務地の欄に18の都市が並んでいることと、募集要項に「エリア限定社員(原則エリア外への異動なし)」という区分が別にあることを合わせて読んでください。エリア限定社員という区分がわざわざあるということは、通常の区分には全国への異動があるということです。ただしエリア限定を選ぶと、大卒・院卒の給与は270,000円から250,000円に下がります。働く場所と給与が交換になっている設計です。[10]

転居についても、よくある質問に答えがあります。「引越しに関しては、家探しや転居時の旅費、荷造運送費や住居契約に関する費用の一部を会社が負担します。また、引越しのための特別休暇もあります。2024年より、住宅サポート(家賃の一部をサポート、条件あり)も導入しています。」。[13]

モデル年収も公開されています。「830万円(月給46万円+賞与+諸手当/35歳 管理職)」「750万円(月給44万円+賞与+諸手当/30歳 管理職)」「630万円(月給32万円+賞与+諸手当/27歳 一般職)」「530万円(月給29万円+賞与+諸手当/25歳 一般職)」。会社は「※上記年収はあくまでもモデルケースです。実際の年収を保証するものではありません」と但し書きも付けています。[10]

会社の規模と、何をしている会社なのか

会社概要に載っている数字を並べます。[9] [14]

会社が公表している数字
項目公開されている数値
設立2002年11月(事業開始2003年1月)
資本金800,623,150円
本店所在地東京都千代田区神田小川町三丁目20番地
従業員数788人(うち管理職267人)。男性355人(管理職164人)、女性433人(管理職103人)※2026年6月末時点
講師数522人
拠点全国18都市に事業所
事業内容講師派遣型研修事業、公開講座事業、ITサービス事業、その他事業(eラーニング・動画/映像制作、コンサルティング、DX推進支援・AI/RPA導入支援、人材紹介)
年間研修実施回数43,205回(講師派遣型25,579回、公開講座17,626回)※2025年7月〜2026年6月
年間研修受講者数966,131人 ※2025年7月〜2026年6月
取引先数52,118組織(民間45,324社、行政機関6,794組織)※2003年6月〜2026年6月の累計
[9] [14]

従業員数で目を引くのは女性の多さです。788人のうち女性が433人で、半分を超えています。管理職267人のうち女性は103人です。会社はえるぼし認定の評価項目も公開しています。[10] [14]

取引先の業界の内訳も出ています。製造業21.4%、官公庁関連18%、情報通信・ITサービス14%、建築・不動産9.4%、サービス業8.1%、金融5.5%、流通・商社5.2%(2025年10月〜2026年6月の実績)。官公庁が2割近くあるのがこの会社の特徴です。研修を届ける相手が、民間企業だけではないということです。[14]

この会社を考えるときに知っておくと役に立つのは、年間で966,131人が研修を受けているという数字です。1年で約100万人。自分がその研修を作る側、届ける側に回る仕事だ、ということになります。[14]

応募する前に知っておいたほうがいいこと

都合のいいことだけを書いても役に立たないので、この記事で確かめられなかったことと、条件として重いものを並べます。

  • 普通自動車運転免許が入社までに原則必要と書かれている。持っていないなら、いつ取るかを先に決める必要がある
  • エリア限定社員を選ぶと、大卒・院卒の給与が270,000円から250,000円に下がる。働く場所と給与が交換になっている
  • 通常の区分には全国18都市への異動がある。エリア限定という別区分があること自体が、その裏づけである
  • 採用人数は公開されていない。応募者数も公開されていないので、倍率は計算できない
  • 売上高が会社概要のページに載っていない。会社の規模を売上で測ることはこの記事ではできなかった
  • 会社が公開している採用実績校の一覧に自分の大学が無くても、この記事で確認したとおり載っていない大学からも採用されている。逆に、一覧にあることが有利を意味するわけでもない
  • 名前が似たグループ会社が7社ある。調べるときにサイトや求人を取り違えないよう注意する

こうした点は、面接で聞きにくいことでもあります。ただ、免許の条件もエリア限定の給与差も、会社が自分のサイトに書いている内容です。読んでおけば、知っていて選んだと言えます。読まずに入って驚くのが、いちばん避けたい形です。[10]

30日でやること。大学名では動かない部分から埋める

ここまでの内容を、行動に落とします。以下は組み立て方の例で、この通りにやれば通るという意味ではありません。

  1. 1〜3日目:普通自動車運転免許を持っているかを確認する。持っていないなら、教習所の空き状況を調べて予定を立てる。入社までに原則取得と書かれているので、これがいちばん動かせない条件である
  2. 4〜8日目:この会社が売っている研修がどんなものかを調べる。4,400種類以上の公開講座があると会社が書いている。何を教えている会社なのかを知らずに志望動機は書けない
  3. 9〜13日目:自分がこれまでに受けた研修や講習を思い出して、良かったもの・退屈だったものを書き出す。何が違いを生んだのかを言葉にする。作る側に回る仕事である
  4. 14〜17日目:エントリーシートが要らない会社なので、その代わりに面接で話すことを準備する。一次・二次・役員と3回あり、しかも人によってステップが変わると会社が書いている
  5. 18〜21日目:筆記試験の準備をする。役員面接と同じ段階にある。問題集を1冊決めて毎日決めた時間だけ進める
  6. 22〜26日目:全国18都市のうち、自分がどこで働きたいかを考える。エリア限定という区分を選ぶかどうかは、給与が2万円変わる判断になる
  7. 27〜30日目:文系なら、プログラミング研修があることを踏まえて、技術の側に興味があるかを考えておく。会社は文系・理系を問わず実施すると書いている

志望動機も、公開されている事実から組み立てます。たとえば、年間で966,131人が研修を受けていること、取引先の18%が官公庁関連であること、社員に自社の株式を配った実績を公開していることを読んだうえで、それでもこの会社を選ぶ理由を書けるなら、それは自分の言葉になります。人の成長に関わりたいから、では、他の誰が書いても同じ文章になります。[10] [14]

採用の条件・日程・待遇は年度によって変わります。ここに書いた内容は、公式サイトと各大学の公式サイトで確認したものです(資料ごとの確認日は、この記事の出典欄に1件ずつ書いています)。応募の前に、必ず最新の募集要項を見てください。エリア限定社員を選ぶかどうかで迷ったときは、逆転就活塾の無料相談で一緒に整理することもできます。

参照した資料

大学・機関が公開する情報と、編集部による進め方の提案を分けて掲載しています。採用条件や支援の受付状況は変更されるため、利用時に公式情報をご確認ください。

  1. 名古屋商科大学 就職支援確認日:2026-09-09 / 「業種別就職先一覧(株式会社等は省略)」のサービス業の欄にインソース。学部の区切りのない全学の一覧で、この一覧自体に対象年度の記載はない
  2. 桃山学院大学 就職データ確認日:2026-09-09 / 「主な就職先(2025年度実績)」の「マスコミ・公益・その他サービス業」の欄に㈱インソース
  3. 昭和女子大学 就職実績確認日:2026-09-09 / 「過去3か年の主な就職先(2024年3月~2026年3月卒)」の「教育・学習支援」の欄にインソース。この欄にはインソースと東京都公立大学法人の2社しか載っていない
  4. 北海学園大学 就職実績確認日:2026-09-09 / 「2025年度卒業生 内定一覧」の「サービス業」の欄に㈱インソース。学部別の表とは別立ての、全学部をまとめた一覧
  5. 東京経済大学 2024年度 主要就職先リスト確認日:2026-09-09 / コミュニケーション学部のサービス業他の欄にインソース
  6. 阪南大学 経営学部 経営学科確認日:2026-09-09 / 「サービス・マスコミ・人材・広告」の欄にインソース。この一覧の見出しは「その他、主な内定先(過去3年)」
  7. 創価大学 進路・就職実績確認日:2026-09-09 / ここに出てくるのは「(株)インソースデジタルアカデミー」というグループ会社の例で、株式会社インソース本体の記載ではない
  8. 中村学園大学 2025年実績(PDF)確認日:2026-09-10 / ここに出てくるのは「インソースクリエイティブソリューションズ」というグループ会社の例で、株式会社インソース本体の記載ではない
  9. インソース 会社概要確認日:2026-09-11 / 設立2002年11月、事業開始2003年1月、資本金800,623,150円、決算期、本店所在地、事業内容、関係会社7社の一覧、取引銀行
  10. インソース 新卒採用 募集要項確認日:2026-09-11 / 募集対象・募集学科(全学部全学科)、必要な資格・免許、学歴とエリア区分ごとの給与、モデル年収、手当、賞与、昇給・昇格、勤務時間、休日、勤務地18都市、採用ステップ(書類選考はESなし)、採用ポリシー「"個"を見る」、えるぼし認定の評価項目(時間外・休日労働の月平均25.4時間)、福利厚生の諸制度、自社株式の支給実績、新卒採用実績校(大学院16校・大学約135校・短大高専専門学校8校)
  11. インソース 働く環境確認日:2026-09-11 / 公開講座4,400種類以上とeラーニング1,000種類以上を社員が無料で受講できること、文系・理系を問わないプログラミング研修、内定者教育から新人研修・新人フォロー研修までの流れ、階層別教育とDX人材育成研修、従業員持株会の奨励金率30%についての説明
  12. インソース 採用FAQ(求める人物像)確認日:2026-09-11 / 新卒採用の求める人物像についての回答。本文がJavaScriptで描かれているため、画面を開いて本文を取得した
  13. インソース 採用FAQ(転勤と引越しの補助)確認日:2026-09-11 / 全国転勤時の引越し費用の補助、引越しのための特別休暇、2024年から導入された住宅サポートについての回答。本文がJavaScriptで描かれているため、画面を開いて本文を取得した
  14. インソース 数字で見るインソース確認日:2026-09-11 / 従業員数788人(男女別・管理職の内訳つき)、講師数522人、業界別取引き構成比、年間研修実施回数43,205回、年間研修受講者数966,131人、取引先数52,118組織。数字がJavaScriptで描かれているため、画面を開いて取得した

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